最終更新日:2024/11/8

日本システム開発(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • 通信・インフラ
  • 受託開発

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
12億2,859万円(2024年6月期)
従業員
121名(2024年10月現在)
募集人数
6~10名

創業53年の独立系ソフトウェア企業です。大手IT企業を顧客に持ち、社会インフラを支えるシステム・旅行業向けソリューションを中心に、成長を続けています。

  • 積極的に受付中

■□会社説明会エントリー受付中□■ ★文系・理系問わず歓迎★ 秋採用実施中! (2024/11/08更新)

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日本システム開発(株)の採用担当の飛澤です!

当社は53年目を迎えました、独立系のソフトウェア開発会社です。
東京都新宿区に本社があります。

☆秋採用実施中!内々定まで最短2週間☆
2025年4月入社に向けた会社説明会を開催していますので是非ご参加ください。

【説明会(WEB)】若手社員が出席します☆
11月13日(水)13:30-15:00

【簡易説明会(WEB)】採用担当から40分程度の簡易説明会です☆
11月20日(水)13:30-14:10

☆当社の魅力☆
1.文系・理系問わず歓迎(新入社員研修が充実、未経験の方も歓迎です)
2.年間休日125日・有給年間取得日数平均14日(半休制度もあります)
3.残業時間月平均6時間
4.風通しがよく社員同士質問・相談しやすい環境

多くのエントリーをお待ちしております!

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会社紹介記事

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創業以来、様々な変化に対応しつつ、確実な成長を遂げてきた。
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研修制度の充実に加え、面倒見の良い先輩、上司によるサポートもあるので、文系・理系を問わず安心して入社できる。

文系・理系問わず、システムエンジニアとして成長できる環境があります。

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「情報に踊らされず、自分の目で見て、聞いて、感じるという経験を通じて自分なりの仕事選びをして欲しい」と亀井社長は話す。

当社は創立53年を迎えた独立系のソフトウェア会社です。現在、受託開発、旅行業向けソリューション、自社ブランドのパッケージ製品という3つを事業の柱としています。売り上げの多くを占める受託開発では、設立より長年にわたって通信・ネットワーク・制御の分野で実績を積み重ね、日本を代表する大手IT企業を顧客としています。また、15年ほど前に参入した旅行業向けソリューションにおいても、当社は業界で広く認知されています。

受託開発というと、社外の現場に派遣されるイメージを持たれるかもしれませんが、当社は、6~7割を自社内で開発しています。受託プロジェクトの規模や種類も多種多様ですから、スキルを高め、仕事の幅も広げていくことができます。また、担当するプロジェクトは、多くの人々の生活やビジネスを支える社会インフラに深く関わるものばかり。それだけに、大きなやりがいがあります。

私たちの仕事は、システムを完成させて終わりではありません。その後の改善・改良の要望やサポート対応を含めて、お客様との長いお付き合いが続きます。技術力はもちろんですが、お客様との強い信頼関係が不可欠です。その信頼が次の仕事にも繋がっていくことで、独立系でありながら確固たるポジションを築いてきました。

当社が何よりも重視するのは人の育成です。入社後は、外部研修を中心に3カ月間プログラミングの基礎を学び、OJTを通じて実践していきます。理系・文系関係なく確実に知識を身に付けていくことができます。実際、社員の半数以上が文系出身で、プロジェクトマネージャーも数多くいます。キャリアアップについても、外部セミナーの受講や、資格取得成功時に受験費用を会社が負担し、資格内容に応じて手当を支給する制度も用意しています。

また、子育て支援として出産後の時短勤務制度も整っています。現在、30人いる女性社員のうち7人がこの制度を利用して、仕事と育児を両立させています。

当社には、安定した経営基盤、そして社員同士の距離が近く、風通しの良い職場環境があります。その中で、刺激し合いながら共に成長していきたいと望む意欲あふれる皆さんからのご応募を、心からお待ちしています。
(代表取締役社長 亀井 政之)

会社データ

プロフィール

こんにちは、日本システム開発(株)です。

当社は創業53年目を迎えたシステム開発会社です。
創業以来、様々なシステム開発に携わってきました。
・組込み系システム開発(モバイル、通信、制御、画像処理)
・アプリ開発(グループウェア、Webアプリ、スマートフォンアプリ)
・旅行業向け業務システム開発(Tabie, Triwwwp2, FINO)
などなど

