最終更新日：2024/7/1

(株)地圏総合コンサルタント

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 建設コンサルタント

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
20億円（2022年12月期）
従業員
88名（2023年4月）

地球環境や安心・安全な社会づくりに貢献します。建設コンサルタント、地質調査

  • My Career Box利用中

採用担当者からの伝言板 （2024/02/13更新）

技術が財産の建設コンサルタントは人の成長が企業の成長です。昨年、技術士試験対策ではプロの社外講師の指導を会社全額負担とし、若年者の奨学金返済の負担軽減のための手当も創設しました。社員の要望をすぐかたちにする、アットホームな働きやすい会社です。若い技術者の成長を全力で応援しています。

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会社紹介記事

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さまざまな大規模公共事業に関わるため、社内で意見交換を盛んに行ってミスのないプレゼン資料を準備する。時には社長を交えて報告や情報交換を行うことも。
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知識欲旺盛な姿勢の社員が多く、立場の違いを越えて活発に状況報告や交流を行う。長期間にわたり地方での調査活動を担当することもあり、フットワークの軽さが求められる。

確かな技術と知識に基づく地盤調査のデータが、安全な工事・、安全な暮らしを支える

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「ベテランも多い環境ですが、若手の質問には丁寧に答えてくれる先輩ばかりです。若手にも仕事を任せつつ、最後はフォローもしてくれるので頼もしいです」と佐藤さん。

火山の調査や研究に打ち込んで得た大学院時代の知見を、今度は人のために役立てることができたら。そんな視点で就職を考えていた時に出会ったのが地圏総合コンサルタントでした。面接の際には私の研究に対して興味を持って話を聞いてくださり、探求心の強い社風を実感。こんな専門家集団の中で働きたいと思いました。

入社後、地盤調査部に配属された私は、道路建設が予定されている土地の地盤調査を担当することになりました。公共事業が中心なので、依頼主は国土交通省などの官公庁であることがほとんどです。道路建設を開始する前に、建設予定地の地質について半年以上もの時間をかけて調査し、報告を行います。
学生時代は地盤の過去を調べる研究を行っていましたが、仕事では過去を踏まえて、その環境が未来にどのように影響するのかを考察することになります。このことに気付づいた時、自分が調査で何をすべきなのかが明確に理解できるようになったと思います。

調査チームとして現地に入り、地盤の調査を始める際は、そこに住む人たちへあいさつし、話を聞いたり説明したりすることが必要です。予定している事業に対する期待や疑問の声を直接伺うことで、工事の重要性を自覚することができ、早く調査を終えてみなさんの役に立つ道路建設につなげていきたいと考えるようになりました。

4年のキャリアを重ねた現在は、調査として現場でデータを採取するだけでなく、目的の工事に対してどのような調査やデータが必要かを洗い出し、クライアントと意見を交わしながら最適な調査計画を立案していく業務まで担うようになりました。調査にはある程度のセオリーはあるものの、現場ごとに必要な情報が異なるので、適切に状況判断をするためには知識や経験が必要です。不足している知識は、先輩たちに質問したり、社外の勉強会に参加したりしながら積極的に補い、経験を積んでいきたいと思っています。

どんな調査でもさまざまな視点から分析し、その目的や調査後に続く工事のことまで考えた計画を立てていくのが私の信条です。調査方法も今後どんどん変化を続けていくことと思います。AIなどの最新技術も取り入れ、正確な情報をより早くまとめて、工事へスムーズにバトンタッチできるスキルを磨いていきたいです。
【東京支店地盤技術部　佐藤／地球環境学修了／2017年入社】

会社データ

プロフィール

(株)地圏総合コンサルタントは、1963年(昭和38年)に創業した住鉱コンサルタント(株)の建設コンサルタント事業を分割承継し、2010年(平成22年)10月に(株)建設技術研究所（CTI）グループの一員として営業を開始しました。

'地圏'の社名にあるように、当社は大気や地盤、水域での調査・解析・設計を基幹の技術分野としています。住鉱コンサルタント時代から現在までに培った調査・解析力に加え、最新の知見と技術を駆使して、インフラ開発、維持管理、地下利用、資源探査、エネルギー、防災、空間情報などの各分野でお客さまの信頼に応えております。

また、大学や公的な研究機関との共同研究にも積極的に参画し、時代の要請に速やかに、また的確に対応できるよう、技術力の向上とともに技術者の育成に力を入れています。活断層調査や火山研究に関するプロジェクトでは、多くの研究者の方々との意見交換を通じて、私たちが技術者集団として成長するための貴重な機会をいただいています。

巨大地震、火山噴火、大規模水害などの多発する自然災害とどう向き合うのか、そしてエネルギー資源の確保は、日本だけでなく世界共通の課題です。地圏技術を駆使して、私たちはこれらの課題に真剣にそして情熱をもって取り組みます。

