最終更新日:2024/3/27

日本物理探鑛(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建設コンサルタント
  • 専門コンサルティング
  • 建設
  • サービス(その他)
  • シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社
東京都
資本金
5,000万円
売上高
23億5,400万円(2022年3月期実績)
従業員
136名(2023年3月31日現在)
募集人数
1~5名

社会インフラに不可欠な建設コンサルタント。社会貢献性の高い業務を行っています。健康づくりに関する認定を取得する等、健康経営にも積極的に取り組んでおります!

  • 積極的に受付中

【会社説明会】4月の説明会日程を更新しました! (2024/03/21更新)

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採用ページをご覧頂きありがとうございます!
日本物理探鑛(株)の採用担当です!

【3月より説明会を開催致します!】

開催形式:対面・WEB

当社では、地質調査に興味がある方を
募集しています。

大学学部・学科は不問です。
随時、説明会も開催しておりますので、

少しでも興味があれば説明会予約画面より
お申し込みをお願い致します!
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会社紹介記事

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技術職は全国各地に現地調査に出向く機会も多い。その分、社内では先輩や同僚、事務スタッフと連携し、和気あいあいの中で仕事ができる環境がある。
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自社製の金属探知器で地下に埋没している不発弾を探知。現場に最適な調査方法を提案し,安全に仕事を進める。先輩と後輩の垣根がなく、協力し合って業務を行う。

建造物の礎となり、人々の安全・安心を支える。技術者として一生を賭ける。

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「豊富な実績と経験を活かし、広範な調査でさらに信頼される総合的コンサルタントを目指していきたい。理系の素養と社会性、対人折衝力に期待しています」と語る石田社長。

■物理探査のパイオニア
日本は戦後から高度成長期そして現在まで、トンネルやダム、橋梁、新幹線、高速道路などインフラ整備を推し進めてきました。その際に工事計画地の岩盤・地盤がどのような状態になっているのかを知る必要があり、当社はそうしたニーズに応えて弾性波調査をはじめボーリング調査、水文調査など、地中や海中の構造を効率良く把握する技術を開発。物理探査のパイオニアであり、建設コンサルタントとして揺るぎない地位を築いています。

■3つの事業の柱
弾性波探査法とは地下を伝わる弾性波(屈折や反射)から地下構造を調査する方法で、日本で初めて実用化に成功。その後も磁気探査法など多くの物理的探査手法を確立し、現在は、土質・岩盤調査、磁気探査、環境・防災調査の3つを事業の柱にしています。

■幅広い調査対象
不発弾のような危険物、土壌・水質汚染、火山ガスや地滑り、活断層などの自然現象、その他の埋設物まで幅広く調査できる点が強みです。必要な安全化対策工事や測定機器の開発までが守備範囲であり、「日本物理探鑛に任せたら安心」とお客様からの絶大なる信頼につながっています。

■社会インフラ・環境対策の礎
技術職は全国各地や海外を調査し、持ち帰ったデータを解析、報告書にまとめて提出するまでが仕事です。寒暖の激しい時期に屋外で調査を続けたり、大変な時ももちろんありますが、自分の仕事がインフラ整備や環境対策の礎となるわけで、人々の安全と快適を支えるきわめて社会貢献性の高い仕事、技術者として一生を賭ける仕事であると自負しています。

■社風・求める人物像
当社は先輩と後輩の間に溝がない穏やかな社風を大切に継承しています。最初はOJTを基本に先輩たちから知識を貪欲に吸収し、次第に必要なスキルを磨いていけるでしょう。現地調査やデータ解析に、物理や数学、化学といった理系の基礎は大いに役立ちますが、お客様との折衝が多いコンサルティングが主ですので、何よりコミュニケーション力と粘り強く最後まで業務を全うできる責任感・行動力ある方に期待したいです。

(代表取締役/石田 定)

会社データ

プロフィール

【 地中に関する総合コンサルティング 】
当社は、1942年(昭和17年)に調査会社として創業し、弾性波探査法、磁気探査法等多くの調査手法を確立し、危険物調査、地質調査、環境調査、構造物調査等の建設コンサルタントとして、実績を積み上げ、国内外の高い信頼を築いて参りました。

今後も当社は、経営理念である『高度な技術により安全な社会の発展に貢献する』を軸にして、今までに培われた技術力及び経験を基に日々変化する社会的ニーズに応えられるよう組織を成長させていきます。

事業内容
■危険物調査
■地質調査
■環境調査
■構造物調査
■調査にともなうコンサルティング
本社郵便番号 143-0027
本社所在地 東京都大田区中馬込2-2-12
本社電話番号 03-3774-3211
設立 1942年12月7日
資本金 5,000万円
従業員 136名(2023年3月31日現在)
売上高 23億5,400万円(2022年3月期実績)
代表者 代表取締役社長 石田 定
事業所 ■関東支店  :〒143-0027 東京都大田区中馬込2-2-12
・札幌営業所 :〒060-0061 北海道札幌市中央区南1条西16-1-323
・東北営業所 :〒980-0021 宮城県仙台市青葉区中央4-8-15
・神奈川営業所:〒221-0856 神奈川県横浜市神奈川区三ツ沢上町7-8 ジュネス203
・千葉営業所 :〒273-0011 千葉県船橋市湊町2-12-24 湊町日本橋ビル6F
・埼玉営業所 :〒336-0021 埼玉県さいたま市南区別所5-15-2

