最終更新日:2024/2/13

川崎地質(株)【東証スタンダード市場上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建設
  • サービス(その他)
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
8億1,996万5,000円
売上高
93億8,343万円(2022年11月期実績)
従業員
347名(2022年11月末日現在)
募集人数
16~20名

3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

創立80年を迎えました。当社はアースドクターとして、お客様が抱える地質・地盤などに係る様々な問題に対し、解決策をコンサルティングし日本の防災に貢献しております。

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会社紹介記事

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調査業務に携わるだけでなく、多くの人と関わりながら、中心となって仕事を前に進めていく。多方面との調整を図りながら、案件を完遂させる部分も仕事の醍醐味だと言う。
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創業以来、日本における地質調査のパイオニアとして、物理探査や現場計測を実施。海洋分野にもいち早く取り組み始め、探査困難な水域や深海へもチャレンジしてきた。

地盤調査を通して、この国の未来を支える仕事。難題を克服し、実感する手ごたえ

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大学で学んだ知識が生きる海洋地盤調査に意欲を見せる江戸さん。建物をはじめとするインフラの、文字どおり「根底」を支える仕事に、大きな社会的意義を実感している。

"現在、私が所属する地盤部では、ボーリングを主体とした地盤調査の仕事にメインで取り組んでいます。調査目的はさまざまで、自治体などから要請を受け災害復旧を目的としたものや、構造物建設に先だって、地盤構成や特性を調べるものなどがあります。ボーリング以外、例えばレーダーやソナーを用いた物理探査などを主体とする部署もあります。

地質調査の仕事は、まず、計画するところから始まります。ボーリング調査であれば、必要となる箇所数や地点、どのような試験内容が適切かを検討します。具体的には、現地周辺の地盤情報や既存の調査資料などを参照して、過不足ないプランを組んでいきます。作成したプランについて、お客さまの承認を得ることができれば、いよいよ実際のボーリング作業に入ります。掘削する深さは20~40m、場合によっては100mまで掘り進めたこともあります。そして最終的に、地層構造を表した地質推定断面図を作成し、地盤特性をとりまとめた報告書をお客さまに提出するのです。

これまで、多種多様な案件を手掛けてきましたが、特に印象に残っているのは過去に担当した海上におけるボーリング調査業務です。洋上風力発電の計画にともなう地盤調査だったのですが、調査に先立って水深30~40mのところに櫓を設置するまでは、数多くの問題をクリアしなければなりませんでした。官庁などの関係機関への届け出や地元の方々との調整などを一つひとつクリアしていき、ようやく調査スタートまでこぎつけました。苦労も多かったのですが、大学で学んだ海洋調査に関する知識も生かすことができ、収穫も大きかったと思います。

どのような構造物であれ、その施工に先立っては、必ずなにかしらの調査が必要となります。次々と生じてくる疑問、課題を解消しながら前へと進め、最終的に、構造物の建設開始に結びつけることができた時、この仕事をしていて最も喜びを感じますね。
今後は、提示された作業をこなすだけでなく、内容に応じてどんな情報が必要とされているかを深く理解し、こちらから提案ができるようになりたいと思います。また、洋上風力発電関連の仕事も、積極的に手掛けていきたいですね。

■江戸 将寿(2018年入社/海洋学研究科海洋学専攻修了) 海洋・エネルギー事業部 解析処理G

会社データ

事業内容
●地質調査
 ラバル型大口サンプラー
 高速サウンディング
 土の動的特性評価試験
 定ひずみ速度圧密試験
 孔内ベクトル磁力計
●地盤・環境
 環境予測と評価
 土壌および地下水汚染調査
 ImCT(呼称:アイムシーティー)
 水資源開発
●海洋・エネルギー
 音波探査(シングル・マルチチャンネル)
 三次元反射法探査
 水上バイク測深
 海底地震計(OBS)
 物理探査
 洋上風力
※上記の計画・調査・解析までのワンストップ・コンサルティング
●防災・減災
 IT傾斜計
 反射法地震探査のためのスイープ電源
 SAKURA
 SAAMジャッキ
 地中レーダー探査による道路空洞探査
 岩盤崩壊予知モニタリングシステム
 河川堤防・構造物の防災対策
●メンテナンス
 GoTEN-tk(呼称:ゴーテン・ティー・ケー)
 コンクリート劣化診断
 連続波レーダ探査
 空洞調査
 アセットマネジメントを踏まえたコンサルティング

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あらゆる建造物は地質調査から始まります。

本社郵便番号 108-8337
本社所在地 東京都港区三田 2-11-15 三田川崎ビル
本社電話番号 03-5445-2071 (代表)
創業 1943年7月
設立 1970年8月
資本金 8億1,996万5,000円
従業員 347名(2022年11月末日現在)
売上高 93億8,343万円(2022年11月期実績)
事業所 本社(東京)
支社(仙台、名古屋、大阪、福岡)
支店(北海道、新潟、岡山、松山)

