最終更新日:2024/7/26

東海交通機械(株)【JR東海グループ】

  • 正社員

業種

  • サービス(その他)
  • 検査・整備・メンテナンス
  • 鉄道サービス

基本情報

本社
愛知県
資本金
8,000万円
売上高
236億8,900万円(2023年3月)
従業員
1,248名(2024年4月1日現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

全てはお客様の安全と安心のために。JR東海グループの一員として新幹線および在来線車両のメンテナンスや、駅構内の各種機械設備の据付・メンテナンスなどを行っています。

  • 積極的に受付中 のコースあり

採用担当者からの伝言板 (2024/02/13更新)

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こんにちは。東海交通機械(株) 採用担当です。
当社のページにアクセスして頂きありがとうございます。
採用情報につきましては、随時更新していきますので、ぜひチェックをお願いします。
気になること・わからないことはお気軽に採用担当までお問い合わせください。

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会社紹介記事

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JR東海の社員と共に、新幹線や在来線のメンテナンスを行っています。車両の隅々まで点検する事でより安全な輸送を実現すると共に、車両トラブルを未然に防いでいます。
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新幹線・在来線ホームドア、改札機、駅構内空調ならびにエスカレータ等の据付やメンテナンスを行っています。安心してご利用頂ける環境を整える事が私たちの使命です。

JR東海グループの一員として鉄道の安全運行を支えます!

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中央新幹線向け超電導リニア車両、地上コイル、機械設備の設置工事および保守業務の受注を目指した準備を実施しています。【JR東海ホームページより】

東海交通機械(CKK)は、JR東海のグループ企業です。

JR東海やその他の協力会社と連携して、JR東海が所有する新幹線および在来線車両のメンテナンスや、駅構内にある各種機械設備の据付・保守、また山梨リニア実験線の超電導リニア車両や地上コイル、機械設備に関する保守作業などを行っています。

鉄道車両のメンテナンス等を担当する「車両事業部」、機械設備の据付・メンテナンスを担当する「機械事業部」、山梨リニア実験線での車両及び機械設備のメンテナンスを担当する「高速鉄道事業部」の三つの部門に分かれており、それぞれ車両と各種機械を担当しています。
日々の業務や仕事の流れは異なりますが、「お客様に安全で安心して、駅・列車をご利用いただく」という共通の想いのもと、それぞれの業務を遂行しています。

会社データ

プロフィール

当社は1976(昭和51)年3月浜松交通機械(株)として発足し、新幹線電車や在来線電車の検査、修繕作業さらには駅の出改札機、エスカレーターやエレベーターなどの昇降機の据付工事や検査作業を行ってきました。
JR東海発足後、東海交通機械(株)と社名を変更し、JR東海グループ企業の一員としてお客様への安全、快適なサービスを第一に取り組んでおります。
また新幹線電車の工場であるJR東海浜松工場のリニューアル工事にも参画し、新幹線車両の検修作業の新ライン稼働に貢献しています。さらにチケット購入と出改札のわずらわしさを大幅に軽減した新幹線エクスプレスカードシステムのEX-ICやTOICAに対応した出改札機・券売装置の据付、お客様の安全を確保するホームドア、また空調設備据付工事などにも取り組んでいます。
また、山梨リニア実験線では、42.8kmへの延伸・設備更新工事において、超電導リニア車両や地上コイル、機械設備の工事を完遂しました。
2013(平成25)年8月以降に再開された走行試験においては、それらの保守業務を行っています。
当社は、JR東海グループ企業の一員としての自覚と誇りを持って、技術力と創造力で社会に貢献できる企業を目指していきます。

事業内容
【車両関係】
新幹線および在来線鉄道車両の改良・メンテナンス

【機械関係】
空調設備の設計・工事施工・メンテナンス
昇降設備(エスカレーター、エレベーター等)の工事施工・メンテナンス
出改札設備(券売機、自動改札機等)の新設・工事施工・メンテナンス
ICカードシステム(EX-ICシステム、TOICAシステム等)のソフト開発、管理
ビル機械設備の総合管理
線路沿線や車両検修設備等の設計・工事施工・メンテナンス