■東関東支店 :〒310-0804  茨城県水戸市白梅3-10-5-108

■北陸支店  :〒950-0983  新潟県新潟市中央区神道寺3-11-19

■中部支店  :〒465-0094  愛知県名古屋市名東区亀の井2-134
・三重営業所 :〒511-0041  三重県桑名市外堀22 ITOビル102

■関西支店  :〒543-0033  大阪府大阪市天王寺区堂ケ芝1-3-24 LN 堂ヶ芝ビル2F
・四国営業所 :〒760-0012  香川県高松市瀬戸内町19-25

■中国支店  :〒731-0138  広島県広島市安佐南区祇園3-48-13

■九州支店  :〒803-0814  福岡県北九州市小倉北区大手町7-38 大手町ビル3F
・福岡営業所 :〒812-0016  福岡県福岡市博多区博多駅南3-13-17
・沖縄営業所 :〒904-2155  沖縄県沖縄市美浜4-7-1 春マンション103
主な取引先 ■国土交通省、環境省、外務省、財務省、防衛省、警察庁などの各中央省庁
■都道府県、市町村などの各自治体
■独立行政法人 鉄道建設・運輸施設整備支援機構、水資源機構など各独立行政法人
■各公社、各財団
■高速道路(株)各社、JR各社
■電力会社、建設会社など
平均年齢 42.8歳(2023年3月31日時点)
平均勤続年数 15.8年(2023年3月31日時点)
沿革
  • 1942~1944年
    • 1942年会社創立(東京・銀座)
      弾性波探査を主に鉱山・炭田の調査に従事
  • 1945~1950年
    • ダム・トンネルの地質調査を数多く実施(弾性波探査、主として国内、農用ダム用水路、鉄道トンネルなど)
  • 1951~1960年
    • 弾性波探査の普及と調査の実施に力を注ぐ
  • 1961~1966年
    • 磁気探査による埋没鉄類の調査実験
      磁気探査による埋没鉄類の調査を実用化し業務として取り組む
  • 1967~1969年
    • 大田区中馬込二丁目に新社屋建設
      地質調査のほか、不発弾、機雷などの磁気探査に携わる
      この間、四国、中国、九州地方に数多くの調査実施
  • 1970~1973年
    • 九州事務所開設
      大阪事務所開設
      新潟事務所開設
      沖縄事務所開設
  • 1974~1978年
    • スエズ運河浚渫工事にて不発弾探査を実施
      長野出張所開設
      リフラフォン開発実用化
  • 1979~1982年
    • 名古屋事務所開設
  • 1983~1988年
    • 東北事務所開設
      デジタル鉛直探査システム開発実用化 ジオトモグラフィーのプログラム開発実用
      パイプライン監視システムの開発実用化
      金属探知機の改良進む
  • 1989~1995年
    • 切羽前方地質予測法(HSP)の研究に参加
      鉄筋コンクリート構造物の鉄筋検知器(鉄筋スコープ)の開発実用化 (建設技術評価制度評価技術)
  • 1996~2005年
    • 各事務所を支店に昇格・改称し、業務拡充をはかる第二ビル新築完成 ボアホールカメラ(BIPS技術研究会)に参画
      ISO9001認証登録(本社・関東支店)
      土壌汚染対策状況調査業務の指定調査機関の指定
  • 2006~2014年
    • 四国支店開設
  • 2015~2019年
    • 中国支店開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.9年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15.6時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.2日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 0名 1名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.4%
      (59名中2名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
OJT教育…新入社員1名に対して、1~2名の教育担当の社員が日常業務のなかで必要なスキルや知識を伝えていくという教育方法です。
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援制度…業務において有益な資格の取得に関する費用(教材代、受験費用)を会社で負担します。 ※回数制限あり
メンター制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
山口大学、琉球大学、熊本大学、新潟大学、長崎大学、北海道大学、東京大学、秋田大学、東海大学、名古屋大学、九州大学、愛知大学、大分大学、沖縄大学、日本大学、東京農業大学
<大学>
琉球大学、北海道大学、東京学芸大学、愛知大学、秋田大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、大分大学、大阪経済大学、福岡工業大学、東京理科大学、岡山大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、杏林大学、熊本大学、神戸学院大学、國學院大學、駒澤大学、静岡大学、成蹊大学、専修大学、大正大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、東海大学、東京工業大学、東北大学、東洋大学、名古屋大学、日本大学、日本文理大学、一橋大学、福岡大学、法政大学、明治大学、明星大学、山口大学、立教大学、立正大学、早稲田大学、和光大学、新潟大学、電気通信大学、城西大学、京都大学、防衛大学校、埼玉大学、産業能率大学、広島国際大学、富山大学、金沢大学、人間環境大学、新潟薬科大学

採用実績(人数)            2021年 2022年  2023年
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大学卒 大学院了    2名   5 名   0名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 2 0 2
    2022年 4 1 5
    2023年 0 0 0
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2021年 2
    2022年 5
    2023年 0
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2022年 1
    2023年 0

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