最終更新日:2024/9/24

中央日本土地建物(株)

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 不動産
  • 住宅
  • 建築設計
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
170億円
売上高
1,106億2,600万円 (連結/2023年3月期)
従業員
315名(単体/2023年3月末現在) 832名(主要グループ会社全体/2023年3月末現在)

『未来を共創する。』創業70年の歴史を有する総合不動産デベロッパー

【WEB会社説明】 (2024/02/13更新)

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ご興味をお持ちいただき、誠にありがとうございます。

~ WEB会社説明(動画)公開中!! ~
仕事のやりがいや魅力などを知っていただきたく、当社マイページ上でWEB会社説明(動画)を公開しています。 その他マイページ限定の情報が多数あります!!
総合不動産デベロッパーである当社に少しでもご興味をお持ちいただいた方は、当社マイページへの登録をお願いします。
当社社員一同、皆さまにお会いできることを楽しみにしております。

中央日本土地建物(株)
人事部 採用担当

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会社紹介記事

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地域の方々の想いを尊重し、安心と感動を「ともに創り、ともに育てる」まちづくりを推進。近年の大崎や京橋に続き、次は虎ノ門エリアなど新たな再開発に多数挑んでます。
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住む人の人生に寄り添い、ともに歩み続けることを目指した住宅ブランド「BAUS」。住む人のこころに寄り添い続ける、「感動が育つ住まい」を追求し続けます。

『人と社会に安心と感動を。ともに考え、ともに創り、ともに未来へ。』

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都市開発事業では、次世代の再開発「京橋エドグラン」をはじめ、地域に寄り添った街づくりをおこなっています。また、不動産ソリューション事業では、CRE戦略支援のフロントランナーとして、住宅事業では、新ブランド「BAUS」を展開する等、これからも、お客さまを第一に考え、「変化の潮流に挑戦し、期待を超える価値を共創する総合不動産グループ」を目指しています。

会社データ

プロフィール

『人と社会に安心と感動を。ともに考え、ともに創り、ともに未来へ。』
私たちは、創業以来70年を有する歴史の中で培ってきた総合不動産デベロッパーとしてのノウハウや経験をもとに、東京丸の内、京橋、霞が関、虎ノ門におけるオフィス賃貸事業をはじめ、市街地再開発事業、多様化する働き方に対応した、中規模オフィスブランド「REVZO」や、オープンイノベーションオフィス「SENQ」の運営、「BAUS(バウス)」ブランドによる住宅開発・分譲事業、CRE戦略支援のリーディングカンパニーとして展開する不動産ソリューション事業、資産運用事業にも取り組んでいます。
あらゆるステークホルダーの皆様と「未来を共創する」総合不動産グループとして発展を続け、人と社会に安心と感動を提供しております。


『チームとして都市、社会に新たな価値を創出。若手のうちから活躍できる環境』
不動産事業はひとつのプロジェクトの規模が大きく、各分野の専門性も高いうえ、お客様や協力会社など多数の関係者が関わるビジネスです。そのなかで私たちは、グループ企業理念に掲げる「人と社会に安心と感動を。ともに考え、ともに創り、ともに未来へ。」を愚直に体現し、チーム一丸となって社会に新たな価値を創出しています。また、「良いものは積極的に評価する」という企業文化のもと、若手社員も重要な戦力として期待しており、年次に関係なく、担当プロジェクトでは積極的に発言することが求められます。仕事を任せられるということは、同時に大きな責任を持つことにもなりますが、周囲がしっかりフォローしますので、若手社員も安心して熱意をもって業務に取り組むことができます。


『不動産におけるあらゆるプロフェッショナル。独自の手厚い教育制度』
私たちは、総合不動産デベロッパーとして多様な事業を展開しており、あらゆる不動産のプロフェッショナルがその専門性を発揮して様々な領域で活躍しています。ジョブローテーションにより、社員個々の経験・知見・人的ネットワークなどが広がるとともに、独自の手厚い教育制度により、不動産の専門知識を体系的に習得できるようバックアップし、プロフェッショナルを育成する環境を整えています。入社後はOJT制度(実務指導員・メンター制度等)とOFF-JT制度(階層別研修、資格取得支援、語学力向上支援、外部研修派遣等)を連動させ、社員の成長とキャリア形成を支援します。

