最終更新日：2024/5/14

(株)東京ソイルリサーチ

正社員

業種

建設コンサルタント
建築設計
設備工事
建設
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億6,500万円

売上高: 57億円(2022年9月実績)

従業員: 257人（2023年3月1日実績）

募集人数: 6～10名

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セミナー／説明会	【25卒対象】東京ソイルリサーチ　WEB会社説明会

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「地盤調査のリーディングカンパニー」自然災害から日本全国を守り、地方創生のため、社会貢献度の高い仕事をしています！

◇◆2025年卒向け　新卒採用のお知らせ◆◇ （2024/02/13更新）

■特別動画公開中
https://youtu.be/QEWoDd0X8gI
■採用特設サイト
https://www.tokyosoil.co.jp/recruit/

東京ソイルリサーチにご興味をお持ちいただきありがとうございます！

2025年度卒の新卒採用を開始いたしました。

地盤・建物調査のエキスパートとして各方面から高い評価を得ている東京ソイルリサーチ。国際特許を取得するなど、技術に裏打ちされた数々の実績は技術力の高さの証明です。 50年以上の歴史の中で積み上げた強みを武器に成長し続ける当社。100年企業を目指し、挑戦意欲と活力に満ち溢れたたくさんの若手社員が活躍しています。

: 地盤・建物調査のエキスパートとして各方面から高い評価を得ている東京ソイルリサーチ。国際特許を取得するなど、技術に裏打ちされた数々の実績は技術力の高さの証明です。

: 50年以上の歴史の中で積み上げた強みを武器に成長し続ける当社。100年企業を目指し、挑戦意欲と活力に満ち溢れたたくさんの若手社員が活躍しています。

自然災害に負けない社会づくりを目指し、組織力向上と次世代育成に力を入れています

従業員全員がやりがいをもって仕事に取り組める環境を整えることは、当社の成長戦略に極めて重要。次世代を担う従業員のため、働きやすい環境づくりに取り組んでいます。	■自然災害に負けない社会を創造する近年、広範囲における集中豪雨や超大型台風などの気候変動が加速。日本においては地震活動期に入ったと言われ、地盤の緩みなども大きなリスクに挙げられています。「土壌」の意味を持つ「Soil」を社名に掲げる私たちは、構造物を設計する上で必要な地盤調査を主体とする事業を展開。特に建造物の建設計画において、地盤調査や耐震技術の専門家である当社には、数千件を数える依頼が寄せられています。地盤調査から地震動解析、建物補強設計まで一貫して対応できる体制こそ私たちの強み。日本有数の大型動的試験装置などを擁する充実した設備環境を整えています。スーパーゼネコンや大手設計会社をはじめとする民間企業300社と、半世紀にわたり培ってきた信頼関係も支えとなり、創業以来50年以上にわたり安定した経営を継続しています。また、海外事業にも力をいれ、ベトナムやバングラディッシュの現地法人と関係強化をはかるなど、着実に事業フィールドの拡大を行っています。 ■新しい時代に向けた経営基盤強化と働きやすい環境づくりを推進中経営基盤の強化をはかるため2019年春にオリックスとの資本提携を実施。より一層、社員育成の強化を推進できる体制が整い、既存事業の更なる強化や、新規事業への取り組みにも力を入れています。また、100年企業を目指し、次世代育成のために次のような働きやすい環境づくりにも力を入れています。「子育てを行う社員の仕事と家庭生活の両立支援」「柔軟な働き方を可能にするスライド勤務制度の導入」「有給休暇取得率、有給休暇の取得促進(高い部署では70％以上、全社平均は50％)」顧客企業や協力会社との信頼関係だけでなく、社員との信頼関係強化も推進し、働きやすい環境を整備することで組織力の強化を進めております。 ■新しい時代のキーパーソンとなるのはみなさんです「既存事業の維持・強化」「組織力の向上」「新規事業へのチャレンジ」上記3つは東京ソイルリサーチの中期経営計画の戦略目標。これまでの強みを発揮しながら、新しい時代に挑戦する組織を創っていきます。新規事業にも積極的にチャレンジし、社員全員があらゆるシーンで活躍できるよう取り組んでまいります。当社業務関連ワード建設コンサルタント/地盤調査/地質調査/土壌環境調査/防災/土木設計/斜面防災/擁壁調査

