最終更新日:2024/4/10

三井埠頭(株)

  • 正社員

業種

  • 物流・倉庫
  • 海運

基本情報

本社
神奈川県
資本金
35億円
売上高
117億2,000万円 (2023年3月末実績)
従業員
172名(2023年4月1日現在)
募集人数
若干名

港の見える会社ではなく、会社の中に港があります。港湾運送業・倉庫業・通関業等、大規模な海陸一貫物流サービスが特色です。年間休日124日/転勤なし/完全週休二日制

  • 積極的に受付中

当社は創業95年を迎えます。 (2024/02/13更新)

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次の時代の三井埠頭を創っていきたい方の応募をお待ちしています。

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会社紹介記事

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創業95年、物流を通して日本社会を支える三井埠頭。大手商社やインフラ企業と安定して取引し、安定基盤のもと、転居を伴う転勤もなく、安心して働き続けられる。
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チームで協力して貨物の入庫・保管・出庫を指揮する社員の皆さん。何でも相談しやすいオープンな雰囲気のなか、コミュニケーションを大切にしながら業務を進めている。

ダイナミックに海陸をつなぎ、日本の基幹産業やインフラ、環境保全に貢献!

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巨大クレーンやコンベアなどの重機を操作する仲間と連絡を取りあい、荷揚げを進める。メリハリをつけやすく、オフにはゴルフやマリンスポーツなどを楽しむ社員も多い。

◆「私設埠頭」を備え、独自の強みを発揮

当社は1928(昭和3)年に創業以来、日本と海外を結ぶ海陸一貫物流サービスを手がけています。特徴的なのは、京浜工業地帯の一部をなす川崎港に「私設埠頭」を持つことです。「万トン級船舶が同時に4隻着岸できる」という規模は全国的にも珍しく、「私設」のため設備の新設・増強などにも需要に応じて柔軟に対応しています。鉄道の専用線が敷かれていることも当社の特徴で、建設発生土などの搬入にもこの鉄道を利用しています。さらに自社倉庫も保有するなど、まさしく業界屈指の体制を整えていると自負しています。

取引先には日本を代表する大手商社やメーカー、インフラ会社、建設会社などが名を連ね、おもに「石炭」「鉄鋼原料」「建設発生土」の物流を担っています。オーストラリア、インドネシア、中国、マレーシアなどの国々から国際色豊かな船舶が着岸し、巨大なクレーンや機械を駆使して荷揚げを行う光景は圧巻です。

当社に着岸する船舶は、大きいものは全長が約230メートル、積載許容量が9万5千トンにおよびます。それほどダイナミックな物流を担うやりがいは当社ならではのことだと思います。しかも扱うのは、発電や環境保全、メーカー向けの原料といった、日本の産業・社会を支えているという誇りに満ちた仕事です。

◆離職率が低く、安心して働ける環境

働きやすい環境や福利厚生の手厚さも、当社の自慢です。川崎市内に本社を含め全3拠点が集まっていますので、転居を伴う転勤はありません。産休・育休から復職した女性社員も多く、男性社員の育休取得実績もあります。また、有給休暇を取りやすく、年間有休取得は平均16~17日と高水準。女性用の更衣室やシャワールームを完備するなど、女性社員が働きやすい環境づくりにも注力しています。

部署や拠点間の垣根を越えた交流が多く、職場はとてもなごやかな雰囲気。新入社員もなじみやすく、わからないことがあればいつでも質問・相談できますので、安心してスタートできると思います。

求める人材は、自ら考え、周りに伝えることが出来る方。現場では協力会社の皆さんとの連携・調整を図る機会が多く、コミュニケーション能力が大変重要です。そして、ダイナミックな仕事がしたい、社会に貢献したいという方は大歓迎。皆さんとお会いできることを楽しみにしています。
(採用担当)

