最終更新日:2024/4/5

地熱エンジニアリング(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建設

基本情報

本社
岩手県
資本金
8,000万円
売上高
32億200万円(2023年3月)
従業員
90名(2024年2月28日現在 男性76名・女性14名)
募集人数
6~10名

地熱開発のパイオニアとして培った技術・実績により、地熱発電の普及・推進に貢献する企業

地熱エンジニアリング(株)・採用担当者から (2024/02/13更新)

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2025年度卒の新卒採用を開始いたしました。

会社紹介記事

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「地熱井」は地熱発電所の建設前に現場で地下を調査するために掘削される。数千メートルの深さまで掘削し、地中の状況(地質、亀裂)や資源量(噴気量)を調査する。
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現場で地下の状況(温度、圧力)を調査するために用いる特装車の「検層車」。当社では最新鋭の「検層車」を2台備えている。

地熱開発のパイオニアとして半世紀以上の実績。

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幅広い理工系の学生の皆さんに期待したいと語る柳谷社長。背景は日本初の地熱発電所である松川地熱発電所。

1966年、日本ではじめての地熱発電所である松川地熱発電所が誕生しました。このとき開発に携わった日本重化学工業(株)地熱事業部の探査部門・さく井部門が今日の地熱エンジニアリング(株)の母体です。以来、半世紀以上に渡って地熱開発のパイオニアとして日本の自然エネルギー業界に確かな歩みを刻んできました。

特に「探査部門」と「さく井部門」の両方を備えた企業は業界でも数少なく、業界トップクラスの実績と技術力を誇ります。長年、地熱コンサルティングにかかわる総合企業として、北海道、東日本を中心に各地の地熱開発にかかわってきました。コンサルティングというと、調査など事前準備が主たる業務と思われがちですが、地熱は自然エネルギーを利用しているため、発電所の稼働後も安定した運用・維持のため定期的な調査が必要とされます。この維持管理にかかわる事業こそ長期に渡り安定した収益が期待できるため、当社の確かな成長を支えてきました。

さらに、今後のエネルギー供給のあり方において、再生可能エネルギーである地熱発電が再び注目されており、新規地熱開発などの機運が高まりを見せています。これらの新発電所のコンサルティング事業と共に、同じく稼働後には維持管理にかかわる調査事業も必要とされるため、地熱開発のマーケットは増々大きくなっていくことが予想されます。そのため当社でも人材をさらに確保し、成長に備えようとしています。

「探査部門」では経験豊富な先輩の指導の元、先進の計測機器を駆使して存分に調査研究業務に集中できます。「さく井部門」はさまざまな現場で大規模な開発に携わることができ、専門的な知識を身につけるとともに、一つひとつ経験を積んでいくことができます。また、当社では社員に講演会・研究会への参加を積極的に促しており、資格取得などのバックアップ体制も整えています。2014年には当社の社員が「日本地熱学会論文賞」を受賞するなど、学会についても海外を含め積極的に参加を支援しています。

これまで先輩方の多くは専門の研究室を経て入社してきましたが、今回はさらに幅広く理工系の学生の皆さんに興味を持っていただきたいと考えています。専門的な知識を持つ方だけでなく、地熱や再生エネルギーにかかわる仕事に興味のある方であれば、きっと仕事を楽しみながらやりがいを感じていただけると思います。

(代表取締役社長 柳谷 茂夫)

会社データ

プロフィール

 1956年(昭和31年)、日本で最初の松川地熱発電所の開発から当社の歴史は始まりました。以来当社は半世紀以上にわたり「地熱」に特化した企業として歩んでいます。
 当社は調査部門(探査部)と掘削部門(さく井部)を有しており、地熱開発地点の選定・調査から、生産井・還元井の掘削及び発電所運転開始後の貯留層管理までを自社施工出来る国内でも有数かつ大変ユニークな企業です。
 松川の開発以来長い経験で培われた技術はユーザーからの高い信頼を得て受注に繋がっています。

<探査部の主な業務>
 地熱開発調査、地熱貯留層管理(解析・コンサル)を各部門一体となって行います。
 地質部門  : 地表地質調査、坑井地質調査、スケール調査 他
 地化学部門 : 流体採取・分析、トレーサーテスト・流量測定 他
 物理部門  : 坑井内検層(温度・圧力 他多種)、微小地震測定・解析、
         貯留層シミュレーション 他
 近年では火山噴火などの防災対策として、ナノラジアンレベルで測定が可能な高精度傾斜計の設置・測定・解析も行っています。

<さく井部の主な業務>
 探査部の解析結果により設計された地下の掘削場所(ターゲット)を目指して生産井、還元井を掘削します。この他、噴気誘導などの掘削工事における各種作業サービスも行っています。