従業員全員がやりがいをもって仕事に取り組める環境を整えることは、当社の成長戦略に極めて重要。次世代を担う従業員のため、働きやすい環境づくりに取り組んでいます。

■自然災害に負けない社会を創造する
近年、広範囲における集中豪雨や超大型台風などの気候変動が加速。日本においては地震活動期に入ったと言われ、地盤の緩みなども大きなリスクに挙げられています。「土壌」の意味を持つ「Soil」を社名に掲げる私たちは、構造物を設計する上で必要な地盤調査を主体とする事業を展開。特に建造物の建設計画において、地盤調査や耐震技術の専門家である当社には、数千件を数える依頼が寄せられています。

地盤調査から地震動解析、建物補強設計まで一貫して対応できる体制こそ私たちの強み。日本有数の大型動的試験装置などを擁する充実した設備環境を整えています。スーパーゼネコンや大手設計会社をはじめとする民間企業300社と、半世紀にわたり培ってきた信頼関係も支えとなり、創業以来50年以上にわたり安定した経営を継続しています。また、海外事業にも力をいれ、ベトナムやバングラディッシュの現地法人と関係強化をはかるなど、着実に事業フィールドの拡大を行っています。

■新しい時代に向けた経営基盤強化と働きやすい環境づくりを推進中
経営基盤の強化をはかるため2019年春にオリックスとの資本提携を実施。より一層、社員育成の強化を推進できる体制が整い、既存事業の更なる強化や、新規事業への取り組みにも力を入れています。

また、100年企業を目指し、次世代育成のために次のような働きやすい環境づくりにも力を入れています。

「子育てを行う社員の仕事と家庭生活の両立支援」
「柔軟な働き方を可能にするスライド勤務制度の導入」
「有給休暇取得率、有給休暇の取得促進(高い部署では70％以上、全社平均は50％)」

顧客企業や協力会社との信頼関係だけでなく、社員との信頼関係強化も推進し、働きやすい環境を整備することで組織力の強化を進めております。

■新しい時代のキーパーソンとなるのはみなさんです
「既存事業の維持・強化」
「組織力の向上」
「新規事業へのチャレンジ」
上記3つは東京ソイルリサーチの中期経営計画の戦略目標。これまでの強みを発揮しながら、新しい時代に挑戦する組織を創っていきます。新規事業にも積極的にチャレンジし、社員全員があらゆるシーンで活躍できるよう取り組んでまいります。