事業内容
総合不動産デベロッパーとして、幅広い事業を展開しています。

【都市開発事業】
[都市開発、不動産賃貸/プロパティマネジメント、不動産再生、バリューアップ(コンバージョン/リノベーション)、設計・監理・施工]
東京丸の内、京橋に並ぶ大型開発プロジェクトとして、本社機能を構える「虎ノ門」に加え、「内幸町」「田町」「淀屋橋」などで複数の案件に取り組むほか、オープンイノベーションオフィス「SENQ(センク)」、オフィスワーカーの“働き方”にこだわる中規模オフィス「REVZO(レブゾ)」など、時代のニーズを見据えた、都市に「安心と感動」をともに創り、育てる、多様な都市開発事業に取り組んでいます。
 
【住宅事業】
[マンション分譲、戸建分譲、賃貸住宅、住宅企画・開発、設計]
1960年代の宅地造成から60年超の歴史を持つ住宅事業。“ 感動が育つ住まい”をコンセプトとする住宅ブランド「BAUS(バウス)」を中心に、戸建・マンション分譲、賃貸住宅、学生マンションやシニア向け住宅を展開し、高品質で安心・快適な住まいを製・販・管一貫体制で、戸建・マンション分譲や賃貸住宅を企画・提供してきました。多様化するライフスタイルに応える価値ある住まいのあり方を提供しています。

【不動産ソリューション事業】
[CRE戦略支援、建築系ソリューション/プロジェクトマネジメント、鑑定評価・デューデリジェンス、不動産仲介]
1999年に当社グループは、CRE(Corporate Real Estate:企業不動産)戦略の重要性に早くから着目し「企業経営」と「不動産」の最適なあり方を提案する不動産ソリューション事業を本格的に開始しました。日本に「CRE戦略」という言葉や概念がまだ導入されていなかった時代から戦略研究を深め、この分野のリーディングカンパニーとして、当社グループの長年にわたり培った経験とノウハウを活かし「不動産を通じた経営戦略パートナー」として、お客様の企業価値向上をサポートします。

【資産運用事業】
[私募リートの運用、ファンド商品企画・開発、ファンド組成、ファンド運用、不動産証券化]
当社グループが運用する私募リート「中央日土地プライベートリート投資法人」の運用資産が約1,000億円を超える規模となり、GRESBのリアルエステイト評価において「Green Star」を取得するなど、サステナビリティにも配慮した運用を通じて、投資機会を提供しています。

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オープンイノベーションオフィス「SENQ」では、入居者の皆様の協業・事業創造・事業成長を全力で支援しています。

本社郵便番号 100-0013
本社所在地 東京都千代田区霞が関1-4-1 日土地ビル
本社電話番号 03-3501-6088
代表者 代表取締役社長 三 宅  潔
設立 1954年(昭和29年)5月
資本金 170億円
従業員 315名(単体/2023年3月末現在)
832名(主要グループ会社全体/2023年3月末現在)
売上高 1,106億2,600万円 (連結/2023年3月期)
総資産 1兆1,792億円(2023年3月末現在)
事業所 東京・大阪他
グループ企業理念 【使命】
 
