最終更新日：2024/4/17

東レ(株)

正社員
上場企業

業種

繊維
化学

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1,479億円

売上高: 2兆4,893億円(2023年3月期)

従業員: 6,992名(2023年3月時点)

募集人数: 201～300名

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会社概要
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会社データ
働き方データ
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採用実績

東レは、ファッション用途から航空・宇宙用途まで、ありとあらゆる製品の「素(もと)」となる素材を提供している総合素材メーカーです。

素材には、社会を変える力がある（2024/02/13更新）

素材。

それは、すべてのものづくりの根幹を成す、欠くべからざる存在。
それは、新たなイノベーションの源泉となる、ポテンシャルの宝庫。
それは、世界の持続的発展に貢献する、豊穣なる可能性。

世界のあらゆる場所で、あらゆるモノに関わり、
人々の暮らしや産業を支えている素材。

そんな素材のリーディングカンパニーである私たちの使命は、
人類が向き合うべき共通の課題を誰よりも早くつかみ、
誰も為し得なかった課題への解答を導き出すこと。

地球規模の環境・エネルギー問題、到来する超高齢化社会への対応。
さまざまな社会の課題に向き合い、
素材の力で、社会そのものを本質的に変えていくこと。

東レというフィールドに立つ。
それは、
そんな価値のある挑戦の舞台に立つということ。

東レの強くて軽い炭素繊維を、機体重量の50%に採用して軽量化を実現した「ボーイング787 」。東レが製作したEVのコンセプトカー「TEEWAVE」。東レの素材が自動車にどんな変革をもたらすのかを示すため、車体から電池、モーターまで東レの素材を用い製作。

: 東レの強くて軽い炭素繊維を、機体重量の50%に採用して軽量化を実現した「ボーイング787 」。

: 東レが製作したEVのコンセプトカー「TEEWAVE」。東レの素材が自動車にどんな変革をもたらすのかを示すため、車体から電池、モーターまで東レの素材を用い製作。

【素材には、社会を変える力がある。】

	■【素材には、社会を変える力がある。】地球温暖化や化石燃料・エネルギーの枯渇、世界的な人口増加に伴う水資源の不足、高齢化社会の到来…等々。世界は今大きな歴史の転換点を迎えています。こうした世界規模の問題を本質的に解決していくためには、製品の上流である素材からの発想の転換が求められます。素材が変わらなければ、モノを変えることはできません。たとえば、旅客機の大幅な省エネをもたらし、効率の良い中型機で世界を自在に行き来できる時代を可能にしたのは、丈夫で軽い炭素繊維の開発でした。新興国での水需要に応える海水の淡水化の要となっているのは逆浸透膜の技術です。また、太陽光や風力などの再生可能エネルギーや、エネルギー効率が高く環境汚染物質の排出が少ない燃料電池の開発など、これからの新エネルギー拡大の鍵を握っているのも素材の革新です。 ■【Innovation by Chemistry】東レは1926年の創業以来、有機合成化学、高分子化学、バイオテクノロジー、ナノテクノロジーの4つのコア技術を駆使し、さまざまな新素材を世に送り出し、社会の発展に貢献してきました。提供している製品は、衣料品やインテリア製品、家電製品やエレクトロニクス製品、自動車や航空機などの素材・部材、医薬品・医療機器、水処理用機能膜など、社会の多くの場面で人々の暮らしを支えています。私たちは素材産業のリーディングカンパニーとして、継続的な技術開発により、最終製品に革新をもたらす新素材の開発を進めています。新たな素材が生まれることで、世の中を変えるソリューションが可能になる。人類が抱える地球規模の課題も解決できる。まさに「素材には、社会を変える力がある。」そうした信念と気概をもち、あらゆる領域における"Innovation"に取り組んでいるのです。

■【素材には、社会を変える力がある。】
地球温暖化や化石燃料・エネルギーの枯渇、世界的な人口増加に伴う水資源の不足、高齢化社会の到来…等々。世界は今大きな歴史の転換点を迎えています。こうした世界規模の問題を本質的に解決していくためには、製品の上流である素材からの発想の転換が求められます。素材が変わらなければ、モノを変えることはできません。たとえば、旅客機の大幅な省エネをもたらし、効率の良い中型機で世界を自在に行き来できる時代を可能にしたのは、丈夫で軽い炭素繊維の開発でした。新興国での水需要に応える海水の淡水化の要となっているのは逆浸透膜の技術です。また、太陽光や風力などの再生可能エネルギーや、エネルギー効率が高く環境汚染物質の排出が少ない燃料電池の開発など、これからの新エネルギー拡大の鍵を握っているのも素材の革新です。

■【Innovation by Chemistry】
東レは1926年の創業以来、有機合成化学、高分子化学、バイオテクノロジー、ナノテクノロジーの4つのコア技術を駆使し、さまざまな新素材を世に送り出し、社会の発展に貢献してきました。提供している製品は、衣料品やインテリア製品、家電製品やエレクトロニクス製品、自動車や航空機などの素材・部材、医薬品・医療機器、水処理用機能膜など、社会の多くの場面で人々の暮らしを支えています。私たちは素材産業のリーディングカンパニーとして、継続的な技術開発により、最終製品に革新をもたらす新素材の開発を進めています。新たな素材が生まれることで、世の中を変えるソリューションが可能になる。人類が抱える地球規模の課題も解決できる。まさに「素材には、社会を変える力がある。」そうした信念と気概をもち、あらゆる領域における"Innovation"に取り組んでいるのです。

