最終更新日:2024/6/20

青葉工業(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建設
  • 建設コンサルタント

基本情報

本社
香川県
資本金
9,000万円
売上高
47億4,900万円(2023年7月実績)
従業員
101名(2024年5月現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

自分の仕事が地図に残る喜びを胸に、「人」と「環境」を結ぶスケールの大きいフィールドで働こう!

  • 積極的に受付中 のコースあり

【7/12開催会社説明会ご予約受付中です!締切7/10まで★】エントリーお待ちしております♪ (2024/06/20更新)

皆さんこんにちは! 青葉工業(株)の採用担当です。
当社採用ページにアクセスしていただき、ありがとうございます。

皆さまからのエントリーをお待ちしております。

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会社紹介記事

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1952年の創業以来、AOBAは総合土木技術で「人が生き生きと暮らすまち」「自然と共生した地球にやさしいまち」づくりを支えています。
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地域のインフラを支える技術力。まちと共に成長していきたいという考えが、私たちを前へと進ませます。

確かな技術と、若手を育てる風土で成長を感じられる企業です。

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(上)調査部 大堀佳那子さん/2016年入社 経済学部 経済学科卒(下)総務部 市田綾香さん/2013年入社 観光学部 観光経営学科卒

正確性が求められる「土」の調査を通じて、安全な町づくりに貢献したい。

当社に興味を持ったのは、町のインフラを支える工事だけでなく、地盤の調査や解析から手がけていることでした。現在、土質試験室でさまざまな試験を行っていますが、自社に試験室を備えている会社が少ないので、クライアントからも数多くの依頼が寄せられています。私が担当する業務は、クライアントに対し必要な情報を提供するために、乱れの少ない試料を採取して現況地盤そのものを試験したり、施工後の悪条件(降雨)を想定した試験を行うなど、その方法は多岐にわたります。「土」というのは、あらゆる建造物を建てるベースとなるもの。その調査に間違いがあってはならないので、本当に重要な仕事です。
学生時代は文系の専攻で、試験や分析といった世界とも無縁でしたが、今ではオフの日でも、自分が試験を手がけた堤防や道路などを見かけると感慨深いものがあります。この仕事では、町づくりの知られざる世界も見えてきます。これは想像以上の面白さがあり、今でも毎日が新しい発見の連続です。
(調査部 大堀佳那子さん)

頑張る人をバックアップしてくれる風土のなかで、期待に応え続けたい。

大学では経営学や地域マネジメントを学び、なかでも人材育成に興味をもちました。総務部であればそういったことにも関われるのではと思い、志望したのが入社のきっかけです。現在は名古屋支店で入札関係の書類作成や、採用関係の仕事などに携わっています。
細かい仕事から大きな仕事まで幅広く任せてもらえるので、日々楽しいですね。去年、大学やハローワークへの訪問を通じて求人の依頼をかけたのですが、学生さんたちの獲得には至りませんでした。そこで、私は当社の問題点をリストアップしていくことにしました。その結果、ウェブサイトやパンフレットが古く、若い学生さんたちに興味をもってもらうには難しいという意見をもらったこともあり、コンテンツのリニューアルなどを上司に提案。役員会で承認が下り、現在、主担当として制作に取りかかっています。自分が感じた気づきを取り入れてもらうことができる環境は、とてもやりがいがありますね。
まわりの人や環境がバックアップしてくれる職場だからこそ、一層の成長があるはず。私もさらに知識を深め、期待に応えられる存在になりたいと思います。
(総務部 市田綾香さん)

会社データ

プロフィール

当社は地盤調査から始まり、企画や設計、メンテナンスに至るまで、土木建設をトータルにプロデュースする総合建設コンサルタント会社です。

事業内容
■地質調査・建設コンサルタント業務
 ・調査ボーリング
 ・土質試験
 ・地すべり調査、観測
 ・物理探査
 ・地下資源調査
 ・建設コンサルタント
 あらゆる構造物を建設するには、地耐力や耐震性、地すべりの可能性など、
 地質を緻密に把握することが不可欠です。
 青葉工業では、地層のボーリング調査や地下水資源調査などを行い、採取
 した地質コアを、高度な専門知識を持つ専任スタッフが、最新の土質試験室
 で物理的・力学的な試験を行っています。

