最終更新日:2024/10/15

(株)インテックソリューションパワー【TISインテックグループ】

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • インターネット関連
  • 通信・インフラ
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
136億3百万円 2023年度(2024年3月期)
従業員
1,225名(2024年3月現在)

公開できないビッグプロジェクトも。力を伸ばせる舞台があります。

2025年卒 募集受付終了のご案内 (2024/10/15更新)

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2025年卒の応募受付は終了させていただきました。
たくさんのご応募、誠にありがとうございました。

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会社紹介記事

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当社の扱う案件の中には情報を公開することのできない極秘プロジェクトも多数。
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子育てサポート企業の証である「プラチナくるみんマーク」を取得するなど、働きやすい環境を整えることにも力を入れています。

のびのびと、妥協せず。思う存分成長してください。

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安定した基盤と働きやすい環境で、じっくりお客さまと向き合いながら力を伸ばせます。

■成長に必要なのは、競争ではなく好奇心
エンジニアにとって一番大切なもの。私たちは「好奇心」だと考えています。どうやって動かしているんだろう、どうしたら他のシステムにも応用できるだろう。目の前の疑問に正面から向き合いトライ&エラーを繰り返せる人は、常に進化するIT業界の中でも、成長を続けていきます。誰かとの競争ではなく、あなた自身の好奇心に耳を傾け、のびのびと力をつけてください。

■ 多様でビッグな案件の数々
TISインテックグループに属する当社では、当社単体だけでなくグループ間で協力をして案件を進めることもあります。そのため、中には情報を公開できないビッグなプロジェクトも。また金融系に強い当社ですが、ほかにも製造、流通、エネルギー、医療など多種多様な業界のお客さまをサポートしています。「次はこんな仕事をやってみたい!」手を挙げてくれれば、それに応えられる環境があります。

■ 一人ひとりのスキルアップを、となりでサポート
どんなに意欲があったとしても、一人で頑張り続けるのは難しいもの。だから当社では1年目~3年目の若手社員には1対1で先輩がチューターとなり、資格取得に向けた年間計画や勉強会など二人三脚でサポートします。ほかにも階層別の研修が設けられていたり、受験料の一部を補助したり。背中を押す制度はたくさんありますから、思う存分スキルアップしてください。

会社データ

プロフィール

■ 安定した経営基盤
当社の属するTISインテックグループは、「企業向け総合IT企業」として国内外61社が所属するグループです。
総従業員数は約2万人、グループの顧客数は約15,000社にのぼります。そんな安定した経営基盤があるからこそ、多様な案件と働きやすい環境の両立ができているのです。

■ 誰にとっても、働きやすい会社でありたい
入社後の研修やサポート制度はもちろん、それぞれが自分の思うように力を伸ばせるよう、スキルアップに関する自己申告制度や目標管理制度、社内技術発表会なども設けています。普段はばらばらの場所で働いている社員も多い分、交流を増やす社内イベントも盛ん。また子育てサポートを高い水準で行っている企業の証である「プラチナくるみん認定」を取得しており、産休・育休や時短勤務など支援制度の対象期間は、法定よりかなり長く設けられています。

事業内容
  • 受託開発
  • 技術派遣
お客さまの実現したいことをITの力で叶えるのがミッションです。いろいろな業界のお客さまがいるため、「給与の計算を楽にしたい」「自動でシフトを作ってほしい」「膨大なデータを整理してほしい」などご要望も様々。お客さまのニーズを掘り下げながら、どんなシステムであればそれを実現できるかを考え、設計、開発、その後の保守・運用までトータルサポートします。

●ITコンサルティング
●ソフトウェア開発
●システムインテグレーション
●サーバーの運用、管理
●IT基盤構築(クラウド構築、ネットワーク構築)
●インフラ環境の運用、管理 など

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本社郵便番号 151-0053
本社所在地 東京都渋谷区代々木3-25-3 あいおいニッセイ同和損保新宿ビル4階
本社電話番号 03-3372-4440(人事総務部)
西日本地区郵便番号 531-0072
西日本地区所在地 大阪府大阪市北区豊崎5-4-9 商業第二ビル7階
西日本地区電話番号 06-6376-3291(業務部)
設立 1975年10月28日
資本金 1億円
従業員 1,225名(2024年3月現在)
売上高 136億3百万円 2023年度(2024年3月期)
事業所 本社:東京都渋谷区代々木3-25-3

