(株)エヌ・エス・シー・エンジニアリングの新卒採用・会社概要

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★東京都受注ランキング１位の会社です★『人にやさしい、地球にやさしい　　　　　　水環境づくり』をモットーに、安心して生活できる水環境づくりに取り組んでいます。

【転勤無／内々定まで１週間のスピード選考】土木・電気・機械学科出身の方、応募歓迎いたします！（2024/08/29更新）

★９月および１０月の説明会日程情報を更新しました★

弊社サイトにアクセスいただき、ありがとうございます。

弊社説明会は、社内の雰囲気を感じていただきたく”対面”で実施しております。
遠方にお住まいの方には、Web説明会も実施しておりますので、ご安心ください。
９月および１０月の説明会詳細は、セミナー画面をご確認ください。ご予約お待ちしております。

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さて弊社は上下水道などの水に関するインフラ設備や施設の設計・技術提案を行っている会社です。

上下水道の計画、処理場・浄水場の設計、管路施設の調査・設計などの業務を行い、人々が安心できる水環境を提案しています。他には近年注目されているゲリラ豪雨対策や老朽化した設備の再構築設計など、業務は今後も拡大傾向にあります。

弊社の業務は社会インフラ整備の一役を担っており、下水処理場、雨水幹線、下水道光ファイバー網整備など、現在の生活になくてはならない仕事です。
正直地味な仕事ではありますが、弊社の業務が人々の生活を支えるインフラ整備業務となります。

こつこつ作業が苦にならない方、水関係の仕事をしてみたいと思っている方は、ぜひ下水道業界の分野で活躍しませんか？

弊社に興味を持たれた方、業務・業界に関して興味を持たれた方は、ぜひ会社説明会へご参加ください。

皆様からのエントリーを心からお待ちしております。

新卒を毎年採用していることから、近年若手社員が増えています。上下の垣根なく話しやすいアットホームな社風に魅力を感じて入社してくる社員も多い。技術士補の合格に向けた勉強会など、スキルアップのための研修制度があり、資格を取りながらプロフェッショナルとして腕を磨いていけます。

: 新卒を毎年採用していることから、近年若手社員が増えています。上下の垣根なく話しやすいアットホームな社風に魅力を感じて入社してくる社員も多い。

: 技術士補の合格に向けた勉強会など、スキルアップのための研修制度があり、資格を取りながらプロフェッショナルとして腕を磨いていけます。

ライフラインとしての「下水」その未来を担うという社会的意義の大きな仕事です。

「なくてはならない社会インフラを支えているという自負を持てること。これこそが、この仕事ならではのやりがいだと思います」と話す野田取締役。	■東京都でもトップクラスの下水のプロ集団学生の皆さんは普段、下水道を意識することはほとんどないでしょう。ところが最近、台風に伴う水害などで下水がクローズアップされる機会が増えてきました。上水ももちろん大事。とはいえペットボトル入りの飲料水は簡単に手に入ります。ところが下水はそうはいきません。下水道は目立ちませんが、とても重要なライフラインなのです。私たち『エヌ・エス・シー・エンジニアリング』は、そんな下水道を得意とする建設コンサルタント。調査・解析から計画、設計、施工監理、維持管理まで、トータルで手掛けています。下水道分野では、東京都でもトップクラスの実績を積み上げてきました。 ■下水施設の膨大なストックに対する、老朽化という大問題に挑む日本の下水道の汚水処理普及率は、すでに90％を超えています。それに伴い、下水道施設は膨大なストックを抱えています。一方下水管の耐用年数は約50年。下水処理場の機械や電気設備の耐用年数は10～15年。現在、これら施設が耐用年数を超える老朽化時代に突入しました。施設・設備の維持管理や更新をどうするのかは、日本の未来の大問題。だからこそ、私たちが果たすべき役割の重要性が高まっているのです。それ加えて、下水を取り巻く課題が高度化してきました。下水処理施設を新設する時代に求められたのは、定型のものをスピーディーにつくっていくことでしたが、今は違います。更新となると、現在使われている設備を稼働させながら作業しなければなりません。定型でないため難しく、発想力や想像力が求められるのです。 ■専門性の高いノウハウを、次世代へ少子高齢化や人口減少、ゲリラ降雨に象徴される気象条件の変動といった課題がのしかかる今の日本で、下水道をどう効率化・高度化していくのか。こういったことに対し、下水道を専門とする私たちだからこそ、できることがあるのです。例えば、光ファイバー敷設。実は、下水管内に光ファイバーを敷設して遠隔操作など情報をやりとりしています。老朽化した下水管を交換せずに補強する新しい工法もあります。こうした新工法の評価やマニュアルの作成も当社は関わっています。専門性の高いノウハウを、次世代に伝えていくのが私たちの大きな課題。日本のインフラを守るために、当社ならではの技術を受け継いでいってほしいと期待しています。（取締役／野田道彦）