■工事
 ・特殊工事
 ・法面緑化工事
 ・一般土木工事
 ・環境土木工事
 ・農業土木工事
 環境、防災に配慮した、次世代へつなげるための工事を行います。
本社郵便番号 761-0301
本社所在地 香川県高松市林町475番地1
本社電話番号 087-802-9500
設立 1952年 4月
資本金 9,000万円
従業員 101名(2024年5月現在)
売上高 47億4,900万円(2023年7月実績)
事業所 ・支 店:名古屋支店、善通寺支店
・営業所:高松営業所、丸亀営業所、綾川営業所、愛媛営業所、岐阜営業所、三重営業所、滋賀営業所
・高松機材センター(高松市)
・土質試験室(高松市)
・仲南機材センター(仲多度郡まんのう町)
登録 ・建設業       国土交通大臣許可 特-2第3850号
・測量業       第14-2564号
・地質調査業     質04第58号
・建設コンサルタント 建03第8674号
・土壌汚染状況調査  2003-6-2030
ISO認証 ・ISO9001
・ISO14001
・ISO45001
主な取引先 ・省庁(国土交通省、農林水産省 他)
・地方公共団体(香川県、愛媛県、愛知県、岐阜県、三重県、高松市 他)
・独立行政法人・公益法人・民間(独立行政法人水資源機構、NEXCO 他)
沿革
  • 1952年4月
    • 1952年4月に創業 本社 香川県高松市北浜町7番地
      同年8月 本社移転 香川県高松市今新町33番地
  • 1954年8月
    • 善通寺出張所を開設
      香川県善通寺市善通寺町648-65(現 善通寺支店)
  • 1959年12月
    • 名古屋出張所を開設
      愛知県名古屋市不二見町7-1
  • 1964年8月
    • 本社移転
      香川県高松市桜町1丁目17番3号
  • 1968年7月
    • 測量業者登録(1)-2564号
  • 1974年4月
    • 建設業法改正に伴う許可
       一般建設業及び特定建設業(49)-第3850号
  • 1977年11月
    • 地質調査業者登録 質52-58
  • 1982年11月
    • 岐阜出張所を開設
      岐阜県岐阜市米屋町18番地
  • 1984年4月
    • 三重出張所を開設
      三重県津市栄町3丁目247番地
  • 1999年5月
    • 松山営業所を開設
      愛媛県松山市北井門町172番地1
  • 2001年6月
    • 建設コンサルタント登録
       建13-第7225号 農業土木部門
  • 2002年2月
    • ISO9001:2000 移行取得
  • 2003年1月
    • 土壌汚染状況調査業者に指定 環2003-1-393
  • 2010年7月
    • ISO14001:2004 取得
  • 2013年8月
    • 三重営業所を移転
      三重県津市久居東鷹跡町279番地1
  • 2014年10月
    • 名古屋支店を移転
      愛知県名古屋市守山区幸心4丁目431番地
  • 2015年12月
    • OHSAS18001:2007 取得
  • 2016年4月
    • 松山営業所移転に伴い愛媛営業所に名称変更
      愛媛県伊予市米湊1020番地9
  • 2016年10月
    • 丸亀営業所を移設
      香川県丸亀市土器町西1丁目959番地
  • 2017年11月
    • 本社移転
      香川県高松市林町475番地1
  • 2020年6月
    • 滋賀営業所を開設
      滋賀県彦根市佐和町7番地12
  • 2023年4月
    • 愛媛営業所を移転
      愛媛県松山市南高井町763番地6
  • 2023年4月
    • 綾川営業所を開設
      香川県綾歌郡綾川町西分字角ヶ内2829番地

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 7.1時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.7日
    2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知教育大学、愛知工業大学、岩手大学、愛媛大学、大阪工業大学、岡山理科大学、香川大学、九州共立大学、岐阜大学、高知大学、第一工業大学、中央大学、中京大学、東海大学、東京農業大学、鳥取大学、名古屋大学、名古屋工業大学、西日本工業大学、日本大学、日本文理大学、三重大学、名城大学、立正大学、立命館大学、和歌山大学

採用実績(人数) 2023年(新卒)    1名
2022年(新卒)    4名
2021年(新卒)    3名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 2 0 2
    2023年 1 0 1
    2022年 3 1 4

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