最終更新日:2024/6/24

(株)モリタ

  • 正社員

業種

  • 商社(精密・医療機器)

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
5億8,455万円
売上高
1,021億2,700万円(2023年3月現在)
従業員
950名(2023年3月現在)
募集人数
26~30名

創業107年の歯科医療業界リーディングカンパニー。オーラルヘルスを通して、世界中の人々の健康に貢献しています!

  • 積極的に受付中

【LIVE5/15・5/16】or【動画視聴5/17まで】WEB会社説明会の参加お待ちしております! (2024/04/22更新)

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【5月に会社説明会を開催予定しております。】
医療業界や商社に興味のある方、下記2種類の方法で実施いたしますので
是非エントリーしてくださいね!


・LIVE型: 5/15・5/16
・動画視聴:5/17まで

こんにちは!
(株)モリタ 採用担当です。

私たちモリタは、全ての健康の礎となる“オーラルヘルス”(お口の健康)を
ハード、ソフトの両面から「全て」支えている歯科医療の専門商社です。

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会社紹介記事

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モリタは2023年に創業107年を迎えました。創業時から変わらぬ企業理念「四恩の精神」をもとに人々の健康で笑顔溢れる心豊かな生活創造に向けて社会貢献して参ります。
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モリタの自慢は職場の働きごこちにつながる“人”と“組織”です。周囲への感謝とチームワークを大切にすることで生まれる一体感を社内外問わず大切にしています。

オーラルヘルスを通してQuality of Life (生活の質) の向上に貢献!

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歯科診療で今やスタンダードとなった水平位診療。このスタイルを実現させたのはモリタです。「人間が中心」をコンセプトに時代に先駆けて歯科診療を支えています。

【突然ですが、あなたはモリタを知っていますか?】
名前は知らなくても、誰もが当社の流通させた商品に触れたことがあるはず。
実はモリタはあなたにとって、とても身近な企業なのです。

現在の、「患者さんが水平に寝て、先生は座って治療する」という歯科診療スタイル。実は、このスタイルを世界で初めて実現し、製品化をしたのが当社モリタです。
[※日本歯科評論(The Nippon Dental Review)]

当社が取り扱うアイテムは12万点を超え、
皆さんが普段使用している歯ブラシ1本から数千万円の大型機器まで
多岐にわたります。

【オーラルヘルスを通してQuality of Life (生活の質) の向上に貢献】
口腔内の健康は、全身の健康と深く関連していることが
科学的に立証されていることをご存知ですか?
毎日、無意識にしている美味しい食事も、楽しい会話も全て口を通じて出来る事です。
あなたはそのお口の健康の大切さ・重要さを考えた事がありますか?

人がより幸せに生きるために必要不可欠な「オーラルヘルス(口腔内の健康)」

私たちはその重要性を見過ごしてしまいがちですが、口腔内の環境を整えることで、
糖尿病や心疾患の予防、認知症の改善につながることも明らかになっています。

【診療現場を創造するプロフェッショナルとして】
我々のやりがいは、性別・年齢・国籍問わず
口腔内の健康維持に関する商品やサービスを世界中に提供できること。
具体的にはドクターや歯科衛生士、歯科技工士など、診療現場に関わる方々に
あらゆる商品や情報を提供します。
また、商品の提供のみではなく、開業時のご相談や日々の医院経営に関わる
アドバイスまでさせていただくこともあります。
あなたが担当したドクターの先にいる患者さんの笑顔を想像してみてください。
きっと、社会に貢献をしていることを実感できるはずです。

すべての人のオーラルヘルスと、
健康だからこそ美しく輝く笑顔を大切に守り続けたい―。
そんな想いを持ってモリタはビジネスを展開しています。

歯科医療業界のリーディングカンパニーであるモリタが
新しいチャレンジをするということは、業界に新しい風を吹かせるということ。

歯科医療業界の未来を見据えて常に新しいものを世に送り出せる。
そんな仲間を募集しています。

会社データ

プロフィール

【歯科医療業界のNo.1商社】
モリタは創業から107年目を迎える、歯科医療に関わるあらゆる製品・情報を
提供してきた専門商社です。 歯科材料・大型器械・情報機器の卸販売では58.1%のシェアを獲得。
(2021年度実績)
(※(株)アール アンド ディ 歯科器機・用品年鑑 2023年版)