「なくてはならない社会インフラを支えているという自負を持てること。これこそが、この仕事ならではのやりがいだと思います」と話す野田取締役。

■東京都でもトップクラスの下水のプロ集団
学生の皆さんは普段、下水道を意識することはほとんどないでしょう。ところが最近、台風に伴う水害などで下水がクローズアップされる機会が増えてきました。上水ももちろん大事。とはいえペットボトル入りの飲料水は簡単に手に入ります。ところが下水はそうはいきません。下水道は目立ちませんが、とても重要なライフラインなのです。

私たち『エヌ・エス・シー・エンジニアリング』は、そんな下水道を得意とする建設コンサルタント。調査・解析から計画、設計、施工監理、維持管理まで、トータルで手掛けています。下水道分野では、東京都でもトップクラスの実績を積み上げてきました。

■下水施設の膨大なストックに対する、老朽化という大問題に挑む
日本の下水道の汚水処理普及率は、すでに90％を超えています。それに伴い、下水道施設は膨大なストックを抱えています。一方下水管の耐用年数は約50年。下水処理場の機械や電気設備の耐用年数は10～15年。現在、これら施設が耐用年数を超える老朽化時代に突入しました。施設・設備の維持管理や更新をどうするのかは、日本の未来の大問題。だからこそ、私たちが果たすべき役割の重要性が高まっているのです。

それ加えて、下水を取り巻く課題が高度化してきました。下水処理施設を新設する時代に求められたのは、定型のものをスピーディーにつくっていくことでしたが、今は違います。更新となると、現在使われている設備を稼働させながら作業しなければなりません。定型でないため難しく、発想力や想像力が求められるのです。

■専門性の高いノウハウを、次世代へ
少子高齢化や人口減少、ゲリラ降雨に象徴される気象条件の変動といった課題がのしかかる今の日本で、下水道をどう効率化・高度化していくのか。こういったことに対し、下水道を専門とする私たちだからこそ、できることがあるのです。

例えば、光ファイバー敷設。実は、下水管内に光ファイバーを敷設して遠隔操作など情報をやりとりしています。老朽化した下水管を交換せずに補強する新しい工法もあります。こうした新工法の評価やマニュアルの作成も当社は関わっています。