長年の開発経験を通じて、技術力と業務知識を蓄積し、お客様から
信頼をいただいております。社員一人ひとりが確かな技術とまごころをもって、
お客様のご要望にお答えし、ご満足していただけるサービスの提供を
目指しております。

当社は東京都新宿区にあります。

事業内容
  • 受託開発
ソフトウェアの開発
旅行会社向けソリューションの提供
システム構築、システム運用サービス
ソフトウェアの検証サービス
パッケージソフトの開発、販売

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仕事を通じて成長することで、自身の生産性を向上させられるようになる。上流工程であればあるほど、それが仕事の醍醐味になっていく。

本社郵便番号 160-0021
本社所在地 東京都新宿区歌舞伎町2-4-10 KDX東新宿ビル6階
本社電話番号 03-6302-1371
設立 1971年(昭和46年)5月20日
資本金 1億円
従業員 121名(2024年10月現在)
売上高 12億2,859万円(2024年6月期)
事業所 東京都新宿区歌舞伎町2-4-10 KDX東新宿ビル6階
主な取引先
・NTTアドバンステクノロジ(株)
・NTTエレクトロニクス(株)
・京都大学
・京都大学医学部付属病院
・株式会社神戸製鉄所
・JRCモビリティ株式会社
・国立研究開発法人国立がん研究センター
・国立研究開発法人国立循環器研究センター
・国立情報学研究所
・セイコーエプソン株式会社
・株式会社ソシオネクスト
・ソフトバンク(株)
・(株)タカゾノ
・田辺工業(株)
・日本電信電話(株)
・日本無線(株)
・バンドー化学(株)
・東日本電信電話(株)
・(株)日立国際電気
・(株)日立システムズ
・(株)PFU
・富士通(株)
・富士通Japan(株)
・富士通ネットワークソリューションズ(株)
・富士電機ITソリューション(株)
・富士フイルム(株)
・本田技研工業(株)
・(株)毎日コムネット
・(株)モバイルテクノ
・(株)薬進

平均年齢 42歳
平均勤続年数 17年
沿革
  • 1971年5月
    • 東京都渋谷区に『日本システム開発(株)』(NSK)設立
  • 1972年10月
    • 世田谷区経堂に移転
  • 1976年2月
    • 新宿区西新宿に移転
  • 1981年1月
    • 情報サービス産業協会(JISA)加盟
  • 1990年5月
    • 東京都稲城市に多摩開発センター開設
  • 1992年10月
    • 資本金1億円に増資
  • 1996年5月
    • 公認ドメイン(nsk.co.jp)取得、ホームページ開設
  • 1999年1月
    • 横浜市港北区に新横浜開発センター開設
  • 2000年2月
    • 旅行業務システム『Tabasa<タバサ>』販売開始
  • 2003年4月
    • 新横浜開発センターを多摩開発センターに統合
  • 2006年3月
    • 社団法人コンピュータソフトウェア協会(CSAJ)加盟
  • 2006年7月
    • 環境省 エコアクション21取得
  • 2007年11月
    • 社団法人日本旅行業協会(JATA)加盟
  • 2008年5月
    • プライバシーマーク取得
  • 2009年11月
    • 旅行業Web販売システム「Triwwwp<トリープ>」販売開始
  • 2011年8月
    • 本社を東京都稲城市に移転(新宿本社と多摩開発センターを統合)
  • 2011年8月
    • 配合設計支援システム「MDSS」販売開始
  • 2013年3月
    • 匿名化番号作成システム「ANCS」の販売開始
  • 2013年12月
    • ISO 9001認証取得
  • 2015年3月
    • NPO法人 バイオチップコンソーシアム(JMAC)加盟
  • 2015年12月
    • 本社を東京都新宿区に移転
  • 2016年3月
    • 危機管理システム「Quick Tracker」販売開始
  • 2018年1月
    • 旅行業顧客管理システム「Tabie」販売開始
  • 2019年3月
    • ISO 27001認証取得
  • 2019年4月
    • 特許取得(特許第6509303号)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 6時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14日
    2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社後は、外部研修を中心に3カ月間、ビジネスマナーから始まり、プログラミングの基礎、システム開発演習までを学んでいただきます。3カ月の新人研修を終えた後にはOJTとして、各部に仮配属され、実際の業務に触れながら仕事を覚えていってもらいます。
時間を掛けて学べますので、理系・文系関係なく確実に知識を身に付けていくことができます。実際、社員の半数以上が文系出身で、プロジェクトマネージャーも数多くいます。

