最終更新日:2024/5/2

日本空港テクノ(株)

  • 正社員

業種

  • ビル施設管理・メンテナンス
  • 設備工事
  • サービス(その他)
  • 空港サービス
  • 検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社
東京都
資本金
1億5,000万円
売上高
166億6,841万円(2023年3月期実績)
従業員
349名(2023年11月現在)
募集人数
6~10名

世界を代表する空港のひとつである羽田空港の安心・安全を守り、未来を見据えた進化を担う。責任と誇りを胸に、スケールの大きな仕事を手掛けませんか?

  • My Career Box利用中

◇◆◇ お知らせ ◇◆◇【日本空港テクノ株式会社】 (2024/05/02更新)

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◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◆◇

2025年新卒採用第1クール進行中
※2024年4月~ベースアップ給与更新※

高専・専門学校生を対象とした第2クールの採用試験が決定いたしました。
詳細は採用担当(saiyou_somu@jatec.co.jp)まで
直接お問い合わせください。



わたしたちが空のインフラを支えています!
エントリー心よりお待ちしております。

日本空港テクノ株式会社
2025年新卒採用担当

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◆◇

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会社紹介記事

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羽田空港という巨大施設の維持管理業務を担っている当社。空港を守り、進化させていく責任と誇りを胸に、全てのお客様に満足していただける空間を提供していきます。
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安心・安全なターミナル運営を行えるよう、中央監視室にて24時間365日運転監視を行っています。一人ひとりが主体的に考えながら業務に携わっています。

私たちと一緒に、安全で快適な「新時代の国際空港」を創っていきましょう!

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入社後は経験豊富な先輩社員の元、経験を重ねていただきます。多種多様な現場を通して専門的な技術を身につけ、スキルアップに励んでください。

日本の玄関口として、国内外から多くのお客様が訪れる羽田空港。その安心と安全は、多くの「裏方」とも呼べる人々の手によって支えられています。

私たち日本空港テクノは、ターミナルビルが開館した1955年から65年以上にわたって、羽田空港という巨大施設の維持管理業務を担ってきました。業務内容は、電気・空調・給排水に関わる各種設備の管理や、清掃を中心とした環境衛生管理、空港内設備や商業施設内店舗の工事・修繕、空間のアクセントとなる植栽の管理、手荷物カートの回収をはじめとした旅客サービスなど、非常に多岐にわたります。

創業以来、脈々と受け継がれてきたのは「絶対安全の確立」「満足空間の提供」という理念です。社員一人ひとりが、世界を代表する空港のひとつである羽田空港を創っている自覚と誇りを胸に働いています。90%を超える定時出発率(2022年)で世界1位を誇る羽田空港。フライトスケジュール表示板や搭乗橋の管理からターミナルビルの自動ドアやエレベーターの整備まで、安心・安全なターミナル運営と定時運行を支えるチームの一員として、「はねだクオリティ」をお届けしています。

コロナ禍を経て、また新たな賑わいを見せている羽田空港。第2ターミナル国際線エリアも再オープンし、国際線の増便によるさらなる利用者数の増加も見込まれています。自動手荷物預け入れ機の導入や、顔認証技術による搭乗手続きが可能になるなど、空港機能の効率化、省人化、ハイテク化も加速しています。

羽田空港が新時代の国際空港へと進化していく今、求めているのは、若者ならではの柔軟な視点と発想力を活かし、主体的に考えて行動できる人材。お客様満足を実現するためのホスピタリティマインドを大切にしつつ、現状に満足せず、時代のニーズに応えるサービスの追求が必要です。「空港で働いてみたい」という純粋な気持ちをスタート地点にして、日本の玄関口を支えるスケールの大きな仕事に参加しませんか?私たちと一緒に、安全で快適な空港を創っていきましょう!

会社データ

プロフィール

日本空港テクノは、羽田空港の運営・管理を手がける日本空港ビルデング(※)の施設管理部門が分社・独立し、1999年に設立された会社です。私たちのミッションは、羽田空港ターミナルの基幹設備や環境を365日24時間、維持管理していくこと。空調設備・給排水設備・フライト案内表示板・受変電設備などの保守管理、清掃や清掃品質チェック、施設内にある飲食店やショップの建築・施工管理、観葉植物レンタルや造園の設計・施工など、幅広い事業を展開しています。近年では羽田空港ターミナルビルに加え、オフィスビルやホテルの維持管理や清掃業務を請け負い、総合ビルメンテナンス会社としても事業を拡大中。極めて高い品質を要求される羽田空港で積み重ねてきた技術やノウハウを活かせるフィールドは広がり続けています。

空港ロビーなどの旅客エリアでは、利用者のいない閉館後から開館前にかけてメンテナンスを実施しています。また、利用者が立ち入らないエリアなど、空港の裏側を垣間見ることができるのは、この仕事ならではの面白さかもしれません。そして、羽田空港という驚くほど巨大な場所を支えるという、他では味わえない仕事のダイナミズムも感じられることでしょう。ぜひ、皆さんの瑞々しい感性、熱い情熱を存分に発揮し、次世代の空港創りや事業運営を担ってください!

