最終更新日：2024/8/23

ニチコン(株)【東証プライム市場上場】

正社員
上場企業

業種

半導体・電子・電気機器
重電・産業用電気機器
自動車・自動車部品

基本情報

本社: 京都府

資本金: 142億円（2024年3月31日現在）

売上高: 1,816億円（2024年3月期連結）

従業員: 5,394名（2024年3月31日現在連結）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

コンデンサ事業および家庭用蓄電システムなどのエネルギー・環境事業が伸長

積極的に受付中のコースあり

採用担当者からのメッセージ（2024/02/13更新）

2025年度新卒採用エントリー受付中!!

この度は、当社ページにアクセスいただきありがとうございます。

明るく元気に、情熱をもっていれば、どんな困難な出来事も乗り越えられるものです。結果に拘りをもって、一所懸命にがんばる姿をニチコンはきちんと見ています。その結果はきっと大きなチャンスとして未来を拓いていくでしょう。ひたむきな情熱が世界を動かす原動力となることをニチコンは知っています。
人こそがニチコンのエネルギー。チャレンジ精神あふれる人、常にベストを尽くす人に活躍の場が与えられる会社です。

皆さんからのエントリーをお待ちしております。

セミナー開催のお知らせは、当社にエントリーいただいた方に対し、スケジュールが確定次第メールにてご案内いたします。

Japan Mobility Show 2023 ニチコンブース

: Japan Mobility Show 2023 ニチコンブース

経営理念

ニチコン本社ビル	価値ある製品を創造し、明るい未来社会づくりに貢献します。より良い地球環境の実現に努め、倫理的・社会的責任を果たすとともに、顧客・株主・従業員をはじめ全ての人々を大切に、企業価値の最大化を目指して、誠心誠意をもって「考働」します。　　考働：考えて働くという当社の造語

ニチコン本社ビル

価値ある製品を創造し、
明るい未来社会づくりに貢献します。
より良い地球環境の実現に努め、
倫理的・社会的責任を果たすとともに、
顧客・株主・従業員をはじめ
全ての人々を大切に、
企業価値の最大化を目指して、
誠心誠意をもって「考働」します。
　　考働：考えて働くという当社の造語

会社データ

プロフィール	当社は「価値ある製品を創造し、明るい未来社会づくりに貢献すること」そして「より良い地球環境の実現に努めること」を経営理念に掲げています。その理念のもと、品質・コスト・納期・サービス・技術など、あらゆる面で最上級を目指す「トップノッチ経営」を経営方針として掲げ、お客さまに期待以上の価値を提案し、喜びや感動を提供する「コトづくり」のできる「創造業」を目指しています。また、「エネルギー・環境・医療機器」「自動車・車両関連機器」「白物家電・産業用インバータ機器」「情報通信機器」の重点4市場に注力するとともに、海外市場では中国・インドをはじめとする新興国において販売網の拡充や、生産力や技術開発力を強化し、現地調達の推進や生産性向上により原価低減への取り組みを進めています。
事業内容	当社は、コンデンサおよびエネルギー・環境関連製品を中心としたＮＥＣＳＴ（Nichicon Energy Control System Technology）製品を開発・製造・販売する企業です。当社の基幹ビジネスであるコンデンサ事業では、自動車市場向けに高信頼性製品や業界初の高耐電圧製品を、またパワーエレクトロニクス市場向けに業界最小サイズの製品を投入するなど、高い技術力でソリューションを提供しています。ＮＥＣＳＴ事業では、電気を効率よくマネジメントする独自技術を活かし、累計販売台数No.１の家庭用蓄電システム「パワーオアシス(R)」、世界で初めて商品化したＶ２Ｈシステム「ＥＶパワー・ステーション(R)」、災害時に電気を供給できる外部給電器「パワー・ムーバー(R)」、ＥＶ用急速充電器、公共・産業用蓄電システムなどを市場に投入し、明るい未来社会の実現に貢献しています。また、SACLAやSPring-8、J-PARCなどの超高精度加速器用電源や、がんの粒子線治療施設用の加速器用電源でも圧倒的なシェアを誇っています。

プロフィール

当社は「価値ある製品を創造し、明るい未来社会づくりに貢献すること」そして「より良い地球環境の実現に努めること」を経営理念に掲げています。その理念のもと、品質・コスト・納期・サービス・技術など、あらゆる面で最上級を目指す「トップノッチ経営」を経営方針として掲げ、お客さまに期待以上の価値を提案し、喜びや感動を提供する「コトづくり」のできる「創造業」を目指しています。また、「エネルギー・環境・医療機器」「自動車・車両関連機器」「白物家電・産業用インバータ機器」「情報通信機器」の重点4市場に注力するとともに、海外市場では中国・インドをはじめとする新興国において販売網の拡充や、生産力や技術開発力を強化し、現地調達の推進や生産性向上により原価低減への取り組みを進めています。

