最終更新日:2024/8/5

(株)大光銀行

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 銀行(地銀)

基本情報

本社
新潟県
資本金
100億円
預金残高
1兆4,515億円(2023年3月実績)
従業員
818名(男性531名 女性287名)(2023年3月)

新潟県長岡市に本店を構える地方銀行。地域社会、経済の活性化に貢献することで、地域から愛され、真に必要とされる銀行を目指しています。

【エントリーシート受付中】初任給の引き上げを発表しました! (2024/08/05更新)

PHOTO

みなさんこんにちは
大光銀行人事部の牧・杉本です

初任給の引き上げを発表しました!
各コース従来金額+3万円となります
詳細は以下のニュースリリースをご覧ください。
https://www.taikobank.jp/news_release/detail.php?sn=1771

エントリーシートの提出〆切は9月1日(日)です。
詳細はマイページをご覧ください。

企業説明会の動画をマイページ上に公開しています
ぜひご覧ください

  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

PHOTO
当行は新潟県長岡市に本店を構える地方銀行です。地域のお客さまから「もっと、親しまれる銀行」を目指しています。
PHOTO
親しみやすい従業員が働いている職場です。

地域の皆様から選ばれる銀行を目指します。

PHOTO

従来より「足を使う営業」を得意としており、フットワークの軽さが当行の強みです!

当行の前身は「大光無尽(株)」。無尽とは、地域の人々がお金を出し合い、
その資金を元手に地域のためにお金を融通することを目的とした金融機関です。

当行は創業以来、地域金融機関として中小企業の振興助成と地域の人々の生活
向上を使命とし、地域社会とともに歩んできました。

また、お客様に信頼され親しまれる銀行を目指し、以前から地域貢献活動にも
熱心に取り組んでいます。
「大光ツインスマイルコンサート(長岡交響楽団)」や「新潟県女子駅伝」への
協賛を通じた地域文化・スポーツの振興、子どもたちへの金融授業や棚田の保全
活動を行ってきました。

地域社会の活性化に積極的に貢献することを通し、地域の皆様から選ばれる銀行、親しまれる銀行を目指してまいります。

会社データ

プロフィール

当行の前身は「大光無尽(株)」。無尽とは、地域の人々が自分たちの貴重なお金を出し合い、その資金を元手に地域のためにお金を融通することを目的とした金融機関です。当行は創業以来、地域金融機関として中小企業の振興助成と庶民の生活向上を使命とし、地域社会とともに歩んできました。地域の皆様のお力添えをいただき、2011年2月には東京証券取引所第一部へ株式を再上場し、2021年3月には創立80周年を迎えることができました。これからも、金融仲介機能、コンサルティング機能を発揮し地域社会・経済の活性化に尽力していきます。

事業内容
普通銀行業務(預金業務、融資業務、為替業務、国際業務、証券業務、信託業務、代理代行業務、保証業務、その他)

PHOTO

個人のお客様・事業を営む個人事業主・法人のお客様に、様々なご提案・ご案内をしています。

本社郵便番号 940-8651
本社所在地 新潟県長岡市大手通1-5-6
本社電話番号 0258-36-4111
設立 1942年3月
資本金 100億円
従業員 818名(男性531名 女性287名)(2023年3月)
預金残高 1兆4,515億円(2023年3月実績)
事業所 71店舗(新潟県内62店舗 / 県外8店舗(東京、横浜、川口、大宮、上尾、桶川、鴻巣、前橋) / インターネット支店1店舗)
利益/自己資本比率 経常利益/21億5,800万円
当期純利益/12億6,200万円
(2023年3月期)
関連会社 たいこうカード(株)、大光リース(株)
平均年齢 42歳6カ月(2023年3月31日)
平均勤続年数 18.1年(2023年3月31日)
沿革
  • 1951年
    • 相互銀行法の施行に伴い、商号を大光相互銀行に改称
  • 1963年
    • 全店オンラインシステム完成
  • 1976年
    • 外国為替業務開始
  • 1987年
    • ディーリング業務開始
  • 1989年
    • 普銀転換により、大光銀行に改称
  • 1993年
    • 海外コルレス業務開始
  • 1995年
    • 新オンラインシステムスタート
  • 1998年
    • 投資信託取扱開始
  • 1999年
    • 郵貯とのATMオンライン提携/モバイルバンキングサービス開始
  • 2000年
    • 第5次中期経営計画(イノベーション2000)スタート
  • 2001年
    • 新潟中央銀行より営業譲受/預金量1兆円を超える
  • 2003年
    • 第6次中期経営計画(ソリッドプラン)スタート
  • 2004年
    • 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場
  • 2006年
    • 新オンラインシステムスタート/第7次中期経営計画スタート
  • 2008年
    • 東京証券取引所第二部に株式を上場
  • 2009年
    • 第8次中期経営計画(BESTバランス・プラン)スタート
  • 2011年
    • 東京証券取引所第一部に株式を上場
  • 2012年
    • 第9次中期経営計画(プラスα計画~感謝を笑顔に、笑顔から信頼へ~)スタート
  • 2014年
    • 新オンラインシステムスタート
  • 2015年
    • 第10次中期経営計画「Change~だから、変わる。~」スタート
  • 2018年
    • 第11次中期経営計画スタート「Change 2 ~もっと、変わる。~」
  • 2021年
    • 第12次中期経営計画スタート「Change for the Future ~未来志向の究極のChange~」