歯ブラシ1本から数千万円もする大型機器まで幅広い商品を取り扱うとともに、
歯科医の独立開業をサポートするなど
歯科業界に欠かせないリーディングカンパニーとして、
その地位を不動のものにしつつあります。

そんな当社が創業時より大切にしている想いは「四恩の精神」
これは、日常より恩を思い、感謝の気持ちを持って良心的な商いをせよ
という意味です。
ビジネスをしていると利益やモノ・サービスを売ることに目が行きがちです。
それも大切ですが、“皆さんのおかげで企業活動ができている”という気持ちを
忘れずに、その気持ちを伝承してきました。
当社を取り巻くすべての人々に感謝をし、人を中心に考え、
そして歯科業界の未来を見据えて常に新しいものを世に送り出せるよう
努力をしています。

事業内容
【歯科治療の現場に必要な全カテゴリーの製品を網羅】
それが私たちの最大の強みです。
歯科医院で使用されている大型器械をはじめ、
治療器具、衛生用品、口腔ケア用品、
ドクターが読む専門誌まで、あらゆる商品を提供しています。

●歯科医療器械・器具・材料・情報機器などの歯科医療全般にわたるハードウェアの流通
●歯科医療情報などのソフトウェアの紹介
●歯科診療システム構築、歯科医院開業・経営などの支援業務

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ショールームには歯科医院で使用されている大型器械をはじめ、治療器具、衛生用品、口腔ケア用品、あらゆる商品を手に取り実感していただけます。

本社郵便番号 564-8650
本社所在地 大阪府吹田市垂水町3丁目33番地18号
本社電話番号 06-6380-1432
第二本社郵便番号 110-8513
第二本社所在地 東京都台東区上野2丁目11番15号
第二本社電話番号 03-3834-2801
設立 1916(大正5)年10月
資本金 5億8,455万円
従業員 950名(2023年3月現在)
売上高 1,021億2,700万円(2023年3月現在)
事業所 【本社】
大阪、東京