(※)羽田空港国内線旅客ターミナルビルを建設・運営管理する企業。当社の株式を100%保有する親会社。

事業内容
・空港ターミナル等空港内施設、および空港関連施設の設備保守管理業
・建築、各種設備工事、およびコンサルティング業
・空港ターミナル等空港内施設、および空港関連施設の環境管理業
・園芸植物の栽培、販売、および賃貸

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新たなエリアの拡大など、さらなる利用者数の増加が見込まれる羽田空港。蓄積されたノウハウと技術で、安心・安全を届けます。

本社郵便番号 144-0041
本社所在地 東京都大田区羽田空港3丁目3番2号
本社電話番号 03-5757-8551
設立 1999年7月1日
資本金 1億5,000万円
従業員 349名(2023年11月現在)
売上高 166億6,841万円(2023年3月期実績)
事業所 本社/東京都大田区羽田空港3-3-2
売上高推移 166億6,841万円(2023年3月期実績)
105億6,774万円(2022年3月期実績)
121億3,266万円(2021年3月期実績)
253億4,251万円(2020年3月期実績)
241億0,457万円(2019年3月期実績)
株主構成 日本空港ビルデング(株)100%出資
関連会社 日本空港ビルデング(株)
東京エアポートレストラン(株)
コスモ企業(株)
(株)日本空港ロジテム
(株)ビッグウイング
国際協商(株)
羽田エアポートセキュリティー(株)
羽田旅客サービス(株)
(株)羽田エアポートエンタープライズ  他
沿革
  • 1931年
    • 8月 東京飛行場開場
  • 1953年
    • 7月 日本空港ビルデング(株)設立
  • 1955年
    • 5月 東京国際空港ターミナルビル開館、営業を開始
      施設管理部門が保全業務、清掃管理業務を開始
  • 1993年
    • 9月 羽田空港第1旅客ターミナルビル供用開始
  • 1999年
    • 7月 日本空港テクノ(株)設立
      (日本空港ビルデング(株)の施設管理部門を分社・独立)
      9月 羽田空港第1旅客ターミナルビル保全業務を受託
  • 2002年
    • 5月 建設業許可(一般・特定)の取得、工事請負業務の開始
  • 2004年
    • 7月 一級建築士事務所登録
      12月 羽田空港第2旅客ターミナルビル供用開始及び保全業務を受託
  • 2009年
    • 7月 日本空港テクノ(株)と(株)エアポートマックス
      (日本空港ビルデンググループの清掃会社)が合併し
      総合ビルメンテナンス業開始
  • 2010年
    • 10月 羽田空港国際線旅客ターミナルビル供用開始及び建物
      監理業務を受託
  • 2012年
    • 2月 グランドハンドリング業務開始
  • 2014年
    • 3月 国際線ロイヤルパークホテル ザ 羽田客室整備業務等受託
  • 2015年
    • 4月 東京シティエアターミナル設備管理・清掃管理業務受託
  • 2016年
    • 4月 大手町フィナンシャルシティグランキューブ設備管理
      業務受託
  • 2018年
    • 8月 ハウスクリーニング業務開始
  • 2021年
    • 7月 ジャパン・エアポート・グランドハンドリング(株)を
      子会社化

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.7年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.2時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.3日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 5名 2名 7名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 5名 1名 6名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修期間 1カ月(各部署でのOJT研修含む)
・階層別研修
 -新入社員ビジネス基礎研修(新入社員向け)
 -業務遂行の基礎力向上セミナー(一般社員向け)
 -1DAY管理職研修(主任、課長代理向け)
 -労働管理研修(管理職向け)…他多数
・日本空港ビルグループ研修
 -CS接遇マナー研修、英語教育…他多数
・インナーセミナー
 -低圧電気取扱研修、減圧弁講習…他多数
・各種訓練
 -スプリンクラー誤放出訓練、EV閉じ込め訓練…他多数
・通信教育講座
 -ビル管理技術者、色彩検定、日商簿記…他多数
自己啓発支援制度 制度あり
国家資格手当(資格1件あたり1,000~20,000円/月)対象資格35以上
有資格者選任手当(選任1件あたり2,000円~12,000円)対象資格25以上
※支給総額に上限なし、通信教育支援

国家資格等取得奨励金(資格1件あたり3,000円~50,000円)対象資格70以上
メンター制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
鹿児島大学、東海大学、山梨大学
<大学>
青山学院大学、宇都宮大学、神奈川大学、金沢工業大学、関東学院大学、北里大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、國學院大學、国士舘大学、島根県立大学、淑徳大学、職業能力開発総合大学校、成蹊大学、清泉女子大学、専修大学、大同大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、帝京平成大学、電気通信大学、東京音楽大学、東京経済大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、同志社大学、東洋大学、日本大学、日本女子大学、弘前学院大学、フェリス女学院大学、福井大学、法政大学、宮崎大学、武蔵野大学、明治大学、目白大学、横浜商科大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、沖縄工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、関東職業能力開発大学校附属千葉職業能力開発短期大学校(専門課程)、木更津工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、熊本工業専門学校、熊本高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、女子美術大学短期大学部、仙台高等専門学校、津山工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工学院専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京デザイン専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本電子専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、山形県立米沢女子短期大学、米子工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校

採用実績(人数)   2022年    │  2023年   │  2024年(予)
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大卒      0名│大卒     0名│大卒     2名
専門卒     0名│専門卒    3名│専門卒    1名
高専卒     2名│高専卒    1名│高専卒    3名
合計      2名│合計     4名│合計     6名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 4 2 6
    2023年 4 0 4
    2022年 1 1 2
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 6
    2023年 4
    2022年 2
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2024年 0
    2023年 0
    2022年 0

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