最終更新日：2024/4/4

(株)日立ハイテクサイエンス

正社員

業種

精密機器
その他電子・電気関連
機械設計
商社（精密・医療機器）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円（日立ハイテク全額出資）

売上高: 227億円（2022年度）

従業員: 511名（2023年4月1日時点）

募集人数: 16～20名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

計測・分析装置の最先端！加工する・見る・測る・分析する領域で世界を支える技術力

【予約受付中】オンライン説明会にご参加ください！（2024/02/14更新）

日立ハイテクサイエンスとは…

◆日立グループの、計測・分析・観察装置を開発・製造・販売している会社です。
◇世界中の先端企業、大学、公的研究機関などを取引先に、新技術・製品開発、生産管理、環境保全、エネルギー分野等における研究・商品開発で当社の装置が活躍しています。
◇先端技術から食品の安全まで世の中の安全快適な生活を支えています！

【説明会】
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～スマホ開発から水道水の安全まで～私たちの暮らしを支える技術

	当社の製品は、表面分析、元素・物性分析、分光・分離分析などの幅広い領域で、科学技術や産業の発展に貢献しています。例えば、今や生活には欠かせないスマートフォン。その内部を構成する最先端の微小、高性能な電子部品の開発、生産プロセスには当社が培ってきた原子レベルの技術が応用されています。また、リチウムイオン電池や太陽電池など新エネルギーの研究開発から、水道水や食品、玩具、家電製品などの身近な商品の安全管理まで、人々の暮らしを支えるありとあらゆる分野にて当社の製品が役立っています。日立ハイテクサイエンスは『見る』『測る』『分析する』『加工する』領域から、世界中の人々の安全・安心・健康を支えています。

当社の製品は、表面分析、元素・物性分析、分光・分離分析などの幅広い領域で、科学技術や産業の発展に貢献しています。
例えば、今や生活には欠かせないスマートフォン。その内部を構成する最先端の微小、高性能な電子部品の開発、生産プロセスには当社が培ってきた原子レベルの技術が応用されています。また、リチウムイオン電池や太陽電池など新エネルギーの研究開発から、水道水や食品、玩具、家電製品などの身近な商品の安全管理まで、人々の暮らしを支えるありとあらゆる分野にて当社の製品が役立っています。日立ハイテクサイエンスは『見る』『測る』『分析する』『加工する』領域から、世界中の人々の安全・安心・健康を支えています。

会社データ

プロフィール	◆日立グループの、計測・分析・観察装置を開発・製造・販売・保守をしている会社です ◇世界中の先端企業、大学、公的研究機関などを取引先に、新技術・製品開発、生産管理、環境保全、エネルギー分野等における研究・商品開発で当社の装置が活躍しています。 ◇先端技術から食品の安全まで世の中ので安全快適な生活を支えています！
事業内容	電子デバイス市場、環境分析市場、食品・高分子材料市場、研究市場　等で使用される、計測・分析・観察装置の開発、設計、製造、販売。 ■製品ソリューション熱分析・粘弾性装置液体クロマトグラフ（HPLC、アミノ酸分析計）分光分析装置（UV-Vis/NIR、FL）原子吸光光度計（AA） ICP発光分光分析装置（ICP-OES/ICP-MS）蛍光X線分析装置（XRF) 膜厚測定装置 X線回折装置（XRD） X線検出器質量分析装置（LC-MS、GC-MS）核磁気共鳴装置（NMR）電子スピン共鳴装置（ESR）電気化学分析装置（滴定、水質、水分測定）環境用分析・計測機器・装置ガスバリア試験装置オンサイト(ハンドヘルド/モバイル)元素分析装置固体発光分光分析装置（OES）微生物迅速検査装置計測・試験・分析受託評価サービス

プロフィール

◆日立グループの、計測・分析・観察装置を開発・製造・販売・保守をしている会社です
◇世界中の先端企業、大学、公的研究機関などを取引先に、新技術・製品開発、生産管理、環境保全、エネルギー分野等における研究・商品開発で当社の装置が活躍しています。
◇先端技術から食品の安全まで世の中ので安全快適な生活を支えています！

事業内容

電子デバイス市場、環境分析市場、食品・高分子材料市場、研究市場　等で使用される、計測・分析・観察装置の開発、設計、製造、販売。

■製品ソリューション
熱分析・粘弾性装置
液体クロマトグラフ（HPLC、アミノ酸分析計）
分光分析装置（UV-Vis/NIR、FL）
原子吸光光度計（AA）
ICP発光分光分析装置（ICP-OES/ICP-MS）
蛍光X線分析装置（XRF)
膜厚測定装置
X線回折装置（XRD）
X線検出器
質量分析装置（LC-MS、GC-MS）
核磁気共鳴装置（NMR）
電子スピン共鳴装置（ESR）
電気化学分析装置（滴定、水質、水分測定）
環境用分析・計測機器・装置
ガスバリア試験装置
オンサイト(ハンドヘルド/モバイル)元素分析装置
固体発光分光分析装置（OES）
微生物迅速検査装置
計測・試験・分析受託評価サービス