本配属後も役職別に社内研修、外部研修を受けていただくほか、自分の都合のつくときに受講できるIT系外部講座も用意しています。また、資格取得成功時に受験費用を会社が負担し、資格内容に応じて資格手当を支給する制度も用意しています。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
宇都宮大学、熊本大学、工学院大学、広島大学、弘前大学、新潟大学、神奈川工科大学、拓殖大学、筑波大学、東京大学、同志社大学、日本大学、東邦大学、北里大学、東京農業大学、東京電機大学
<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、お茶の水女子大学、ノートルダム清心女子大学、愛知淑徳大学、一橋大学、茨城大学、横浜国立大学、岡山大学、会津大学、学習院大学、活水女子大学、関西大学、関東学院大学、京都工芸繊維大学、玉川大学、近畿大学、金沢工業大学、駒澤大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高崎経済大学、國學院大學、国士舘大学、埼玉大学、埼玉工業大学、作新学院大学、桜美林大学、山形大学、山梨学院大学、産業能率大学、室蘭工業大学、駿河台大学、尚美学園大学、上智大学、城西大学、新潟工科大学、神田外語大学、神奈川大学、成蹊大学、静岡大学、跡見学園女子大学、千葉大学、専修大学、創価大学、早稲田大学、多摩大学、大阪経済法科大学、大阪商業大学、大阪大学、大東文化大学、拓殖大学、中央大学、長崎大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京国際大学、東京情報大学、東京大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、日本工業大学、日本女子大学、日本大学、函館大学、武蔵大学、武蔵野大学、福岡工業大学、福岡女子大学、文教大学、放送大学、法政大学、防衛大学校、北見工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、立教大学、立正大学、龍谷大学、和光大学、獨協大学、横浜市立大学
<短大・高専・専門学校>
共立女子短期大学、戸板女子短期大学、長岡工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、駿台トラベル&ホテル専門学校、専門学校アレック情報ビジネス学院、川口短期大学、創価女子短期大学、相模女子大学短期大学部、大原簿記学校、東京YMCA国際ホテル専門学校、東京ビジネス・アカデミー、東京マルチ・AI専門学校、東京外語専門学校、専門学校東京ホスピタリティ・アカデミー、東京工学院専門学校、東京工業高等専門学校、東京電子専門学校、東京法律公務員専門学校、東放学園音響専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、湘北短期大学

武蔵工業大学大学院
北京清化大学大学院
桐蔭横浜大学
九州東海大学
清洲大学
大連大学
大連理工大学
中国ハルビン工業大学
東京都立大学
武蔵工業大学
米国メリーランド州立タウソン大学
北京大学
KCS九州電子計算機専門学校鹿児島校
トラベルジャーナル旅行専門学校
愛知技術短期大学
荏原高等職業技術専門学校
英進国際情報専門学校
英進情報処理専門学校
横浜創英短期大学
学習院女子短期大学
岩崎学園情報科学専門学校
国立八戸高等専門学校
駿台ELS英語学院
森谷学園トラベルジャーナル旅行専門学校
神奈川県立横浜高等職業技術校
早稲田情報ビジネス専門学校
早稲田速記学校
早稲田速記秘書専門学校
早稲田電子専門学校
拓殖短期大学
中野高等職業訓練学校
都立中野高等職業技術専門学校
東京コンピュータ専門学校
東京スチュワーデス専門学院
東京商科学院専門学校
東京電機大学短期大学
東京都立航空工業高等専門学校
東京農業大学短期大学
日本ジャーナリスト専門学校
日本ビジネス専門学校
日本電子計算機専門学校
尾道短期大学
富士短期大学
富士通工業専門学校
富士通電算機専門学校
明治大学短期大学
目白学園女子短期大学

採用実績(人数) ■新卒採用実績
  年 度    専門卒   大卒   大学院了  合計
  2007     0名    8名    0名    8名
  2008     0名    6名    1名    7名
  2009     1名    9名    0名    10名
  2010     0名    4名    0名    4名
  2011     0名    3名    1名    4名
  2013     0名    3名    1名    4名
  2014     0名    5名    0名    5名
  2015     0名    4名    1名    5名
  2016     1名    3名    1名    5名
  2017     0名    6名    0名    6名
  2018     0名    4名    1名    5名
  2019     0名    4名    0名    4名
  2020     1名    3名    2名    6名
  2021     0名    4名    1名    5名
  2022     0名    3名    2名    5名
  2023     1名    5名    2名    8名
  2024     0名    6名    0名    6名

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