事業内容

当社は、コンデンサおよびエネルギー・環境関連製品を中心としたＮＥＣＳＴ（Nichicon Energy Control System Technology）製品を開発・製造・販売する企業です。
当社の基幹ビジネスであるコンデンサ事業では、自動車市場向けに高信頼性製品や業界初の高耐電圧製品を、またパワーエレクトロニクス市場向けに業界最小サイズの製品を投入するなど、高い技術力でソリューションを提供しています。
ＮＥＣＳＴ事業では、電気を効率よくマネジメントする独自技術を活かし、累計販売台数No.１の家庭用蓄電システム「パワーオアシス(R)」、世界で初めて商品化したＶ２Ｈシステム「ＥＶパワー・ステーション(R)」、災害時に電気を供給できる外部給電器「パワー・ムーバー(R)」、ＥＶ用急速充電器、公共・産業用蓄電システムなどを市場に投入し、明るい未来社会の実現に貢献しています。また、SACLAやSPring-8、J-PARCなどの超高精度加速器用電源や、がんの粒子線治療施設用の加速器用電源でも圧倒的なシェアを誇っています。

本社郵便番号	604-0845
本社所在地	京都府京都市中京区烏丸通御池上る
本社電話番号	075-231-8461
設立	1950（昭和25）年8月
資本金	142億円（2024年3月31日現在）
従業員	5,394名（2024年3月31日現在連結）
売上高	1,816億円（2024年3月期連結）
経常利益	114億円（2024年3月期連結）
株式上場	東証プライム市場上場
代表者	代表取締役会長（CEO）　武田一平
事業所	■本社／京都（京都市中京区） ■事業所／東京支店（東京都中央区）、名古屋支店（愛知県名古屋市）、西日本支店（京都府京都市）、電源センター（東京都中央区）、岩手営業所（岩手県岩手郡）、仙台営業所（宮城県仙台市）、郡山営業所（福島県郡山市）、北関東営業所（埼玉県熊谷市）、岡山営業所（岡山県岡山市）、福岡営業所（福岡県福岡市）
関連会社	■国内／ニチコン製箔(株)、ニチコン草津(株)、ニチコン亀岡(株)、ニチコン大野(株)、ニチコン岩手(株)、ニチコンワカサ(株)、(株)酉島電機製作所、日本リニアックス(株)、(株)ユタカ電機製作所他 ■海外／NICHICON (AMERICA) CORP.、NICHICON (AUSTRIA) GmbH、NICHICON (HONG KONG) LTD.、NICHICON (SINGAPORE) PTE.LTD.、NICHICON (TAIWAN) CO.,LTD.、NICHICON(THAILAND)CO.,LTD.、尼吉康電子貿易（上海）有限公司、尼吉康電子貿易（上海）有限公司大連分公司、尼吉康電子貿易（深セン）有限公司、尼吉康電子貿易（深セン）有限公司重慶分公司、尼吉康電子貿易（深セン）有限公司成都分公司、NICHICON ELECTRONICS(INDIA) PVT.LTD.、NICHICON ELECTRONICS(INDIA) PVT.LTD. DELHI OFFICE、NICHICON ELECTRONICS(INDIA) PVT.LTD. PUNE OFFICE、NICHICON CORPORATION KOREA REPRESENTATIVE OFFICE、NICHICON (MALAYSIA) SDN.BHD.、尼吉康電子（無錫）有限公司、尼吉康電子（宿遷）有限公司、無錫尼吉康電子研究開発有限公司
主な取引先	IHI、アイシン、アルプスアルパイン、e-Mobility Power、ENEOS、エディオン、FDK、オーデリック、オムロン、オリオン電機、オリンパス、片岡製作所、堅田電機、河村電器産業、関工商事、キヤノン、京セラ、京都銀行、京都信用金庫、グローリー、小糸製作所、コーセル、コニカミノルタ、サンケン電気、三光電業、サンテレホン、ジーエス・ユアサコーポレーション、シークス、四変テック、島津製作所、シャープ、シャープNECディスプレイソリューションズ、シンテクノ、新電元工業、スタンレー電気、SUBARU、住友電装、スミトロニクス、セイコーエプソン、積水化学工業、積水ハウス、セコム工業、セツヨーアステック、ソニー、ダイキン工業、ダイハツ工業、ダイヘン、ダイヤゼブラ電機、ダイヤモンド電機、大和ハウス工業、高島、高千穂交易、チップワンストップ、長州産業、長府工業、ディーアンドエムホールディングス、TDK、TDKラムダ、TEPCOホームテック、デンソー、デンソーテン、東海理化、東芝、東芝インフラシステムズ、東芝キヤリア、東芝三菱電機産業システム、東武商事、トヨタ自動車、豊田自動織機、日産自動車、日東工業、日本アイ・ビー・エム、日本精機、日本電気、日本電機産業、ニデック、日本電信電話、任天堂、ノーリツ、パイオニア、パナソニック、ハンファジャパン、日立Astemo、日立産機システム、日立ジョンソンコントロールズ空調、日立製作所、ファナック、富士通、富士通ゼネラル、富士電機、富士フイルム、富士フイルムビジネスイノベーション、船井電機、ブラザー工業、ホシデン、堀場製作所、本田技研工業、マツダ、丸紅エネブル、ミツバ、三菱自動車工業、三菱重工業、三菱電機、ミネベアミツミ、村田機械、村田製作所、明電舎、安川電機、矢崎計器、矢崎部品、山善、ヤマハ、ユアサ商事、ユーエム・シー・エレクトロニクス、リコー、理想科学工業、ローム ※敬称略
新たな価値創造	電子部品の中でも受動部品のひとつである「コンデンサ」。コンデンサは、エアコンや洗濯機、掃除機などの家電製品やパソコン、スマートフォン、スマートスピーカー、自動車などに搭載されており、実は皆さんの身近にニチコン製品が使われています。また、ニチコンでは２０１０年からコンデンサ開発で培った要素技術を活かして電気自動車と家を繋ぐＶ２Ｈ（Vehicle to Home）システムや、自宅に電気を蓄えておける家庭用蓄電システム、陽子線や重粒子線を使用したがん治療設備向け加速器用電源などを展開し、安心で快適な暮らしや社会に貢献しています。「製造業から創造業へ」。新たな価値を創造し、「エネルギーの安定供給と環境保護の両立」を目指してこれからも歩みを進めていきます。
技術を磨く企業戦略	研究開発においては、コンデンサ事業本部の技術センターと、NECST事業本部の技術開発本部を中心に、開発から生産・販売までの一気通貫体制を整え、新製品開発のスピードアップを図っています。また、科学技術振興機構によるスーパークラスタープログラムに参画し次世代パワー半導体SiC（シリコンカーバイド）を用いた高効率のSiC電力変換モジュールを開発し、さらには東京大学生産技術研究所と包括的な研究協力協定を締結し、既存技術の延長線上では到達できない画期的な新技術・新工法を用いた次世代デバイスの開発に取り組むなど、産産連携、産学連携によるさまざまな技術開発を行っています。
教育・育成プログラム	世界に誇れる独自技術の源は人であり、働く人たち全員が力を発揮できる環境が必要です。当社では、新入社員研修や階層別（主任・係長・管理職者）研修のみならず、技術者向けの教育としてＥラーニングを活用した教育や、ＤＸやＡＩ、ＩｏＴ、機械設計、設計品質など技術者の基礎知識から近年の技術動向を反映した研修や営業職向け教育、特許教育、安全衛生教育、情報セキュリティ教育など各人に必要な人材育成のためのプログラムを用意しています。
堅実、健全な財務体質	さらなる成長を目指して大胆かつ積極的に事業戦略を展開していくには、強靭な財務体質が欠かせません。ニチコンは安定した財務体質を維持しており、自己資本比率に関しては上場企業の平均が約５０％とされるなか、ニチコングループは53.6％（2024年3月末時点）と、健全性を確保しています。
SDGs達成に向けた取り組み	当社ではSDGs達成に向けた取り組みを積極的に推進しております。 ★経済誌『Ｆｏｒｂｅｓ　ＪＡＰＡＮ（２０２０年１１月号）』に掲載された特集「ＡＩが予測する未来の成長企業ランキング」にて、ニチコンが第３位にランクイン！ ★「革新的技術開発等による温室効果ガス排出削減と災害対策における社会貢献活動」が評価され、令和２年度気候変動アクション環境大臣表彰を受賞！ ★申請された特許のうち、SDGsに該当する特許の割合が多いことから、「Japio-SDGs特許インデックス（２０２１年１０月公表）」において、第３位にランクイン！