【高速鉄道事業関係】
山梨リニア実験線の超電導リニア車両や地上コイル・機械設備の
メンテナンス
地上コイル関連工事

【その他】
空調設備・ボイラーの運転監視業務
技術開発、調査研究
各種試験測定・環境測定(大気、水質)
本社郵便番号 450-0003
本社所在地 愛知県名古屋市中村区名駅南一丁目23番27号 新笹島ビル
本社電話番号 052-566-2081
創立 1976(昭和51)年3月4日
資本金 8,000万円
従業員 1,248名(2024年4月1日現在)
売上高 236億8,900万円(2023年3月)
事業所 ●本社(名古屋)
●車両事業部(名古屋)
 ○浜松事業所
 ○名古屋事業所
 ○小牧事業所
●機械事業部(名古屋)
 ○名古屋設備事業所
 ○東京支店
 ○静岡支店
 ○浜松工場支店
 ○大阪支店
 〇出改札システム支店
●高速鉄道事業部(品川)
 ○営業線工事支店(品川)
 ○山梨支店        など
主な取引先 東海旅客鉄道(株)(JR東海)
関連会社 (株)鉄友社
(株)中部総合ビルサービス
(株)名古屋鉄友社
平均年齢 38.4歳(2024年4月1日現在 出向社員を含む)
平均勤続年数 12.0年(2024年4月1日現在)
沿革
  • 1976年3月
    • 浜松交通機械(株)創立(資本金5,000万円)
  • 1976年4月
    • 新幹線車両廃車解体工事を主体に車両部品の修繕、
      改造を併施する会社として営業開始
  • 1983年3月
    • 本社(旧浜松支社)竣工
  • 1988年7月
    • 東海交通機械(株)に社名変更、本社を名古屋に移転
      日本交通機械(株) 中部支社の一部を吸収
      東京営業所、大阪営業所を設置
      (東海道新幹線の東京地区、大阪地区業務への対応)
      資本金を8,000万円に増資 、JR東海のグループ会社化
      新幹線及び在来線の機械及び車両関係工事の営業開始
  • 1994年12月
    • 本社ビル(新笹島ビル)が竣工・移転
  • 1996年4月
    • 機器総合保全センターを設置(出改札機械の24時間コール体制構築)
      浜松支社に車両設計部(東京)を設置し車両部品の開発、設計を開始
  • 1997年4月
    • 車両設計部を本社組織とし、部品新製部門の機能を強化
      営業所(機械部門)を支店に改称して組織を強化(東京、静岡、名古屋、大阪)
  • 1998年9月
    • 当社で開発した車両部品の鉄道車両メーカーへの納入開始
  • 2000年7月
    • 本社に安全管理部を設置(安全管理体制の強化)
  • 2000年12月
    • IS09001認証登録(鉄道車両用部品新製部門)
  • 2002年7月
    • 事業部制の導入(車両事業部、機械事業部)
      本社に経営企画部を設置(経営管理の充実を目指す)
  • 2003年12月
    • ISO9001認証登録(出改札機器工事部門)
  • 2005年7月
    • コールセンターの設置(JR東海機械設備の24時間故障受付体制構築)
      機械部門に出改札システム部、総合試験センターを設置
      (JR東海ICカードシステムへの対応)
      建設工事支店、名古屋ビル管理支店を設置して、6支店となる
  • 2006年11月
    • JR東海TOICAシステム名古屋地区導入工事完成
  • 2008年3月
    • JR東海TOICAシステム静岡地区導入工事完成
      JR東海EX-ICシステム導入工事完成
      TOICA、Suica、ICOCA相互利用システム導入工事完成
  • 2008年7月
    • 車両設計部と浜松車両事業部雄踏製作所を統合し浜松製作所を設置
      (鉄道車両の設計・製造部門の統合、独立)
  • 2008年11月
    • 研修センターを設置(人材育成の強化)
  • 2012年7月
    • 浜松設備事業所の設置(JR東海浜松工場のリニューアル工事への対応)
  • 2015年6月
    • 在来線検修一元化に伴い、名古屋事業所の組織改正 5営業所開所
  • 2017年1月
    • JR東海浜松工場のリニューアル工事完遂(新ライン稼働)
  • 2018年4月
    • 高速鉄道事業部内に営業線工事支店を設置
      (中央新幹線営業線建設工事の本格化に対応)
  • 2020年4月
    • 浜松製作所の閉所
      車両事業部浜松設備事業所を機械事業部浜松工場支店に改組
      (機械関係業務の一元化)
  • 2022年7月
    • 本社経営企画部内に業務改革推進室の設置
      (社会情勢の変化に合わせた経営戦略の策定、最先端のICT技術の導入)
  • 2023年7月
    • 機械事業部建設工事支店と名古屋支店を統合し名古屋設備事業所を設置
      (名古屋地区における機械関係業務集約のため)
  • 2024年4月
    • 機械事業部内に出改札システム支店を設置
      (出改札関係業務の増加に伴う対応)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.0年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13.7時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.6日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 26名 27名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 13名 14名
    2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
3つの柱を中心に研修・教育を実施しております。

