最終更新日:2024/4/19

JPシステム開発(株)【日本郵政グループ】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • 受託開発
  • 物流・倉庫
  • 通信・インフラ

基本情報

本社
東京都
資本金
9,900万円
売上高
11億1,900万円(2022年度実績)
従業員
88名 (2024年1月現在) 男子61名、女子27名
募集人数
1~5名

日本郵政グループを支える「ITの相談役」

  • 積極的に受付中

【日本郵政グループのITの相談役】★会社説明会スタート! 選考直結の説明会も同時開催中 (2024/04/19更新)

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弊社採用ページをご覧いただきありがとうございます。
下記の日程で、お待ちしております!

【WEB開催】採用担当者からのダイレクトな会社説明会
 
 ・4月22日 (月)10:30~11:30
 ・4月24日 (水)10:30~11:30
 ・4月25日 (木)10:30~11:30
 ・5月 1日 (水)14:00~15:00
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会社紹介記事

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要件定義や設計といった上流工程から構築、テスト、導入、保守運用までを一貫して手掛ける技術力を誇るJPシステム開発。日本郵政グループのデジタル戦略を担っている。
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社員数87名と少数精鋭の組織だけに、社内の風通しがとても良いのがJPシステム開発の大きな特徴。若手社員にも自分の意見を積極的に発信するチャンスが与えられる。

郵便局のDXを推進するグループ企業として、未来のシステム開発を手掛けています

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私たちに期待される責任を一緒に果たすことのできる人材との新たな出会いに期待しています。(代表取締役社長 清水不二雄)

"私たちJPシステム開発は、1989年の創業以来「社会・お客さま・株主・社員の4つの幸福」の実現を目指すことを理念に、信託銀行等の金融系システムを手掛けるソフトウエア会社として着実な成長を続けてきました。2018年からは日本郵政のグループ企業として参画。現在はグループが推進する事業のDX化(PDX:Postal Digital Transformation)の一翼を担う存在として、重要な役割を果たしています。

日本郵政グループは、郵便、銀行、生命保険という広範な事業を手掛け、全国に約2万4000局、40万人の社員を擁する巨大な事業体。そこで稼働しているシステムの規模や数は膨大なものです。グループ企業となって5年目の現時点では、私たちもそれら全てに関わることができているわけではありません。現在は郵便局の窓口業務を支援するシステムや、業務管理などの社内システムの開発・保守・運用を手掛け、日本郵政グループの広範な事業と企業文化を学び取っているところです。

ご存じのように日本郵政グループが手掛けるビジネスの事業環境は、大きな変革期の中にあります。全国津々浦々にこれほど綿密な拠点ネットワークを持ち、そこで暮らす一人ひとりに直接アプローチできるチャンスを持つ企業グループは他に存在しません。私たちが手掛けていこうとしているシステム開発は、それらのサービスを側面から支援するものであり、重大な責任と大きな可能性があります。これほど大きなステージに立ち、エンジニアとしての経験を積み上げていくことのできる企業もまた、そうは多くないと思います。

私たちに期待される大きな責任を果たしていくため、JPシステム開発は学生時代の経験や出身が文系・理系を問わないポテンシャル重視の新卒採用を実施。入社後の研修とOJTを通じ、単にプログラムを組むことができるだけでなく、システムの企画や設計に携わることのできるSEを育成しています。

まだ誰も見たことのないフィールドに挑んでいくことになるだけに、入社後に経験する仕事は、決して楽なものではないかもしれません。しかし、エンジニアとしてスケールの大きなプロジェクトに携わりたい、仕事を通じて社会に貢献したいと考える人材にとっては、大きなチャンスとなるはずです。(代表取締役社長 清水不二雄)

会社データ

プロフィール


「もっと知りたい」という気持ちが世界を変える。わたしたちはそう信じています。
目の前の物事を一歩深掘りする探究心、好奇心。
それが世の中を便利にしたり、不可能を可能にしたりするのです。
IT化が進むこれからの時代、システム開発はそのための強い武器。
あなたの「知りたい」で、世界を変えてみませんか。

事業内容
  • 受託開発

【システム開発支援】
日本郵政グループならではの技術力でぬくもりのあるシステム開発を実現。
創業以来、信託銀行システムをはじめとする社会インフラを支えてきた確かな技術力。
2018年からは日本郵政のグループ企業となり、
全国の郵便局や日本郵政グループを支える各種システムの開発を行っています。

【コンサルティングサービス】
専任のコンサルタントが課題を抽出。
課題の抽出から要件の検討や導入準備、社内の合意形成までをお客さまの立場に立って支援し、
ITプロジェクトを成功に導くサービスです。
本社郵便番号 141-0031
本社所在地 東京都品川区西五反田7-21-1 第5TOCビル8階
本社電話番号 03-5719-6626
設立 1989年8月1日
資本金 9,900万円
従業員 88名 (2024年1月現在)
男子61名、女子27名
売上高 11億1,900万円(2022年度実績)
事業所 五反田本社、五反田SIセンター
株主構成 日本郵政インフォメーションテクノロジー(株):51%、
日本郵便(株):49%
主な取引先 日本郵便(株)
日本郵政インフォメーションテクノロジー(株)
(株)日本カストディ銀行
平均年齢 41歳(男子43歳、女子33歳)
平均勤続年数 10.8
新卒者入社後の離職率 5%(入社5年)
文理比率 文系:61%
理系:39%

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 10.6年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.6日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 1名 2名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 1名 2名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 13.9%
      (36名中5名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
1.新人研修(4ヶ月)
2.配属後のOJT教育(8ヶ月)
3.各種ビジネススキル&ヒューマンスキル研修(外部研修・内部研修)
4.e-learningによる自己啓発コースの設定と参加支援
5.各種資格、技術関連資格等の取得支援(受講料支援、取得後の一時金支給)
6.業務に関連する研修への参加支援、資格取得支援 など
自己啓発支援制度 制度あり
1.各種ビジネススキル&ヒューマンスキル研修(外部研修・内部研修)
2.e-learningによる自己啓発コースの設定と参加支援
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告及び面談有
年1回、全社員を対象に将来へ向けたキャリア形成等に関する面談・相談を実施。
※上記以外にも、直属の上司・責任者による面談・相談を実施。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
神奈川工科大学、中央大学、東京都立大学、東京理科大学
<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、桜美林大学、嘉悦大学、学習院女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、北九州市立大学、近畿大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、城西大学、湘南工科大学、駿河台大学、専修大学、大正大学、高崎経済大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、東海大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京女子大学、東京都市大学、同志社大学、東邦大学、日本大学、広島大学、法政大学、明治大学、名城大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
日本工学院八王子専門学校

採用実績(人数) 2024年(予) 男性3名 女子2名 5名
2023年 男性3名 女子2名 5名
2022年 男性2名 女性3名 5名
採用実績(学部・学科) ●2022年4月入社:経営学部経営学科、経済学部経済学科、情報処理科、心理社会学部人間科学科、政治経済学部経済学科
●2023年4月入社:文学部人文社会学科、法学部法律学科、経営経済学部経営経済学科、理工学部創生科学科、社会科学部社会科学科
●2024年4月入社予定:工学研究科情報工学専攻、理工学研究科経営システム工学専攻、都市情報学部都市情報学科、海洋資源環境学部海洋資源エネルギー学科、政治経済学部政治学科

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 3 2 5
    2021年 2 3 5
    2020年 2 2 4
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 5
    2021年 5
    2020年 4
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 1
    2021年 0
    2020年 0

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