会社データ

プロフィール

港湾運送業を営んでいる当社は、1928(昭和3)年創業以来の長きにわたり、京浜工業地帯の中心である川崎港の発展とともに成長を続けてきました。
我が国有数のメーカー・商社とタッグを組み、世界中の資源が当社を起点として国内ユーザー向けに送り届けられています。
全国的に稀有な「万トン級船舶が同時に4隻着岸可能な大型私設埠頭」と、それを最大限活用する「独自の技術力」で、港湾運送業・倉庫業・通関業等を網羅する海陸一貫物流サービスを提供しています。
また、社会的要請が高まりつつある「汚染土壌や産業廃棄物の再資源化」といった環境分野における新たな事業にも積極的に取り組んでいます。

事業内容
港湾運送業、倉庫業、陸運関連業、船舶代理店業、通関業 他
本社郵便番号 210-0867
本社所在地 神奈川県川崎市川崎区扇町9番1号
本社電話番号 044-333-5311
URL https://www.mitsui-wharf.co.jp/
E-MAIL mwc-jinji@mitsui-wharf.co.jp
創業 1928年
設立 1945年3月3日
資本金 35億円
従業員 172名(2023年4月1日現在)
売上高 117億2,000万円 (2023年3月末実績)
事業所 ・本社    (神奈川県川崎市川崎区扇町9番1号)
・東扇島営業所(神奈川県川崎市川崎区東扇島92番地)
・千鳥町営業所(神奈川県川崎市川崎区千鳥町7番1号)
株主構成 太平洋セメント(株)
主な取引先 (株)大林組、サンフェニックス(株)、JFEスチール(株)、昭和電工(株)、双日(株)、太平洋セメント(株)、(株)デイ・シイ、電源開発(株)、東海旅客鉄道(株)、日清サイロ(株)、日本製鉄(株)、日本冶金工業(株)、前田道路(株)、丸紅(株)、三井物産(株)、三菱商事(株)
(50音順)
平均年齢 37.9歳
沿革
  • 1928 昭和 3年
    • 三井物産(株)川崎港務所として創業
  • 1945 昭和 20年
    • 戦時統制令により川崎埠頭(株)となる(設立)
  • 1952 昭和 27年
    • 川崎埠頭(株)の商号を三井埠頭(株)に改称
  • 1962 昭和 37年
    • 旧小野田セメント(株)との提携による、セメントサービスステーション業務開始
  • 1983 昭和 58年
    • 富士重工(株)、三井物産(株)等5社により(株)東扇島物流センターを設立
  • 1987 昭和 62年
    • 本社構内、ドック埋立、南桟橋新設工事完成、アンローダー1号機設置
  • 1997 平成 9年
    • 新定温倉庫完成
  • 2001 平成 13年
    • 第一期防風壁完成
  • 2002 平成 14年
    • 第二期防風壁完成
      関東アッシュセンター竣工
      太平洋セメント(株)の完全子会社となる
  • 2008 平成 20年
    • 第三期防風壁完成
      T置場拡張、南桟橋延長工事完成、アンローダー2号機設置、シップローダー2基設置
  • 2015 平成 27年
    • 扇町ヤード竣工
  • 2019 平成 31年
    • フローティングクレーン設置

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14.0時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.0日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 2名 3名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
集合研修/新入社員研修、階層別研修、職種別研修
目的別研修/各種資格取得研修

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
東海大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、神奈川大学、神田外語大学、岐阜経済大学、國學院大學、駒澤大学、湘南工科大学、水産大学校、成蹊大学、大正大学、大東文化大学、千葉工業大学、帝京大学、東海大学、東京海洋大学、東京都市大学、東京農業大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、日本女子大学、日本文理大学、函館大学、フェリス女学院大学、法政大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、横浜商科大学、立教大学、立命館大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学

採用実績(人数) 2021年  6名( 女性2名、男性4名  うち大卒者 女性2名、男性1名 )
2022年  3名( 女性0名、男性3名  うち大卒者 女性0名、男性2名 )
2023年    3名( 女性0名、男性3名  うち大卒者 女性0名、男性1名 )
2024年(予) 3名( 女性0名、男性3名  うち大卒者 女性0名、男性2名 )
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 3 0 3
    2022年 3 0 3
    2021年 4 2 6
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 3
    2022年 3
    2021年 6
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 1

取材情報

ダイナミックな国際物流を支えるため、広大な私設埠頭で陸海一貫物流サービスを提供
若手の意見を取り入れ、働きやすい環境づくりに取り組んでいく
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