専門性の高いノウハウを、次世代に伝えていくのが私たちの大きな課題。日本のインフラを守るために、当社ならではの技術を受け継いでいってほしいと期待しています。

（取締役／野田道彦）

会社データ

プロフィール	私たち(株)エヌ・エス・シー・エンジニアリングは環境に関わるコンサルタントとして『人にやさしい、地球にやさしい水環境づくり』をモットーに、水環境に関する設計業務を行っています。下水道の分野においては、普及拡大の時代から高度処理、長寿命化、耐水化、耐震化など、機能強化の時代に移りつつあります。今、コンサルタントとしてこれらに積極的にかかわることにより、環境に貢献するよう努めています。さて、当社のお客さまは各自治体です。自治体のサービスは地域住民のためのもの。したがって当社のお客様は、住民の皆様と言い換えることができます。私たちはお客様にご満足いただけるよう、コンサルタント業務に品質方針を定めて遂行しております。この品質方針は、新たに開発されたコンサルタントに係る高度な技術を積極的に導入し、お客様の要求事項や、提供製品の品質に係る基準、法令等の変化に対応するため定期的に見直し改善しています。
事業内容	私たち(株)エヌ・エス・シー・エンジニアリングは、水の環境問題を専門とするコンサルタント企業として、調査解析、計画設計、機能診断などの業務を行っています。そして上下水道コンサルのプロフェッショナルとして、計画・整備・施設設計まで一貫して実施できる企業です。＜主な事業内容＞・水環境に関する調査、解析・基本計画策定・施設の計画、設計・施設の機能診断・建築物計画設計・各種電算処理業務・下水道光ファイバー敷設調査、設計 ■特徴・魅力：汚水処理の普及率は全国平均90％以上ですが、普及が進む一方で整備済みの施設の老朽化も進んでおり、各地で修繕の必要がある構造物が多く存在します。弊社では、新しい上下水道施設の設計だけではなく、施設の延命化、耐震化まで実施し、公共事業に貢献しています。 ■発注元（お客様）地方自治体、国の機関となります。東京都、埼玉県、神奈川県、千葉県、京都府京都市など下水処理施設に入って、調査を行うこともあります。

プロフィール

私たち(株)エヌ・エス・シー・エンジニアリングは環境に関わるコンサルタントとして『人にやさしい、地球にやさしい水環境づくり』をモットーに、水環境に関する設計業務を行っています。
下水道の分野においては、普及拡大の時代から高度処理、長寿命化、耐水化、耐震化など、機能強化の時代に移りつつあります。今、コンサルタントとしてこれらに積極的にかかわることにより、環境に貢献するよう努めています。

さて、当社のお客さまは各自治体です。自治体のサービスは地域住民のためのもの。したがって当社のお客様は、住民の皆様と言い換えることができます。
私たちはお客様にご満足いただけるよう、コンサルタント業務に品質方針を定めて遂行しております。
この品質方針は、新たに開発されたコンサルタントに係る高度な技術を積極的に導入し、お客様の要求事項や、提供製品の品質に係る基準、法令等の変化に対応するため定期的に見直し改善しています。

事業内容

私たち(株)エヌ・エス・シー・エンジニアリングは、水の環境問題を専門とするコンサルタント企業として、調査解析、計画設計、機能診断などの業務を行っています。そして上下水道コンサルのプロフェッショナルとして、計画・整備・施設設計まで一貫して実施できる企業です。

＜主な事業内容＞
・水環境に関する調査、解析
・基本計画策定
・施設の計画、設計
・施設の機能診断
・建築物計画設計
・各種電算処理業務
・下水道光ファイバー敷設調査、設計

■特徴・魅力：
汚水処理の普及率は全国平均90％以上ですが、普及が進む一方で整備済みの施設の老朽化も進んでおり、各地で修繕の必要がある構造物が多く存在します。
弊社では、新しい上下水道施設の設計だけではなく、施設の延命化、耐震化まで実施し、公共事業に貢献しています。