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 10.2年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 9.3時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.3日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	5名	8名	13名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	5名	8名	13名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 5.8%
  （121名中7名）
- 2022年度
（2023年3月時点）

社内制度

研修制度	制度あり「人こそニチコンのエネルギー」という人事理念に基づき一人ひとりの個性・能力を伸ばします。新入社員研修／入社後、主要事業所等での研修を実施し、「会社概要・諸制度・技術開発・製品知識など」について、社員として必要とする基本を教育します。その他／新入社員フォロー研修、階層別研修、設計品質教育、技術者教育、営業職研修、品質保証教育
自己啓発支援制度	制度ありエチケット・マナー研修、通信教育（合格修了者は受講料を全額補助）　他
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり QC検定

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊田工業大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、南山大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学＜大学＞愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊田工業大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良県立大学、南山大学、新潟大学、日本大学、八戸工業大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学
採用実績（人数）	2024年採用実績数（大学院、大学卒）：73名 2023年採用実績数（大学院、大学卒）：73名 2022年採用実績数（大学院、大学卒）：79名

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊田工業大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、南山大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊田工業大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良県立大学、南山大学、新潟大学、日本大学、八戸工業大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2024年採用実績数（大学院、大学卒）：73名
2023年採用実績数（大学院、大学卒）：73名
2022年採用実績数（大学院、大学卒）：79名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	61名	12名	73名
2023年	65名	8名	73名
2022年	72名	7名	79名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2024年	73名
2023年	73名
2022年	79名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2024年	0名
2023年	1名
2022年	11名

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