【支店】
北海道、東北、北関東、横浜、名古屋、京都、和歌山、広島、北九州、福岡

【営業所】
帯広、青森、盛岡、山形、郡山、新潟、宇都宮、水戸、前橋、千葉、八王子、甲府、長野、静岡、岐阜、金沢、滋賀、京都北、京都南、神戸、岡山、 高松、徳島、長崎、熊本、大分、宮崎、鹿児島、沖縄
関連会社 (株)モリタ製作所
(株)モリタ東京製作所
(株)ジェイエムエンジニアリング
(株)JM Ortho
(株)モリタデンタルプロダクツ
(株)ジェージーエス
(株)SKメディカル電子
(株)システムプランニング
J. MORITA USA, INC.
SIAMDENT CO., LTD.
J. MORITA EUROPE GMBH
MORITA DENTAL ASIA PTE. LTD.
平均年齢 男性  43.8歳
女性  41.7歳
沿革
  • 1916(大正5年) 
    • 【創業】森田純一、京都市中京区に、森田歯科商店を創業。
  • 1927(昭和2年) 
    • 【国産ユニット発表】歯科器械製造部門の専属工場を開設、製造を開始 “A型”ユニット発表、初の本格的な国産ユニット
  • 1943(昭和18年) 
    • 【新工場落成】京都市伏見区に、森田製作所の新工場落成
  • 1958(昭和33年)
    • 【特約店制度を実施】森田特約店制度を実施
  • 1964(昭和39年) 
    • 【アメリカ事務所開設】アメリカ・ロサンゼルスに、駐在員事務所を開設“スペースライン・チェアーユニット”発売、水平診療の普及の核となった歯科診療装置
  • 1967(昭和42年) 
    • 【東京工場開設】東京都渋谷区に森田製作所の東京工場を開設。
  • 1969(昭和44年) 
    • 【森田三殖(株)発足】(株)森田製作所東京工場と三殖(株)が合併し、森田三殖(株)(現モリタ東京製作所)が発足
  • 1972(昭和47年)
    • 【社名「モリタ」に改称】森田グループの社名表示をカタカナのモリタに改称
  • 1974(昭和49年)
    • 【ブラジル事務所開設】ブラジル・サンパウロに駐在員事務所を開設 
  • 1977(昭和52年)
    • 【デンタルプラザ誕生】大阪モリタ本社を吹田市に新築移転し、デンタルプラザと命名
  • 1978(昭和53年) 
    • 【JMA設立】アメリカ・ロサンゼルスにJMA(J.MORITA USA,INC.)を設立
  • 1980(昭和55年)
    • 【JME・EAD設立】ドイツ・フランクフルトに、JME(J.Morita Europe GMBH)を設立
      タイ・バンコクにEAD(East Asian Dental Corporation Ltd.)を設立
  • 1989(平成1年)
    • 【タイに子会社設立】タイにSiamdent社設立
  • 1992(平成4年) 
    • 【東西モリタ合併】東西(株)モリタ合併、1社体制スタート
  • 1998(平成10年)
    • 【南京事務所設立】中国に南京駐在員事務所設立
  • 2002(平成14年)
    • 【MDBS発足】Morita Dental Business School(MDBS)発足
      千葉県松戸市にモリタ東日本物流センター(MEDiC)開設
  • 2006(平成18年)
    • 【創業90年】創業90年を迎える
  • 2007(平成19年)
    • 【東京ショールーム完成】東京有明に新ショールーム、デンタルプラザ東京完成
  • 2010(平成22年)
    • 【新物流センター開設】京都府久世郡久御山町にモリタ西日本物流センター開設
  • 2016(平成28年) 
    • 【創業100周年】創業100年を迎える
  • 2020(令和2年)
    • 経済産業省と日本健康会議による「健康経営優良法人2020(ホワイト500)」に認定
  • 2020(令和2年)
    • 大阪府吹田市にMDSC(Morita Digital Solution Center)完成
  • 2021(令和3年)
    • 完全子会社モリタデンタルプロダクツ設立
  • 2021(令和3年)
    • SKメディカル電子株式会社を完全子会社化
  • 2023(令和5年)
    • 東京お茶の水に「Dental Plaza Tokyo」を移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.3年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 25.8時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.4日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 11名 19名 30名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 11名 2名 13名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修
・OJT研修
・入社1~3年目フォローアップ研修
・営業研修
・テクニカル研修
・管理職研修
・グループ合同研修
・キャリアデザイン研修(35・45・55・59) 等
自己啓発支援制度 制度あり
・e-ラーニング
・通信教育講座 等
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
ライフ・キャリアデザインセミナーを節目の歳毎に(35歳、45歳、55歳、59歳)ライフとキャリアの両面から構築された多彩な研修プログラムにより、職業人生を考える内容で実施。
終了後は、キャリアコンサルタントによる個別面談を実施。
社内検定制度 制度あり
MDBS社内検定試験、モリタリテラシー検定、公的資格検定試験受験助成制度。社内推奨資格15種類の受験料は一科目一回に限り会社が負担。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
千葉工業大学
<大学>
東京医科歯科大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、首都大学東京、埼玉県立大学、中央大学、法政大学、東邦大学、日本大学、東洋大学、専修大学、駒澤大学、大東文化大学、東海大学、帝京大学、亜細亜大学、東京外国語大学、國學院大學、獨協大学、東京家政大学、大阪市立大学、関西学院大学、関西大学、同志社大学、立命館大学、京都産業大学、龍谷大学、京都府立大学、京都外国語大学、佛教大学、梅花女子大学、摂南大学、大阪経済大学、近畿大学、甲南大学、流通科学大学、関西外国語大学、桃山学院大学、神戸学院大学、南山大学、岡山大学、広島大学、北九州市立大学、西南学院大学、福岡大学、徳島大学、立命館アジア太平洋大学、阪南大学、麗澤大学、白百合女子大学、成城大学、武庫川女子大学

採用実績(人数) 2023年 22名
2022年 18名
2021年 19名
2020年 30名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 14 8 22
    2022年 12 6 18
    2021年 9 10 19
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 22
    2022年 18
    2021年 19
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 2

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