当社業務関連ワード
建設コンサルタント/地盤調査/地質調査/土壌環境調査/防災/土木設計/斜面防災/擁壁調査

会社データ

プロフィール	特別動画公開中 https://youtu.be/QEWoDd0X8gI 採用特設サイト https://www.tokyosoil.co.jp/recruit/ ■地盤調査の第一人者として業界を牽引「正確な調査を行う会社をつくりたい」という信念のもと、建設事業の基盤となる地盤調査を事業の柱として安定成長を続け、2016年には創業50周年を迎えました。他社に先駆け構造物の耐震診断や補強設計業務も展開。大臣認定を必要とする超高層建築などの地盤調査においては確固たる地位を確立し業界を牽引しています。 2019年4月にオリックスと資本提携し、さらなる経営基盤の強化をはかっています。 ■チャレンジを大切にし、若手社員の成長をバックアップ当社には述べ数千件にものぼる豊富な案件があり、若手でも多様な業務を担当できる機会が多くあります。様々な仕事を通じ、着実かつスピード感をもって技術者として成長できる環境です。将来的に営業職へのキャリアチェンジ等も可能。多様な経験を通し、自分自身の適性を見出すことができます。経験豊富な先輩たちと交流できるオープンな社風と、チャレンジを推奨する企業文化も当社の特徴。万全のサポートのもと、やりがいを感じながら何事にも前向きに挑戦することができる環境が整っています。 ■人材を大切にするさまざまな制度「離職率2％以下」「産休育休後の復帰100%」人を大切にする文化を構築してきた当社の離職率は2％以下。ライフワークの変化にも柔軟に対応しており、産前産後・育児休業はもちろん、職場復帰後は時短勤務制度も利用することが可能。男性社員が時短勤務制度を活用した例もあります。また、当社には再雇用制度があり、ほぼ全員が65歳まで勤務。誰もが納得して長く働き続けられる職場づくりをしています。「最大月5万円の技能資格」技術士、建築士、土木施工管理技士、地質調査技士、港湾海洋調査士などの資格取得を会社がバックアップ。資格手当も用意しており、技術士は月額5万円、一級建築士は月額3万円など、個々の頑張りに応えています。「ビジネススキル研修」社会人としての成長を大切にしており、ビジネス基礎力を高めるための外部研修制度を導入し、OJTでは学べないビジネススキルの向上に全社で取り組んでいます。今回入社する皆さんには、このような様々な制度を存分に活用し、次の50年を創る「100年企業」の中軸として広く活躍いただきたいと思っています。
事業内容	■地盤調査/地質調査 ■地盤解析 ■地震動解析 ■土壌環境調査・保全 ■構造物調査設計 ■構造物の耐震診断調査/補強設計 ■新築建物の構造設計 ■測量 ■土木設計/斜面・擁壁調査 ■計測/観測【登録・許可事項】 ◇建設コンサルタント登録（河川、砂防及び海岸・海洋部門、道路部門、　地質部門、土質及び基礎部門、鋼構造及びコンクリート部門）　 ◇地質調査業者登録 ◇測量業者登録 ◇一級建築士事務所登録（東京都、茨城県、神奈川県、大阪府、兵庫県） ◇建設業大臣許可（とび・土工工事業、さく井工事業） ◇計量証明事業東京都登録（音圧レベル、振動加速度レベル） ◇「土壌汚染対策法」指定調査機関地盤調査は、土木構造物や建築物を築造する上で欠かせない地下の情報を提供する役割を担う。全てが生活基盤を支える事業であり、地域や社会への貢献を実感できる仕事です。

プロフィール

特別動画公開中
https://youtu.be/QEWoDd0X8gI

採用特設サイト
https://www.tokyosoil.co.jp/recruit/

■地盤調査の第一人者として業界を牽引

「正確な調査を行う会社をつくりたい」という信念のもと、建設事業の基盤となる地盤調査を事業の柱として安定成長を続け、2016年には創業50周年を迎えました。

他社に先駆け構造物の耐震診断や補強設計業務も展開。大臣認定を必要とする超高層建築などの地盤調査においては確固たる地位を確立し業界を牽引しています。
2019年4月にオリックスと資本提携し、さらなる経営基盤の強化をはかっています。

■チャレンジを大切にし、若手社員の成長をバックアップ

当社には述べ数千件にものぼる豊富な案件があり、若手でも多様な業務を担当できる機会が多くあります。様々な仕事を通じ、着実かつスピード感をもって技術者として成長できる環境です。将来的に営業職へのキャリアチェンジ等も可能。多様な経験を通し、自分自身の適性を見出すことができます。

経験豊富な先輩たちと交流できるオープンな社風と、チャレンジを推奨する企業文化も当社の特徴。万全のサポートのもと、やりがいを感じながら何事にも前向きに挑戦することができる環境が整っています。

■人材を大切にするさまざまな制度

「離職率2％以下」
「産休育休後の復帰100%」
人を大切にする文化を構築してきた当社の離職率は2％以下。ライフワークの変化にも柔軟に対応しており、産前産後・育児休業はもちろん、職場復帰後は時短勤務制度も利用することが可能。男性社員が時短勤務制度を活用した例もあります。また、当社には再雇用制度があり、ほぼ全員が65歳まで勤務。誰もが納得して長く働き続けられる職場づくりをしています。

