最終更新日：2024/3/26

(株)東京測器研究所

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 精密機器
  • 半導体・電子・電気機器
  • 機械

基本情報

本社
群馬県、東京都
資本金
5,000万円
売上高
51億8,000万円　※2023年3月期
従業員
291名　※2023年3月31日現在

応力測定機器の専業メーカーとして60余年にわたって蓄積してきたノウハウを活用し、国内だけではなく世界に誇れる製品を通じて社会に貢献してきた企業です！

採用担当よりメッセージ（WEB・対面、説明会実施中） （2024/03/06更新）

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学生の皆さん、こんにちは！(株)東京測器研究所　採用担当です！

弊社では随時会社説明会・工場見学会を行なっております。エントリーしていただいた方に直接メールでご案内しておりますので、まずはエントリーをお願い致します。

会社説明はオンライン、対面、どちらでも可能ですが、対面の開催場所は東京 本社、もしくは群馬 桐生工場のみとなります。



皆さんからのエントリー、工場見学会の参加を心よりお待ちしております！

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会社紹介記事

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国内外のユーザーから高い評価を得ている、当社の製品。ひずみ計測における業界のトータルサプライヤーとして、信頼性の高い製品を提供しています。
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技術の進化とともに、ひずみ計測の重要性はますます高まっています。当社では10MN力基準機を所有し、ユーザーの多種多様なニーズにお応えしています。

ひずみ計測における、トータルサプライヤーとして

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代表取締役社長　木村　真志

“独創的な技術力”と“人間力”で明日を拓く ―

創業以来、60余年にわたり東京測器研究所は、長年にわたって育んできた、豊かな発想に基づく創造力と多くの研究開発を通じて蓄積した技術力で、お客様のニーズに応え、時代を読んだ新技術開発で、ひずみ・応力測定分野のイノベーションの一翼を担い社会に貢献してまいりました。
長さの変化を100万分の1のオーダーで測る「ひずみゲージ」を、またその測定技術を追求した独創的な製品群・技術力を時代とともに進化させ、社会資本の維持管理、自動車・航空機・鉄道開発など、様々な分野からよせられる「ニーズ」と、当社のもつ「シーズ」を合わせ、新たな「ソリューション」を、私たちはみなさまに提供し続けてまいります。

代表取締役社長　木村　真志

会社データ

プロフィール

1956年、当社は世界で初めてポリエステルひずみゲージの開発に成功。従来のペーパーゲージに比べて耐湿性を飛躍的に向上させ、ひずみゲージによる計測分野を大きく広げました。その後も箔ひずみゲージや高温用ひずみゲージなど、市場ニーズに先駆けた製品を次々と送り出しています。
さらに、“ひずみ測定”に関して蓄積した高度な技術力を活かし、変換器や測定器、計測ソフトウェアなど各種のひずみ測定関連製品にまで商品領域を拡大しています。あらゆる環境下で信頼性の高い計測を実現し、お客様の多種多様なニーズに応える総合メーカーとして、常に新たな技術・製品の開発に努めています。
事業内容
●ひずみゲージ・ひずみ測定器の製造及び販売
●各種変換器の製造及び販売
●計測用ソフトウェアの製造及び販売
●構造物の諸実験における測定・解析などの計測コンサルティング


【ひずみゲージ】
測定対象の材質や形状、測定の目的や条件に応じて、約8,000種ものひずみゲージを取り揃えています。

【ひずみ測定器】
多点切替測定の速度、精度を飛躍的に高めた画期的なデータロガーや高性能動ひずみ測定器、目的に応じた システムを構築するマルチレコーダなど優れた製品をラインアップしています。

【変換器】
安定で精度に優れたひずみゲージ式変換器は、車両、航空機、機械などの構造物の試験研究をはじめ、工業製品の生産管理、土木建築における保守・施工管理に広く活用されています。

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【上：ひずみゲージ】約8,000種のひずみゲージを取り揃えています。【下:変換器】構造物の試験研究・工業製品の生産管理など広く活用されています。
本社郵便番号 140-8560
本社所在地 東京都品川区南大井6-8-2
本社電話番号 03-3763-5611
桐生工場 郵便番号 376-0011
桐生工場 所在地 群馬県桐生市相生町4-247
桐生工場 電話番号 0277-52-8481
設立 1958年12月16日
代表者 代表取締役社長　木村　真志
資本金 5,000万円
従業員 291名　※2023年3月31日現在
売上高 51億8,000万円　※2023年3月期
事業所 当社は、全国9カ所の営業所と桐生工場にて、お客様の多種多様なニーズに
お応えしています。
また、国内にとどまらず、海外代理店38社を通じ海外にも製品を提供しています。

●営業所／
東京営業所、札幌営業所、仙台営業所、栃木営業所、つくば営業所、名古屋営業所、大阪営業所、岡山営業所、福岡営業所

●工　場／
桐生工場（群馬県桐生市）
現地法人 TML Korea Co.,Ltd（韓国）
当社のここがポイント！ ■ポイント1
応力測定機器の専業メーカーとして独自の技術力を培い、さまざまな分野の技術の進展に貢献している企業です！