○『集合研修』
 入社後、節目の段階にて必要な知識等を習得する「階層別研修」や社会人としての知識や業務に必要な基礎的な技術等を習得する「新入社員研修」などがあります。

○『職場内研修』
 日々の業務に必要な技術や技能を向上させる訓練や資格取得のための教育を実施しています。

○『自己啓発』
 JR東海が実施する通信教育や自らが仕事に役立つ知識や技術等を身につけるための資格取得など、社員の向上を支援しています。
自己啓発支援制度 制度あり
自己啓発支援制度として、資格取得奨励金制度があります。

『資格取得奨励金制度』
会社が必要とする資格を取得した場合に奨励金及び受験に必要な諸経費が受けられる制度です。
メンター制度 制度あり
日々の業務に必要な技術や知識を先輩社員から教わる「職場内教育訓練(OJT)」を実施。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度はありません。
社内検定制度 制度あり
社内検定制度として、重要機器作業における認定(検定)制度があります。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知工業大学、大阪大学、岡山大学、金沢工業大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、静岡大学、信州大学、大同大学、千葉大学、筑波大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、兵庫県立大学、三重大学、明治大学、名城大学、立命館大学、日本大学、山梨大学、鳥取大学、東京都立大学
<大学>
愛知大学、愛知工科大学、愛知工業大学、足利工業大学、大阪工業大学、大阪産業大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関東学院大学、北九州市立大学、岐阜大学、近畿大学、工学院大学、静岡大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、椙山女学園大学、第一工業大学、大同大学、高千穂大学、千葉工業大学、中京大学、中部大学、帝京大学、東海大学、東京海洋大学、東京電機大学、東京都市大学、鳥取大学、富山大学、名古屋外国語大学、名古屋工業大学、南山大学、日本大学、福井県立大学、法政大学、三重大学、名城大学、ものつくり大学、山梨大学、立命館大学、龍谷大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、大原簿記専門学校神戸校、大原簿記情報医療専門学校名古屋校、大原簿記情報医療専門学校浜松校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、小山工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、熊本県立熊本高等技術専門校、神戸市立工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、富山高等専門学校、豊田工業高等専門学校、名古屋工学院専門学校、専門学校名古屋デザイナー・アカデミー、奈良工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、米子工業高等専門学校

採用実績(人数)          2020年  2021年  2022年  2023年  2024年(予)
----------------------------------------------------------------------------------
大卒・院了     16名   12名   19名    08名    08名

高専卒       02名   05名   03名    02名    03名

専門卒       02名   03名   02名    01名    01名
----------------------------------------------------------------------------------
計         20名    20名   24名    11名    12名
採用実績(学部・学科) 【工学部】機械工学科/電気工学科/機械学科/電気学科/機械システム学科/機械システム工学科/機械サイエンス学科/ロボティクス学科/航空システム工学科/航空宇宙工学科/電気電子工学科/人間システム工学科/機能材料工学科/機械機能工学科/応用電子工学科/機械サイエンス学科/動力機械工学科/精密工学科/海洋電子機械工学科/応用化学科/交通機械工学科/電子情報工学科/物理工学科

【理工学部】機械工学科/電子工学科/電気工学科/電気電子情報工学科/航空宇宙工学科/交通機械工学科/機械システム工学科/理学科
【システム工学部】電子情報システム学科/電子システム工学科
【技能工芸学部】建設技能工芸学科/製造技能工芸学科

【生命システム工学部】身体システム工学科
【情報理工学部】機械情報工学科
【情報学部】情報工学科
【理学部】物理学科
【生物理工学部】基礎機械工学科

【大学院】工学研究科/工芸科学研究科/総合理工学研究科/理工学研究科/工学研修科/テクノロジーマネジメント研究科/自然科学研究科/システムデザイン研究科

【現代マネジメント学部】現代マネジメント学科
【現代教育学部】幼児教育学科
【現代社会学部】現代社会学科
【文学部】人文社会学科
【商学部】商学科
【経営学部】経営学科
【経済学部】経済学科
【法学部】法律学科/法学科
【スポーツ・健康科学部】スポーツ科学科/健康栄養学科
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 11 1 12
    2023年 9 2 11
    2022年 19 5 24
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 11
    2022年 24
    2021年 20
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 5

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