「最大月5万円の技能資格」
技術士、建築士、土木施工管理技士、地質調査技士、港湾海洋調査士などの資格取得を会社がバックアップ。資格手当も用意しており、技術士は月額5万円、一級建築士は月額3万円など、個々の頑張りに応えています。

「ビジネススキル研修」
社会人としての成長を大切にしており、ビジネス基礎力を高めるための外部研修制度を導入し、OJTでは学べないビジネススキルの向上に全社で取り組んでいます。

今回入社する皆さんには、このような様々な制度を存分に活用し、次の50年を創る「100年企業」の中軸として広く活躍いただきたいと思っています。

事業内容

■地盤調査/地質調査
■地盤解析
■地震動解析
■土壌環境調査・保全
■構造物調査設計
■構造物の耐震診断調査/補強設計
■新築建物の構造設計
■測量
■土木設計/斜面・擁壁調査
■計測/観測

【登録・許可事項】
◇建設コンサルタント登録（河川、砂防及び海岸・海洋部門、道路部門、
　地質部門、土質及び基礎部門、鋼構造及びコンクリート部門）　
◇地質調査業者登録
◇測量業者登録
◇一級建築士事務所登録（東京都、茨城県、神奈川県、大阪府、兵庫県）
◇建設業大臣許可（とび・土工工事業、さく井工事業）
◇計量証明事業東京都登録（音圧レベル、振動加速度レベル）
◇「土壌汚染対策法」指定調査機関

地盤調査は、土木構造物や建築物を築造する上で欠かせない地下の情報を提供する役割を担う。全てが生活基盤を支える事業であり、地域や社会への貢献を実感できる仕事です。

本社郵便番号	152-0021
本社所在地	東京都目黒区東が丘2-11-16
本社電話番号	03-3410-7221
設立	1966（昭和41）年4月7日
資本金	1億6,500万円
従業員	257人（2023年3月1日実績）
売上高	57億円(2022年9月実績)
事業所	■本社・構造調査設計事業部・解析技術部東京都目黒区東が丘2-11-16 ■支店東京／東京都目黒区札幌／北海道札幌市東北／宮城県仙台市横浜／神奈川県横浜市名古屋／愛知県名古屋市関西／大阪府吹田市広島／広島県広島市九州／福岡県福岡市 ■営業所北関東、千葉、新潟、茨城、川崎、相模原、藤沢、金沢、神戸、岡山、鹿児島、沖縄 ■試験所つくば総合試験所／茨城県つくば市土質基礎研究所／神奈川県川崎市　※100％子会社
主な取引先	清水建設(株)、(株)竹中工務店、鹿島建設(株)、独立行政法人都市再生機構、国土交通省
関連会社	オリックス(株)
資格保有者一覧	博士・・・・・・・・・3人技術士・・・・・・・・48人 RCCM・・・・・・・・20人一級建築士・・・・・・19人構造設計一級建築士・・9人地質調査技士・・・・・78人環境計量士・・・・・・3人測量士・・・・・・・・13人一級土木施工管理技士・42人ほか　（2023年1月1日付）
人を大切にする様々な制度	人を大切にする文化を構築してきた当社の離職率は2％以下。また、産休育休後の復帰率も100％です。ライフワークの変化にも柔軟に対応しており、産前産後・育児休業はもちろん、職場復帰後は時短勤務制度も利用することが可能。男性社員が時短勤務制度を活用した例もあります。また、当社には再雇用制度があり、ほぼ全員が65歳まで勤務。誰もが納得して長く働き続けられる職場づくりをしています。 - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - ★「光熱費も会社が負担する借上げ社宅制度」★ 借上げ社宅制度を利用して東京など物価や家賃が高いエリアに住む場合、物価や水道光熱費が高騰している中、月額だと10万円近く浮く事もあるので、若手社員に特に手厚い制度の１つです。 ※借上げ社宅制度とは会社が契約をした一般賃貸物件を社員に貸与する制度です ★「最大月5万円の技能資格手当」★ 技術士、建築士、土木施工管理技士、地質調査技士などの資格取得を会社がバックアップ。多種多様な資格手当も用意しており、技術士は月額5万円、一級建築士は月額3万円など、個々の頑張りに応えています。 ★「ビジネススキル研修」★ 社会人としての成長を大切にしており、ビジネス基礎力を高めるための外部研修制度を導入し、OJTでは学べないビジネススキルの向上に全社で取り組んでいます。 - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - 上記以外にも働き方改革に注力しており、「社員の働きやすい環境づくり」「人材の育成」をテーマに掲げています。熱中症を防ぐファン付き空調服の貸与など現場から上がってきた声や要望から実現した事も多数あります。今回入社する皆さんには、このような様々な制度を存分に活用し、次の50年を創る「100年企業」の中軸として広く活躍いただきたいと思っています。
関連ワード	建設コンサルタント/地盤調査/地質調査/土壌調査/環境調査/防災/土木設計/斜面防災/擁壁調査/測量/ボーリング/構造設計/建物調査/構造調査/耐震設計/地震波/地震波解析