西日本地区:大阪府大阪市北区豊崎5-4-9

その他支社:
東北支社(仙台)
新潟支社(新潟)
中部支社(名古屋)
営業所:高松、福岡
株主構成 (株)インテック 100%
関連会社 TIS インテックグループ所属
TIS(株)、(株)インテック、(株)アイ・ユー・ケイほか
平均年齢     2024年3月末
--------------------------
平均   41歳
沿革
  • 1975年10月
    • (株)日本インテック技研(本社東京都港区)を設立
  • 1997年04月
    • 千葉県をテリトリーとした(株)京葉インテック(千葉県船橋市)を設立
  • 2000年01月
    • (株)西日本インテック技研・(株)北陸インテック技研と合併
  • 2000年04月
    • (株)インテックソリューションパワーに商号変更
  • 2005年01月
    • グループ再編により、(株)インテックの完全子会社になる
  • 2005年07月
    • 北陸本部を分社化し、(株)高志インテック(富山市)を設立
      (株)京葉インテックを合併
  • 2006年07月
    • (株)ヒューマから東京オフィスの事業を譲受
  • 2007年04月
    • 持株会社体制の整備により、(株)インテックホールディングスの完全子会社になる
  • 2008年04月
    • (株)インテックホールディングスとTIS(株)が共同持株会社ITホールディングス(株)を設立
  • 2009年10月
    • (株)インテックが(株)インテックホールディングスのすべての事業を承継
  • 2011年4月
    • アイデック(株)を吸収合併
  • 2013年7月
    • (株)ドルフィンシステムを吸収合併
  • 2015年8月
    • 次世代育成支援認定マーク「くるみん」取得
  • 2015年10月
    • 創立満40年
  • 2016年7月
    • グループ名をITホールディングスグループからTISインテックグループに改称
  • 2018年9月
    • 次世代育成支援対策推進法に基づく優良な「子育てサポート企業」として「プラチナくるみん」認定

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.1年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14.5時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 7名 21名 28名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 7名 19名 26名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 8.1%
      (185名中15名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
■集合 新人研修
 ・内定者向けオンラインディスカッション、e-ラーニング
 ・ビジネス基礎、社会人基礎を中心とした集合研修

■配属後研修
 ・エンジニアとして必要となる基礎知識や、自身に付加価値をつける研修

■現場でのOJT
 ・先輩社員の指導の下、プロジェクトに参画
自己啓発支援制度 制度あり
■情報処理技術者試験 模擬テスト(年2回)
 ・基本情報技術者試験
 ・応用情報技術者試験

■通信教育支援
メンター制度 制度あり
■チューター制度実施
 ・情報処理技術者試験合格に向けてのサポート
 ・社内研修時のサポート
キャリアコンサルティング制度 制度あり
■目標管理制度
 ・半年間の目標を立て、どのようにしたら達成できるのかなど、
  上司と話し合いを行うものです。

■自己申告制度
 ・勤務している場所や職種の希望、困っていることなどについて、
  上司に申告することができます。2年に一度実施しており、適材適所への
  配置、長期的な社員のキャリアプラン作成を行っています。

社内検定制度 制度あり
■資格取得補助
 ・会社が定めた業務に関する資格について、取得費用の補助を行っています。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、関西大学、熊本大学、工学院大学、筑波大学、東京情報大学、東京電機大学、鳥取大学、日本大学、広島大学、法政大学、横浜市立大学、立命館大学、早稲田大学、創価大学、新潟大学、東京工科大学、東海大学、京都情報大学院大学
<大学>
愛知大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、岩手大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪女学院大学、大阪成蹊大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、川村学園女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西福祉科学大学、関西学院大学、関東学院大学、関東学園大学、岐阜大学、九州産業大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、倉敷芸術科学大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、札幌国際大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、実践女子大学、芝浦工業大学、尚絅学院大学、城西大学、湘南工科大学、信州大学、駿河台大学、成蹊大学、清和大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、電気通信大学、天理大学、東海大学、東京医療保健大学、東京経済大学、東京芸術大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東邦大学、東邦音楽大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東北文化学園大学、東洋大学、鳥取大学、富山大学、名古屋大学、名古屋学院大学、奈良女子大学、新潟大学、新潟医療福祉大学、新潟工科大学、新潟国際情報大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本福祉大学、八戸工業大学、阪南大学、兵庫県立大学、広島大学、広島修道大学、福井大学、福岡工業大学、福島大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北海道情報大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨学院大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
専門学校穴吹コンピュータカレッジ、ECCコンピュータ専門学校、大阪情報専門学校、大阪情報ITクリエイター専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、太田情報商科専門学校、大妻女子大学短期大学部、大原医療秘書福祉専門学校大宮校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記学校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校、大原簿記公務員専門学校新潟校、岡山情報ITクリエイター専門学校、京都コンピュータ学院京都駅前校、京都コンピュータ学院洛北校、近畿コンピュータ電子専門学校、神戸電子専門学校、産業技術短期大学、静岡産業技術専門学校、仙台大原簿記情報公務員専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校仙台校、東北電子専門学校、富山高等専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、名古屋工学院専門学校、名古屋情報メディア専門学校、新潟コンピュータ専門学校、新潟情報専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、HAL名古屋、船橋情報ビジネス専門学校、北海道情報専門学校、山形県立米沢女子短期大学

採用実績(人数)    2024年 2023年 2022年
--------------------------------------
男性  30名  36名  29名
女性  22名  13名  16名
--------------------------------------
総数  52名  49名  45名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 30 22 52
    2023年 36 13 49
    2022年 29 16 45
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 52
    2023年 49
    2022年 45
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2024年 0
    2023年 0
    2022年 8

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