■発注元（お客様）
地方自治体、国の機関となります。
東京都、埼玉県、神奈川県、千葉県、京都府京都市など

下水処理施設に入って、調査を行うこともあります。

本社郵便番号	110-0015
本社所在地	東京都台東区東上野3-3-3 プラチナビル6F
本社電話番号	03-5846-3011
設立	1981（昭和56）年10月8日　今期43期を迎えています。
資本金	2,200万円
従業員	44名（2024年3月現在）アルバイト職員も含む
売上高	5億2,816万円（2023年8月:42期） 4億1,432万円（2022年8月:41期） 4憶4,617万円（2021年8月:40期）
事業所	本　社埼玉支店さいたま市支店川越支店千葉支店神奈川支店静岡支店
業績	5億2,816万円（2023年8月:42期）　経常利益：7,698万8,000円 4億1,432万円（2022年8月:41期）　経常利益：520万8,000円 4憶4,617万円（2021年8月:40期）　経常利益：6,693万2,000円
主な取引先	東京都下水道局、東京都港湾局、(株)東京都下水道サービス、京都市上下水道局、埼玉県内下水道事務所、埼玉県草加市、埼玉県幸手市、埼玉県さいたま市、千葉県船橋市、千葉県柏市、千葉県市川市、茨城県つくば市、他各自治体
有資格者数	技術士　総合監理（下水）　2名　総合監理（水道）　1名　総合監理（河川）　1名　上下水道　　　　　6名　建設　　　　　　　1名技術士補　　　　　　8名一級土木施工管理士　1名一級建築士　　　　　2名測量士　　　　　　　2名測量士補　　　　　　3名環境計量士　　　　　1名（2024/3/1現在）
沿革	創立 1981年（昭和56年）10月　資本金1,000万円、東京都新宿区早稲田にて創業しました。建設コン　登録 1982年（昭和57年）建設コンサルタント登録しました。増資 1983年（昭和58年）資本金2,200万円に増資しました。建築・測量　登録 1995年（平成7年）1級建築事務所、測量事務所の登録をしました。 ISO9001取得 2001年（平成13年）　ISO9001（品質）を取得しました。 ISO14001取得 2003年（平成15年）　ISO14001（環境）を取得しました。本社移転 2005年（平成17年）本社を練馬区光が丘に移転しました。本社移転 2014年（平成26年）本社を台東区上野に移転しました。総務部、営業部、技術部、1フロワーとなりました。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 10年
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	1名	0名	1名
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	1名	0名	1名
	2023年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 28.6%
  （7名中2名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修、若手職員を対象にした技術研修や勉強会など
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞岩手大学、京都大学、東京都立大学、東京理科大学、長岡技術科学大学、琉球大学、芝浦工業大学＜大学＞秋田大学、愛媛大学、北見工業大学、京都大学、熊本大学、群馬大学、芝浦工業大学、大同大学、千葉工業大学、東海大学、東京国際大学、東京電機大学、東京農業大学、東北学院大学、鳥取大学、日本大学、北海道大学、三重大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、明星大学、山梨大学、琉球大学、立正大学＜短大・高専・専門学校＞鹿児島工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校東京都立本所工業高等学校
採用実績（人数）	2023年度　1名（大卒） 2022年度　3名（院了1名、大卒2名） 2021年度　3名（大卒） 2020年度　1名（大卒）
採用実績（学部・学科）	土木・建築・電気・機械系の学部学科機械システム工学科土木工学科応用化学科生産環境工学科

採用実績（学校）

＜大学院＞
岩手大学、京都大学、東京都立大学、東京理科大学、長岡技術科学大学、琉球大学、芝浦工業大学
＜大学＞
秋田大学、愛媛大学、北見工業大学、京都大学、熊本大学、群馬大学、芝浦工業大学、大同大学、千葉工業大学、東海大学、東京国際大学、東京電機大学、東京農業大学、東北学院大学、鳥取大学、日本大学、北海道大学、三重大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、明星大学、山梨大学、琉球大学、立正大学
＜短大・高専・専門学校＞
鹿児島工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校

東京都立本所工業高等学校

採用実績（人数）

2023年度　1名（大卒）
2022年度　3名（院了1名、大卒2名）
2021年度　3名（大卒）
2020年度　1名（大卒）

採用実績（学部・学科）

土木・建築・電気・機械系の学部学科
機械システム工学科
土木工学科
応用化学科
生産環境工学科

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	1名	0名	1名
2022年	3名	0名	3名
2021年	2名	1名	3名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	1名
2022年	3名
2021年	3名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	0名
2022年	0名
2021年	0名

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