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.0日
2021年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修入社後約一カ月は関東近郊で基本研修や技術研修がございます。基本的なマナーから業界や地盤調査についての基礎的な知識などを学んでいただきます。教育プログラム　社会人15年目までを対象とした当社独自のプログラムを通して、会社や先輩のサポートのもと、可視化された目標を目指して着実にスキルアップしていくことが可能です。
自己啓発支援制度	制度あり外部研修ビジネス基礎力向上のため、毎年4回の外部研修がございます。カリキュラムは個人によって異なり、管理職と相談して受講講座を決定します。多種多様な講座があり、自主選択をして4回を超えての受講も可能です。

研修制度

制度あり
新入社員研修
入社後約一カ月は関東近郊で基本研修や技術研修がございます。
基本的なマナーから業界や地盤調査についての基礎的な知識などを学んでいただきます。

教育プログラム　
社会人15年目までを対象とした当社独自のプログラムを通して、会社や先輩のサポートのもと、可視化された目標を目指して着実にスキルアップしていくことが可能です。

自己啓発支援制度

制度あり
外部研修
ビジネス基礎力向上のため、毎年4回の外部研修がございます。
カリキュラムは個人によって異なり、管理職と相談して受講講座を決定します。
多種多様な講座があり、自主選択をして4回を超えての受講も可能です。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪工業大学、神奈川大学、関西大学、近畿大学、熊本大学、神戸大学、芝浦工業大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、長岡技術科学大学、日本大学、弘前大学、法政大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学＜大学＞秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪工業大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、北見工業大学、九州産業大学、京都大学、共立女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、工学院大学、高知大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、崇城大学、千葉大学、中央大学、中部大学、東海大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東京農業大学、東洋大学、長岡技術科学大学、奈良大学、日本大学、日本工業大学、弘前大学、広島工業大学、福岡大学、法政大学、北海道教育大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、ものつくり大学、山口大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、立正大学＜短大・高専・専門学校＞鹿児島工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、福井工業高等専門学校
採用実績（人数）	2022年 5名　 2021年 2名 2020年 5名

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪工業大学、神奈川大学、関西大学、近畿大学、熊本大学、神戸大学、芝浦工業大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、長岡技術科学大学、日本大学、弘前大学、法政大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学
＜大学＞
秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪工業大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、北見工業大学、九州産業大学、京都大学、共立女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、工学院大学、高知大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、崇城大学、千葉大学、中央大学、中部大学、東海大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東京農業大学、東洋大学、長岡技術科学大学、奈良大学、日本大学、日本工業大学、弘前大学、広島工業大学、福岡大学、法政大学、北海道教育大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、ものつくり大学、山口大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、立正大学
＜短大・高専・専門学校＞
鹿児島工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、福井工業高等専門学校

採用実績（人数）

2022年 5名　
2021年 2名
2020年 5名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）