私たちには、確かな技術力とお客さまの要請に誠実に対応する企業風土があります。お客さまの信頼に応え、そして未来に貢献できるよう、今後も役職員一丸となって行動してまいります。
事業内容
地質調査・解析、河川・防災の計画・設計、急傾斜地調査、砂防施設の計画・設計、道路・都市施設の設計、国際協力
本社郵便番号 116-0013
本社所在地 東京都荒川区西日暮里2-26-2　日暮里UCビル3階
本社電話番号 03-6311-5135
設立 2010年(平成22年)6月18日
資本金 1億円
従業員 88名（2023年4月）
売上高 20億円（2022年12月期）
事業所 本社・事業本部 東京都荒川区西日暮里2丁目26番2号
札 幌 支 店 北海道札幌市中央区北3条西26丁目1番20号
仙 台 支 店 宮城県仙台市青葉区一番町4丁目1番25号
東 京 支 店 東京都荒川区西日暮里2丁目26番2号
中 部 支 店 静岡県静岡市葵区常磐町1丁目4番地
四 国 支 店 愛媛県新居浜市惣開町1番6号
九 州 支 店 福岡県福岡市中央区大名2丁目4番12号
茨 城 事 務 所 茨城県取手市取手1丁目12番21号
埼 玉 事 務 所 埼玉県さいたま市浦和区上木崎1丁目14番16号
山 梨 営 業 所 山梨県甲府市和田町2957番地8
松 山 事 務 所 愛媛県松山市森松町294番地1
高 知 事 務 所 高知県高知市栄田町3丁目7番２号
株主構成 (株)建設技術研究所
主な取引先 国土交通省
　国土技術政策総合研究所
　北海道開発局
　東北地方整備局
　関東地方整備局
　北陸地方整備局
　中部地方整備局
　近畿地方整備局
　中国地方整備局
　四国地方整備局
　九州地方整備局
都道府県・政令指定都市・市区町村
国立研究開発法人 土木研究所
　つくば中央研究所
　寒地土木研究所
国立研究開発法人 日本原子力研究開発機構
原子力規制委員会 原子力規制庁
独立行政法人 鉄道建設・運輸施設整備支援機構
独立行政法人 水資源機構
独立行政法人 都市再生機構
東日本高速道路(株)
中日本高速道路(株)
西日本高速道路(株)
首都高速道路(株)
日本地下石油備蓄(株)
関連会社 (株)建設技術研究所
(株)建設技研インターナショナル
Waterman Group Plc
日本都市技術(株)（旧 福岡都市技術(株)）
(株)日総建
(株)環境総合リサーチ
(株)CTIリード
(株)CTIウイング
(株)CTIグランドプラニング
主な加入団体 協会　　
一般社団法人 建設コンサルタンツ協会
一般社団法人 全国地質調査業協会連合会
一般社団法人 斜面防災対策技術協会
一般社団法人 地下水技術協会

学会
一般社団法人 日本地質学会
公益社団法人 土木学会
公益社団法人 砂防学会
公益社団法人 地盤工学会
公益社団法人 日本地下水学会
一般社団法人 日本応用地質学会
公益社団法人 日本地すべり学会

その他
公益社団法人 日本技術士会
一般財団法人 土木研究センター
一般財団法人 日本建設情報総合センター
NPO 地質情報整備・活用機構
沿革
  • 1963年(昭和38年)8月
    • 住鉱コンサルタント(株)創業、建設コンサルタント事業を展開
  • 2010年(平成22年)6月
    • (株)地圏総合コンサルタント設立
      住鉱コンサルタント(株)建設コンサルタント事業の承継を発表
  • 2010年(平成22年)10月
    • (株)地圏総合コンサルタントとして営業開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 19.7時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 11.2日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 0名 0名 0名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 0名 0名 0名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、全社技術発表会、管理職研修、技術士試験対策制度（社外講座費用の会社負担による資格取得支援）
自己啓発支援制度 制度あり
社外のWeb研修講座からテーマを自由に選択（上長の承認あり）し、年間通して学習できる制度あり
メンター制度 制度あり
先輩社員主担当、副担当制によるメンター制度実施

採用実績

採用実績（学校）

＜大学＞
北海道大学、北海学園大学、山形大学、東北工業大学、茨城大学、筑波大学、宇都宮大学、埼玉大学、千葉大学、跡見学園女子大学、創価大学、東洋大学、中央大学、日本大学、法政大学、早稲田大学、信州大学、新潟大学、富山大学、金沢大学、名古屋大学、天理大学、関西外国語大学、神戸大学、愛媛大学、徳島大学、高知大学、香川大学、松山大学、広島経済大学、広島大学、鳥取大学、山口大学、九州工業大学、佐賀大学、熊本大学、鹿児島大学
＜短大・高専・専門学校＞
香川高等専門学校、木更津工業高等専門学校

採用実績の大学は大学院も含む
採用実績（人数） 2021年　6名（院修1名、大卒4名、高専卒1名）
2020年　ー
2019年　4名（院修2名、大卒1名、高卒1名）
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 2名 0名 2名
    2022年 3名 0名 3名
    2021年 1名 5名 6名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 2名
    2022年 3名
    2021年 6名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0名
    2022年 0名
    2021年 0名

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