※詳細はHPの事業所一覧をご確認ください
http://www.kge.co.jp/office/
有資格者 ・技術士 112名
・RCCM 71名
・博士 15名
・測量士 35名
・一級土木施工管理技士 49名
・地質情報管理士 35名
・地質調査技士 113名
・港湾海洋調査士 8名
・地すべり防止工事士 20名
・コンクリート診断士 3名

(2022年11月末現在)
業者登録 ■地質調査業者登録
 質29 第1号
■建設コンサルタント登録
 建01 第9号
■測量業者登録
 第(13)-2477号
■建設業許可 国土交通大臣
 特28(土木工事業 とび土木工事業)第390号
 般28(さく井工事業)第390号
■環境省指定調査機関
 環2003-8-2017
関連会社 株式会社ユニオン・コンサルタント
平均年齢 42.0歳(2022年度実績)
沿革
  • 1943年07月
    • 合資会社川崎試錐機製作所として発足
  • 1951年08月
    • ボーリング工事および地質調査業を目的として、
      東京都中央区京橋宝町3丁目7番地に川崎ボーリング(株)、
      東京支店(現,事業本部)を設置
  • 1955年11月
    • 特定建設業および一般建設業の許可を受ける
  • 1964年10月
    • 建設コンサルタントの登録を受ける
  • 1968年04月
    • 測量業者の登録を受ける
  • 1970年04月
    • 本社内に物理探査部(現,探査部)を設置、
      物理探査業務への進出を図る
  • 1970年08月
    • 「川崎地質(株)」に商号変更
  • 1973年04月
    • 物理探査部内に海洋調査課(現,海洋調査グループ)を設置、
      海洋調査業務への進出を図る
  • 1977年1月
    • 地質調査業者登録「第1号」の認定を受ける
  • 1997年7月
    • 日本証券業協会に株式を店頭登録(現 東京証券取引所)
  • 2003年01月
    • 土壌汚染対策法 指定調査機関の指定を受ける
  • 2003年11月
    • ISO9001の認証取得(財務本部を除く)
  • 2004年12月
    • 日本証券業協会への店頭登録を取消し、
      ジャスダック(JASDAQ)証券取引所に株式を上場
  • 2010年04月
    • ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、
      大阪証券取引所JASDAQ市場に上場
  • 2013年07月
    • 大阪証券取引所と東京証券取引所の市場統合に伴い、
      東京証券取引所JASDAQに上場
  • 2014年12月
    • ハノイ駐在員事務所を設置
  • 2017年10月
    • 大谷石採石場跡地の地下水を利用した熱供給を行うことを目的とし、OHYA UNDERGROUND ENERGY設立(関連会社)
  • 2022年12月
    • 北海道における地質調査・土質調査事業の体制強化、地域貢献を目的とし、株式会社ユニオン・コンサルタントを子会社化

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.8年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15.1時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.6日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 1名 4名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 1名 4名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.0%
      (104名中1名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修(入社時研修、現場研修、ジオラボ研修、設計施工研修など)
階層別研修(主任、課長代理、新任管理職、中間管理職など)
OJT
自己啓発支援制度 制度あり
・外部機関への研修
・学会・協会・委員会活動
・社内技術発表
・英語研修
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪工業大学、大阪公立大学、岡山大学、岡山理科大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関東学院大学、九州大学、京都大学、熊本大学、高知大学、神戸大学、駒澤大学、滋慶医療科学大学院大学、静岡大学、島根大学、摂南大学、創価大学、千葉大学、千葉工業大学、筑波大学、東海大学、東海学園大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、広島大学、福岡大学、北海道大学、三重大学、室蘭工業大学、名城大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立正大学、琉球大学
<大学>
愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪公立大学、大阪産業大学、大阪市立大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、高知大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、相模女子大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、鳥取大学、富山大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、三重大学、宮城大学、室蘭工業大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
香川高等専門学校、熊本工業専門学校、日本工学院専門学校、和歌山工業高等専門学校

採用実績(人数) 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
-------------------------------------------------- 
15名   10名   13名   14名   11名
採用実績(学部・学科) 理学部、工学部、文理学部、地球環境科学部、環境科学部、海洋学部
理学研究科、理学系研究科、理工学研究科、工学研究科
法学部、文学部、経済学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 8 2 10
    2022年 9 5 14
    2021年 11 2 13
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 10
    2022年 14
    2021年 13
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 3

先輩情報

大学での勉強と仕事は時にイコールではない
S.N
2020年入社
九州大学大学院
理学府 地球惑星科学専攻
関東支社 保全部
PHOTO
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