<保有資格・登録業務>
 一般・特定建設業許可、測量業、地質調査業、建設コンサルタント(地質部門)、濃度に係る計量証明事業、温泉分析機関登録

<最近の地熱開発に対する当社の取組>
 3.11東日本大震災以降、再生可能エネルギーの普及が促進されるなか、地熱開発は益々活況を呈しています。当社では国内事業として10数地域の新規地熱開発に取り組んでいます。この中で当社が開発に取り組んできた松尾八幡平地域にお
いて地熱発電所が完成し、2019年1月より本格運転を開始いたしました。
今後、当社では更に新規地熱開発を行い地熱発電所建設に尽力していきます。
 また、海外地熱案件として当社は、ジブチ、ボリビア等のJICA国際協力機構の調査や掘削技術者派遣に参画しています。

 当社では資源開発分野だけでなく理工学系の広い分野から人材を求めます。クリーンな純国産エネルギーとして、今注目を集めている地熱発電の開発にあなたも参加しませんか。

事業内容
地熱発電・開発に関わるコンサルタント・調査、地質コンサルタント、物理検層、貯留層評価、環境調査、地化学調査、傾斜計販売・設置、土壌汚染調査、
地熱井・温泉井・科学観測井掘削、温泉スケール付着抑制コンサルティング等

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2019年1月29日より本格運転を開始した「松尾八幡平地熱発電所」。当社はこの発電所の調査段階から携わり、蒸気生産に関わる生産井4本・還元井2本を全て掘削しました。

本社郵便番号 020-0758
本社所在地 岩手県滝沢市大釜大清水356-6
本社電話番号 019-691-9300
設立 1976年12月21日
資本金 8,000万円
従業員 90名(2024年2月28日現在 男性76名・女性14名)
売上高 32億200万円(2023年3月)
事業所 本社・盛岡営業所
東京事務所
業績推移  決算期   売上高  経常利益 (単位:百万円)
2008年3月  1,089    74
2009年3月  1,534    94
2010年3月  1,412   198
2011年3月  1,551   136
2012年3月  1,511   159
2013年3月  1,606   253
2014年3月  2,509   282
2015年3月  1,964   329
2016年3月  3,238   682
2017年3月  2,236   271
2018年3月  2,997   443
2019年3月  1,609    94
2020年3月  1,937   196
2021年3月  2,217   228
2022年3月  2,811   252
2023年3月  3,202   210
株主構成 日本重化学工業(株) 100%
主な取引先 東北自然エネルギー(株)、北海道電力(株)、岩手地熱(株)、奥会津地熱(株)、三菱マテリアル(株)、富士電機(株)、出光興産(株)、出光大分地熱(株)
JOGMEC、NEDO、産業技術総合研究所、気象庁他
沿革
  • 1976年12月
    • 会社設立 (旧社名 「日重開発工業(株)」)
  • 1993年10月
    • 「地熱エンジニアリング(株)」に社名変更
  • 2001年12月
    • ISO9001:2000取得
  • 2013年 7月
    • 東京事務所開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.1年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.8時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.7日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 1名 3名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 1名 3名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.0%
      (10名中0名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社時教育、中堅クラス社員教育、管理職クラス教育、安全衛生教育
自己啓発支援制度 制度あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、岩手大学、岡山大学、九州大学、熊本大学、静岡大学、東北大学、名古屋大学、日本大学、弘前大学、広島大学、北海道大学、山形大学、早稲田大学、筑波大学、京都大学
<大学>
秋田大学、岩手大学、岩手県立大学、九州大学、京都大学、東京大学、東北大学、北海道大学、室蘭工業大学、山形大学
<短大・高専・専門学校>
一関工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校

採用実績(人数)        大学卒  高専卒
2014年度   1名    1名
2015年度   1名    ー 
2016年度   4名    ー
2017年度   7名    ー
2018年度   3名    ー
2019年度   2名    ー
2020年度   4名    ー
2021年度   ー    1名
2022年度   3名    ー
2023年度   1名    ー
採用実績(学部・学科) 理学部、工学部応用化学科、工学部資源工学、地球資源学、地球資源システム工学、理工学研究科、理学研究科、工学研究科、鉱山学研究科、工学研究科自然工学、工学研究科電子工学、総合基礎科学研究科、理学研究科地球科学、地球環境学科、環境科学研究科、生命環境科学研究科、資源開発工学、建設環境工学、工業化学科、化学工学科、総合政策学部、理学研究科地学、工学研究科応用化学・生命工学、理工学研究科地球環境学、資源学部地球資源学科、理学府地球惑星科学専攻、工学府地球資源システム工学専攻、自然科学研究科、経済学部経済学科理学院自然史科学専攻地球惑星システム科学、国際資源学研究科資源開発環境学専攻、国際資源学部国際資源学科
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 0 1 1
    2022年 3 0 3
    2021年 1 0 1
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 1
    2022年 3
    2021年 1
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

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