■ポイント2
応力測定分野で60余年にわたって蓄積してきたノウハウを活用して、新規分野にも積極的に進出し、業績を伸ばしています！

■ポイント3
社会へ貢献・個人の尊重を経営理念に、若い人達のフレッシュな感覚と従来技術をマッチさせ、より大きな飛躍を遂げたいと考えています！

■ポイント4
高精度・高機能を誇る製品は、国内にとどまらず、海外でも広く使用されています。全世界を網羅する海外代理店とのネットワークを通じ、さまざまな地域に製品を提供しています！
主要納入先 官公庁
財団法人
学校
研究機関
土木・建築
道路会社
住宅メーカー
計測エンジニアリング
建設コンサルタント
建材メーカー
コンクリート・セメント
自動車
自動車部品
建設機械
電気・電子
精密機械
工作機械
プラント
試験機
ロボット
搬送機械
重工業
航空宇宙
船舶
社会インフラ・エネルギー
ゴム・繊維
ガラス・樹脂
他
主な輸出先 中国、韓国、シンガポール、インド、タイ、アメリカ、ドイツ、イギリス、フランス　他
沿革
  • 1954年
    • 4月　　東京測器研究所として創業
  • 1955年
    • 4月　　ポリエステルゲージを開発
  • 1958年
    • 12月　 (株)東京測器研究所に組織変更
  • 1969年
    • 4月　　桐生新宿工場開設
      12月　 本社本館建設
  • 1973年
    • 4月　　自動ひずみ測定装置テムエルを開発し、ひずみ測定の
      　　　　自動化を確立
  • 1977年
    • 5月　　本社新館建設
  • 1978年
    • 9月　　桐生工場（変換器部門）建設
  • 1983年
    • 4月　　桐生工場（ひずみゲージ部門）建設
  • 1986年
    • 5月　　桐生工場（ひずみゲージ試験部門）建設
  • 1987年
    • 4月　　桐生工場（測定器部門）建設
  • 1997年
    • 1月　　ISO 9001取得（ひずみ測定装置の設計と製造）
      9月　　10MN力基準機設置
  • 1999年
    • 1月　　ISO 9001取得（変換器の製造）
  • 2000年
    • 12月　 力の認定事業者（JCSS-0090）として認定
  • 2003年
    • 1月　　ISO 9001: 2000年版に更新〔拡大〕
      　　　 （ひずみ測定装置及び変換器の設計と製造）
  • 2004年
    • 3月　　力の認定事業者としてMRAの追加認証を受ける
  • 2006年
    • 2月　　ISO 9001: 2000年版に更新〔拡大〕
      　　　 （ひずみゲージの設計と製造）
      10月　 データロガーTDS-530 グッドデザイン賞受賞
  • 2008年
    • 12月　 50周年記念展示会開催
  • 2012年
    • 3月　　熊谷営業所移転、高崎営業所として編成替え
  • 2014年
    • 4月　　仙台出張所開設
  • 2017年
    • 4月　　つくば出張所、仙台出張所それぞれ営業所に編成替え
  • 2018年
    • 4月　　広島営業所開設、海老名営業所を東京営業所に統合
      6月　　社標を刷新、商号英語表記を「Tokyo Measuring Inst
      ruments Laboratory Co., Ltd.」に統一
  • 2020年
    • 10月　　高崎営業所と北関東営業所を統合し、栃木営業所開設
  • 2021年
    • 8月　　本社新社屋落成
  • 2022年
    • 4月　　明石営業所と広島営業所を統合し、岡山営業所開設
  • 2022年
    • 6月　　大韓民国に現地法人会社（TML Korea Co., Ltd.）を設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 20.8年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 6.5時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 9.5日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 1名 0名 1名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修（2カ月）
配属先の教育係による指導
社内教育訓練
外部セミナーへの参加
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得費用負担
外部研修やセミナー参加費用負担　等
メンター制度 制度あり
あり
社内検定制度 制度あり
資格認定制度あり

採用実績

採用実績（学校）

＜大学＞
亜細亜大学、足利大学、茨城大学、宇都宮大学、大分大学、大阪経済大学、大阪工業大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、京都工芸繊維大学、杏林大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、芝浦工業大学、首都大学東京、摂南大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京工科大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北工業大学、東洋大学、長岡技術科学大学、名古屋女子大学、新潟工科大学、日本大学、日本工業大学、法政大学、北海学園大学、北海商科大学、明治大学、山梨大学、横浜市立大学、立正大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学

その他多数 （50音順）
採用実績（人数） ●2023年4月／6名
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 4名 2名 6名
    2022年 3名 1名 4名
    2021年 0名 0名 0名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 6名
    2022年 4名
    2021年 0名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0名
    2022年 0名
    2021年 0名

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