会社データ

プロフィール	東レは“わたしたちは新しい価値の創造を通じて社会に貢献します”という企業理念を掲げ、世の中に無いものを作り出していこうとする会社です。東レは今でこそ繊維事業をはじめ、幅広い事業をグローバルに展開して利益を上げていますが、現在に至る道のりは決して平坦ではありませんでした。祖業である繊維事業はかつては花形産業と言われていましたが、1970年代以降は「構造不況業種」と見なされて、国内外の企業が相次いで繊維事業の縮小・撤退を決めていきました。そんな状況下でも、東レは「世界的に見れば繊維は成長産業だ」という信念の下、グローバルなサプライチェーンを活かして画期的な新商品の開発を続けてきました。それが現在のアパレルメーカーとの異業種コラボレーションにも繋がっています。目先の利益だけにとらわれず、数十年先を見据えて事業に取り組むという姿勢は「東レらしさ」であると言えます。革新的な素材として注目されている炭素繊維や水処理膜の事業も、繊維事業と同様にかつては利益の出ない事業でした。しかし赤字だからと言ってそこで撤退せずに、粘り強く研究開発を重ね、お客様とともに製品開発を続けてきたからこそ、現在の成長事業に育てることができたのです。
事業内容	東レの事業は、主に「繊維事業」、「機能化成品（樹脂、フィルム、ケミカル関連、電子情報材料）事業」、「炭素繊維複合材料事業」、「環境・エンジニアリング事業」「ライフサイエンス事業」、これら5つの事業セグメントから成っており、世界各国でグローバルに事業を展開しています。世界が直面する「発展」と「持続可能性」の両立をめぐる地球規模の課題に対し、革新技術・先端材料の提供により、本質的なソリューションを提供します。

プロフィール

東レは“わたしたちは新しい価値の創造を通じて社会に貢献します”という企業理念を掲げ、世の中に無いものを作り出していこうとする会社です。東レは今でこそ繊維事業をはじめ、幅広い事業をグローバルに展開して利益を上げていますが、現在に至る道のりは決して平坦ではありませんでした。祖業である繊維事業はかつては花形産業と言われていましたが、1970年代以降は「構造不況業種」と見なされて、国内外の企業が相次いで繊維事業の縮小・撤退を決めていきました。そんな状況下でも、東レは「世界的に見れば繊維は成長産業だ」という信念の下、グローバルなサプライチェーンを活かして画期的な新商品の開発を続けてきました。それが現在のアパレルメーカーとの異業種コラボレーションにも繋がっています。目先の利益だけにとらわれず、数十年先を見据えて事業に取り組むという姿勢は「東レらしさ」であると言えます。革新的な素材として注目されている炭素繊維や水処理膜の事業も、繊維事業と同様にかつては利益の出ない事業でした。しかし赤字だからと言ってそこで撤退せずに、粘り強く研究開発を重ね、お客様とともに製品開発を続けてきたからこそ、現在の成長事業に育てることができたのです。

事業内容

東レの事業は、主に「繊維事業」、「機能化成品（樹脂、フィルム、ケミカル関連、電子情報材料）事業」、「炭素繊維複合材料事業」、「環境・エンジニアリング事業」「ライフサイエンス事業」、これら5つの事業セグメントから成っており、世界各国でグローバルに事業を展開しています。

世界が直面する「発展」と「持続可能性」の両立をめぐる地球規模の課題に対し、革新技術・先端材料の提供により、本質的なソリューションを提供します。

本社郵便番号	103-8666
本社所在地	東京都中央区日本橋室町2-1-1
本社電話番号	03-3245-5111(代表)
創業	1926年
資本金	1,479億円
従業員	6,992名(2023年3月時点)
売上高	2兆4,893億円(2023年3月期)
事業所	東京・大阪・滋賀・愛媛・瀬田・名古屋・東海・愛知・岡崎・三島・千葉・土浦・岐阜・石川・鎌倉・那須　各事業場(工場)
代表者	代表取締役社長　大矢光雄
業績	決算期　　　売上高(連結)　　営業利益(単位：億円)　 ────────────────────── 2008年3月　　16,497　　　　1,034 2009年3月　　14,716　　　　360 2010年3月　　13,596　　　　400 2011年3月　　15,397　　　　1,001 2012年3月　　15,886　　　　1,077 2013年3月　　15,923　　　　834 2014年3月　　18,378　　　　1,053 2015年3月　　20,107　　　　1,235 2016年3月　　21,044　　　　1,545 2017年3月　　20,264　　　　1,469 2018年3月　　22,049　　　　1,565 2019年3月　　23,888　　　　1,415 2020年3月　　22,146　　　　1,312 2021年3月　　18,836　　　　903 2022年3月　　22,285　　　　1,321 2023年3月　　24,893　　　　960(事業利益)
関連会社	（株）東レリサーチセンター、東レ・デュポン（株）、東レ・オペロンテックス（株）、東レインターナショナル（株）、（株）東レシステムセンター等

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.4年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14.4時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 18.2日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	46名	316名	362名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	46名	82名	128名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 5.9%
  （2410名中141名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり・マネジメント研修（東レ経営スクール、課長職強化研修、管理・監督者研修など）・技術研修（技術開発リーダー研修、生産マネジメント研修など）・営業・管理研修（営業リーダー研修、営業実践力強化研修、会計研修など）・国際化研修（海外勤務者基礎研修など）・一般研修（国内外一般留学、特命留学、通信教育など）・チャレンジ研修（リーダーシップ強化、コーチング、経営財務など）・本部、部門研修・コンプライアンス研修
自己啓発支援制度	制度あり・通信教育支援・英語教育支援
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	国内・海外各地大学、大学院
採用実績（人数）	2018年　2019年　2020年　2021年　2022年　2023年 --------------------------------------------------------------------- 技術系　　118名　　128名　 92名　　 93名　　69名　　95名事務系　　52名　　 43名　　42名　　　42名　　33名　　53名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）