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.8年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 7.3時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.2日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 38名 26名 64名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 38名 25名 63名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 23.5%
      (370名中87名)
    • 2021年度

    ■補足事項 当行では女性活躍推進法に基づく行動計画の中で、指導的地位に占める女性割合を30%以上にすることを目標としております。

社内制度

研修制度 制度あり
<補足事項>
●職務別/預金、融資、営業、MA(マネーアドバイザー)
●階層別/若手、中堅、管理職者
上記の職務・階層別の研修を随時実施しています。

<研修例>
●新卒入行者第1次 ~ 第5次研修
新卒入行者第一次研修では、社会人としてのマナーをはじめ、銀行業務、銀行事務の基礎を習得します(全5回の研修を実施予定)。
その後も、定期的に振り返りなどを兼ねた研修を実施しています。

●入行2年目研修
入行2年目以降も、キャリア形成やフォローを目的とした研修を実施しています。

●その他、「職務別」研修
担当職務のスキルアップを目的とした業務研修を随時開催しています。
○営業基礎研修
○法人取引推進研修
〇融資実務研修
○預かり資産研修 等

●その他、「階層別」研修
マネジメント能力向上や、銀行員としての実践的スキル向上を目的とした研修を随時実施しています。
○新任支店長研修
○係長研修
○人事考課者研修 等
自己啓発支援制度 制度あり
<補足事項>
行員一人ひとりの自己啓発を通したスキルアップ実現に向け、通信教育補助、公的資格(FP1級、中小企業診断士資格)取得サポート、検定試験取得に向けたセミナー等を実施しています。
メンター制度 制度なし
<補足事項>
メンター制度はありませんが、新卒入行者に対しては、配属先の先輩行員1名がトレーナーとして割り当てされます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
<補足事項>
年に2回、行員自身が思い描く今後のキャリアについて記入をする「キャリアアップ形成シート」を所属長宛に提出し、その後の面談を通して、キャリア実現に向けた助言、サポートを実施しています。
社内検定制度 制度あり
<補足事項>
行員の事務処理能力向上を目的とした事務処理検定や、法人に対する経営改善能力強化を目的とした経営改善支援アドバイザー制度など、各種社内検定、認定制度を実施しています。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
新潟大学、芝浦工業大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、朝日大学、亜細亜大学、茨城大学、桜美林大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関東学院大学、共立女子大学、杏林大学、釧路公立大学、慶應義塾大学、敬和学園大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、首都大学東京、昭和女子大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、都留文科大学、帝京大学、東海大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京国際大学、東京女子大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長岡大学、新潟大学、新潟医療福祉大学、新潟経営大学、新潟県立大学、新潟国際情報大学、新潟青陵大学、新潟薬科大学、日本大学、白鴎大学、東日本国際大学、弘前大学、福井県立大学、福島大学、文教大学、法政大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
大原簿記公務員専門学校新潟校、信州豊南短期大学、新潟会計ビジネス専門学校、新潟公務員法律専門学校、新潟青陵大学短期大学部、新潟ビジネス専門学校

採用実績(人数)           2022年度  2023年度  2024年度
 行員         9名     15名    38名
 スマイルスタッフ   9名     11名
 ※2024年度より募集職種の変更を行いました。
採用実績(学部・学科) 経済系の学部だけでなく、法学系、語学系、商学系、福祉系など各種文系学部、また、理系学部の方もご活躍頂いております。
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 17 15 32
    2022年 7 11 18
    2023年 10 16 26
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2020年 34
    2021年 32
    2022年 18
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2020年 10
    2021年 7
    2022年 0

QRコード

QRコード

https://job.mynavi.jp/25/pc/search/corp112484/outline.html
外出先やちょっとした空き時間に、スマートフォンでマイナビを見てみよう!
※QRコードの商標はデンソーウェーブの登録商標です。

(株)大光銀行と業種や本社が同じ企業を探す。

トップへ

  1. トップ
  2. (株)大光銀行の会社概要