  「人と社会に安心と感動を。
ともに考え、ともに創り、ともに未来へ。」
     
   伝統と信頼を誇りとし、
 人と社会に安心を提供します。
期待を超える想像力とチーム力で、
   感動を生み出します。

 あたたかい未来を育むために。
  「ともに考え、ともに創る」
それが中央日本土地建物グループです。


【価値観】

    「 誠 実 」
    「 挑 戦 」
    「 情 熱 」
    「 尊 重 」
    「 責 任 」

  これら5つの「価値観」は、
私たちが使命を実現していくために
  必要となる考え方であり、
私たちが継承していくべきものです。
主要グループ会社 中央日本土地建物グループ(株)
中央日土地ソリューションズ(株)
中央日土地ビルマネジメント(株)
中央日土地アセットマネジメント(株)
中央日土地ファシリティーズ(株)
中央日土地レジデンシャルサービス(株)
沿革
  • 1954年
    • 勧友ビルディング(株)[現:中央日本土地建物(株)]設立
      宅地建物取引業務、損害保険代理業務を開始
  • 1955年
    • 不動産鑑定業務を開始
  • 1960年
    • ビル管理・清掃業務を開始
  • 1974年
    • 「日土地ビル」竣工
  • 1975年
    • 戸建住宅事業を本格化
  • 1980年
    • 中央不動産(株)設立
  • 1984年
    • 「丸の内センタービルディング」竣工
  • 1990年
    • 不動産コンサルティング業務を本格化
  • 1999年
    • 法人営業部を新設、不動産ソリューション事業を本格化
  • 2002年
    • 「日土地西新宿ビル」(新宿オークシティ内)竣工
      開発型証券化プロジェクト「ネオパス・エフ・アイ・エス」組成
  • 2004年
    • 「新丸の内センタービルディング」竣工
      コンバージョンプロジェクト「ラティス青山」竣工
  • 2007年
    • 「仙台ファーストタワー」竣工
  • 2008年
    • CREマネジメントシステム「CREX」開発、販売開始
  • 2011年
    • クラウド型CREマネジメントシステム「CREXα」サービス開始
  • 2013年
    • 「グランフロント大阪」竣工
  • 2014年
    • 「大崎ウィズシティ」竣工
  • 2015年
    • 「日本土地建物プライベートリート投資法人」運用開始
  • 2016年
    • 住宅マスターブランド「BAUS(バウス)」立ち上げ
      オープンイノベーションオフィスブランド「SENQ(センク)」立ち上げ
      「京橋エドグラン」竣工
  • 2018年
    • 神鋼不動産(株)と資本業務提携
  • 2020年
    • 日本土地建物(株)と中央不動産(株)が経営統合
      中央日本土地建物グループ(株)設立
      中規模オフィスビルブランド「REVZO(レブゾ)」立ち上げ
  • 2021年
    • 中央日本土地建物グループ 事業別子会社再編
      中央日土地レジデンシャルサービス(株)がマンション管理業を開始
      「虎ノ門一丁目東地区第一種市街地再開発事業」国家戦略特別区域計画認定
  • 2022年
    • 学生レジデンスブランド「BAUS CROSS(バウスクロス)」立ち上げ
      「内幸町一丁目街区」事業構想 「TOKYO CROSS PARK構想」発表
      「淀屋橋駅東地区都市再生事業」着工
      「内幸町一丁目街区南地区第一種市街地再開発」施行認可
  • 2023年
    • 「虎ノ門一丁目東地区市街地再開発事業」権利変換認可

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22.5時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.8日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 6名 13名 19名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 6名 13名 19名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
・階層別研修(スキル研修)
 新入社員、新入社員振り返り、若手社員、中堅社員、管理職 その他多数
・中央日土地カレッジ(不動産のプロとしての知識習得型社内研修)※当社独自
・外部研修への派遣 ほか
自己啓発支援制度 制度あり
「社員の自己啓発に対する支援」
・資格取得支援 :業務および不動産のプロとして推奨する資格取得に対する費用支援
・通信教育補助 :当社選定の通信教育講座の受講費用支援
・選択型研修  :異業種交流型知識・スキル習得研修の受講費用支援
・語学力向上支援:TOEIC受験や会社が認めた外部スクールへの通学について支援
メンター制度 制度あり
・メンター制度有り:2年間
キャリアコンサルティング制度 制度あり
「キャリアデザイン支援」
・ジョブローテーション 
 原則、入社10年目までに必ず2つ以上の部署を経験していただきます。さまざまな部署を経験することに
 より、自らの適性を見極め、その後の不動産のプロとしてのキャリアパスを会社とともに考えていきます。

・ジョブ公募
 個々のキャリアビジョン実現のための施策として、年1回、部署による社内公募を実施しています。社員自ら
 の意志でキャリアを選択し、活躍や成長に向けたチャレンジの機会を創出しています。

・キャリア開発相談窓口
 社員一人ひとりの自律的なキャリア開発支援を目的に、社員メンターが個別に相談や悩みにあたる窓口を設置
 しています。相談内容により女性社員メンターが対応する等の体制を整えています。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、金沢工業大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、芝浦工業大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京都立大学、東京理科大学、名古屋市立大学、新潟大学、日本大学、明海大学、明治大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、大阪大学、大阪市立大学、関西大学、学習院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋市立大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、法政大学、北海道大学、明海大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

その他多数校

採用実績(人数) 2024年 基幹職(総合職)15名(男性8名、女性7名)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 11 5 16
    2022年 8 3 11
    2021年 8 4 12
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 16
    2022年 11
    2021年 12

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