本社郵便番号	105-6411
本社所在地	東京都港区虎ノ門一丁目17番1号　虎ノ門ヒルズビジネスタワー
本社電話番号	03-3504-3966（代）
設立	2000年3月1日
資本金	1億円（日立ハイテク全額出資）
従業員	511名（2023年4月1日時点）
売上高	227億円（2022年度）
国内拠点一覧	■本社東京都港区虎ノ門一丁目17番1号虎ノ門ヒルズビジネスタワー ■富士小山事業所静岡県駿東郡小山町竹之下36-1 ■那珂事業所茨城県ひたちなか市市毛1040番地 ■中部支店愛知県名古屋市中区錦二丁目13番19号瀧定ビル ■関西支店大阪府大阪市淀川区宮原三丁目3番31号上村ニッセイビル ■サイエンスソリューションラボ東京東京都中央区新富二丁目15番5号　RBM築地ビル ■サイエンスソリューションラボ大阪大阪府大阪市淀川区宮原三丁目3番31号上村ニッセイビル ■東京サービスセンタ東京都中央区新富二丁目15番5号 RBM築地ビル ■大阪サービスセンタ大阪府大阪市淀川区宮原三丁目3番31号上村ニッセイビル ■小山サービスセンタ静岡県駿東郡小山町竹之下36-1
沿革	■1947 日立グループの商事会社として(株)日之出商会（後に日製産業(株)、現(株)日立ハイテクノロジーズ）設立 ■1970 第二精工舎(現セイコーインスツル、以下SII）が、ウォッチ以外の新規事業分野開発のため、社内にRDセンターを設置し、分析・計測機器事業分野（科学機器事業）の研究開発を開始 ■1972 SIIが、分析・計測機器の製造販売を目的に、科学機器部を設置 ■1973 SIIが、科学機器事業の製造拠点として静岡県駿東郡に小山事業所を設置 ■1995 SIIが、科学機器の製品の保守サービス・消耗品販売を目的に、(株)エポリードサービス設立 ■1998 小山事業所ISO14001認証取得 ■2000 SIIが当社の前身であるエスアイアイ・マイクロスコープ(株)を設立 ■2001 日製産業が、(株)日立製作所の計測機器グループ・半導体製造装置グループとの事業統合に伴い、商号を(株)日立ハイテクノロジーズに変更 ■2003 エスアイアイ・ナノテクノロジーがSIIの科学機器事業を会社分割により承継するとともに、(株)エポリードサービスの株式を取得エスアイアイ・マイクロスコープが商号をエスアイアイ・ナノテクノロジー(株)に変更 ■2003 セイコーインスツル(株)の科学機器事業を会社分割により継承するとともに、科学機器の保守消耗品の販売を行う(株)エポリードサービスの株式を取得 ■2004 中国上海に精工盈司電子科技（上海）有限公司（現日立儀器(上海)有限公司）を設立 ■2005 米国カリフォルニアにSII NanoTechnology USA Inc.（現Hitachi High-Tech Science America, Inc.）を設立 ■2005 SII NanoTechnology USA Inc.が米国Radiant Detector Technologies. LLCおよびPhoton Imaging Inc.よりX線検出器事業を譲受 ■2013 (株)日立ハイテクノロジーズおよび(株)日立ハイテクコントロールシステムズより、分析装置事業の設計および国内販売機能を承継 ■2013 セイコーインスツル（SII)が当社の全株式を(株)日立ハイテクノロジーズへ譲渡したことで同社の子会社となり、商号を(株)日立ハイテクサイエンスに変更、本社を東京都港区に移転日立ハイテクノロジーズから、分析事業にかかわる設計開発・品質保証・営業部門を承継 ■2017 (株)エポリードサービスを(株)日立ハイテクサイエンスに吸収合併 ■2019 日立儀器（上海）有限公司の資産を日立分析儀器（上海）有限公司へ譲渡 ■2020 (株)日立ハイテクノロジーズが(株)日立ハイテクへ社名を変更小山事業所を富士小山事業所へ改称

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.4年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 18日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	12名	15名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	7名	10名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0.0%
  （6名中0名）
- 2023年度
女性管理職（課長・部長職）比率：3.3%

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修(1ケ月程度) ・海外研修（若手・選抜）・階層別研修・各種スキル研修　他
自己啓発支援制度	制度あり・語学教育補助・TOEIC奨励金制度・資格等取得奨励金制度 (2023年10月時点)
メンター制度	制度あり ※入社2年間の指導員制度。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり・社内英語検定(TOEIC)の実施

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大分大学、大阪大学、神奈川大学、九州大学、九州工業大学、京都府立大学、群馬大学、県立広島大学、神戸大学、静岡大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、東北工業大学、徳島大学、長岡技術科学大学、名古屋工業大学、新潟大学、広島大学、福井大学、福島大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、明治大学、立命館大学、横浜国立大学＜大学＞青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、金沢工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、佐賀大学、城西大学、上智大学、第一工業大学（東京上野）、中央大学、中京大学、電気通信大学、東海大学、東京工業大学、東京都市大学、鳥取大学、名古屋工業大学、兵庫県立大学、法政大学、明治学院大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞沼津工業高等専門学校
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　2023年 2024(予) ------------------------------------------------------------------ 大学院卒　　 7名　　　3名　　　4名　　 6名 10名大学卒　　　 3名　　　1名　　　1名　　 6名　 9名高専卒　　　－　　　 2名　　　－　　 2名　 1名
採用実績（学部・学科）	文・理全般（機械、電気・電子、情報、化学、工学など）
留学生採用	留学生の採用も積極的に行っております。（当社で働く外国籍社員の主な出身国・地域：中国、韓国、台湾、ネパール、コスタリカ、メキシコ、マレーシア、タンザニア、ドイツなど）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2022年	1名	4名	5名
2021年	6名	0名	6名
2020年	6名	5名	11名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年	5名
2021年	6名
2020年	11名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年	0名
2021年	0名
2020年	1名

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