最終更新日：2024/6/25

(株)セブン-イレブン・ジャパン

正社員
既卒可

業種

コンビニエンスストア
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 172億円

チェーン全店売上高: 4兆9,527億円（2022年2月期）

従業員数: 8,739名（2022年2月末現在）

募集人数: 101～200名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「既存中小小売店の近代化・活性化」を創業理念に、常に走りつづけるパイオニア。

新型コロナウイルスへの対応（2024/02/13更新）

会社説明会はWEB(Zoom)にて開催予定です！

まずはマイナビより、エントリーください。エントリーいただいた方には当社「マイページ」をご用意します。IDが発行されますので、ログインください。WEB会社説明会の公開日時が決まりましたら、メールにてご連絡いたします。

会社説明会では、加盟店を支える立場であるからこそ、ご理解いただきたい会社の理念や仕事の意義、社風、キャリアパスについてご説明いたします。

約60の部門のキャリアパスの中から、代表的な部門やキャリアパスについてご案内いたします。スペシャリストを目指すも、ゼネラリストを目指すも活躍フィールドがあります。

入社3年目より、年2回の立候補制度がございます。

入社がゴールでなく、ご自身の入社5年後、10年後、20年後のキャリアの広がりを感じていただければ幸いでございます。

※新型コロナウィルスの対応に伴い、会社説明会、その後の選考ステップを一部WEB化しています。皆さんに安心して選考に進んでいただけるように準備しておりますので、まずはマイナビよりエントリーください。

当社の中心的な役割を果たす職種はOFC（オペレーション・フィールド・カウンセラー）。ひとりのOFCが7～8店の加盟店を担当し、経営のアドバイスを行います。今後は国内で培ってきた事業インフラを、世界のセブン-イレブンと共有し、ビジネス拡大を図っていきます。グローバルなビジネスにチャレンジできる舞台があります。

: 当社の中心的な役割を果たす職種はOFC（オペレーション・フィールド・カウンセラー）。ひとりのOFCが7～8店の加盟店を担当し、経営のアドバイスを行います。

: 今後は国内で培ってきた事業インフラを、世界のセブン-イレブンと共有し、ビジネス拡大を図っていきます。グローバルなビジネスにチャレンジできる舞台があります。

店舗の経営をコンサルティングすることが私たちの仕事です。

競争相手は、日々変化し続ける消費者のニーズです。今後もさらに消費者の立場に立ったサービスの充実に努め、一店一店の質的向上を目指します。	セブン-イレブン・ジャパンは、店舗を経営するオーナーさんをサポートするフランチャイズ・チェーン本部です。創業以来、業界の過去や常識にとらわれず、新しいことにチャレンジしてきました。1974年にセブン-イレブン1号店をオープン。最新の設備はもとより、仕入れや資金調達にも苦労する小売店が多い中、商品調達と資金繰りだけでなく、マーケティング、物流システム、会計簿記サービスなどをパッケージにすることで、近代化と活性化を図る事ができれば、大型店と共存共栄できるという発想でセブン-イレブンがスタートしました。加盟店と本部をつなぐ大切な役割を担うのは、中心的職種であるOFC（オペレーション・フィールド・カウンセラー／店舗経営相談員）です。ひとりのOFCが7～8店の加盟店を担当し、経営者であるオーナーさんに経営サポートを行っています。本部各部門と直接顔を合わせ最新情報の共有を図っています。そこで得た情報を元に、OFCは各加盟店ごとの改善ポイントを立案するのです。また、みなさんの住む町にセブン-イレブンがあるように、世界のさまざまな国でも地域に根ざしています。長年積み重ねてきた、世界でもトップレベルの事業インフラやサービスを世界中のセブン-イレブンに対して発信しています。世界中のお客様に、気持ちよく買い物をしてもらうこと。難しい課題を乗り越え、オーナーさんの店舗に貢献できること。それが私たちの仕事のやりがいなのです。 ※現在商品開発などでお取引がある企業様（一例）アサヒビール、味の素、花王、カルビー、キリンビール、カネカ、コカ・コーラ、コーセー、サントリー、スマートテック、資生堂、日清、日産自動車、トヨタ自動車、ファンケル、フォーアールエナジー、富士電機、丸紅、三井物産、NEC、UCC上島珈琲 ※カップラーメンの蒙古タンメン中本は日清と共同開発したものです

競争相手は、日々変化し続ける消費者のニーズです。今後もさらに消費者の立場に立ったサービスの充実に努め、一店一店の質的向上を目指します。

セブン-イレブン・ジャパンは、店舗を経営するオーナーさんをサポートするフランチャイズ・チェーン本部です。創業以来、業界の過去や常識にとらわれず、新しいことにチャレンジしてきました。1974年にセブン-イレブン1号店をオープン。最新の設備はもとより、仕入れや資金調達にも苦労する小売店が多い中、商品調達と資金繰りだけでなく、マーケティング、物流システム、会計簿記サービスなどをパッケージにすることで、近代化と活性化を図る事ができれば、大型店と共存共栄できるという発想でセブン-イレブンがスタートしました。

加盟店と本部をつなぐ大切な役割を担うのは、中心的職種であるOFC（オペレーション・フィールド・カウンセラー／店舗経営相談員）です。ひとりのOFCが7～8店の加盟店を担当し、経営者であるオーナーさんに経営サポートを行っています。本部各部門と直接顔を合わせ最新情報の共有を図っています。そこで得た情報を元に、OFCは各加盟店ごとの改善ポイントを立案するのです。

また、みなさんの住む町にセブン-イレブンがあるように、世界のさまざまな国でも地域に根ざしています。長年積み重ねてきた、世界でもトップレベルの事業インフラやサービスを世界中のセブン-イレブンに対して発信しています。世界中のお客様に、気持ちよく買い物をしてもらうこと。難しい課題を乗り越え、オーナーさんの店舗に貢献できること。それが私たちの仕事のやりがいなのです。

※現在商品開発などでお取引がある企業様（一例）
アサヒビール、味の素、花王、カルビー、キリンビール、カネカ、コカ・コーラ、コーセー、サントリー、スマートテック、資生堂、日清、日産自動車、トヨタ自動車、ファンケル、フォーアールエナジー、富士電機、丸紅、三井物産、NEC、UCC上島珈琲

※カップラーメンの蒙古タンメン中本は日清と共同開発したものです

会社データ

プロフィール	みなさんが普段利用しているコンビニエンスストアの「おにぎり」「お弁当」。現在、「セブン‐イレブン」の主力商品となっていますが、「セブン‐イレブン」が創業された当時、お店には「おにぎり」「お弁当」はありませんでした。周囲から「おにぎり」「お弁当」は家で作るものなので売れる訳がないと言われるなか、「家で作るものだからこそ買えれば便利」というお客様の立場に立って商品の開発に着手。現在の主力商品につながりました。商品開発も自社のみで行うのではなく、飲料メーカのサントリー様や、コカ・コーラ様、食品では日清食品様、化粧品メーカの資生堂様、トイレタリーでは花王様など様々企業様と共同企画・開発をさせていただき、お客様の欲しいと思う商品を開発しています。またCRM戦略として、セブン・アイデータラボを立ち上げ、ANA様やNTTドコモ様、三井物産様、三井住友FG様など、各業界会社様とビックデータを相互活用し、社会にベネフィットを提供していく取り組みも始めていきます。「セブン‐イレブン」誕生から約46年が経過。独自手法の商品開発をはじめ、高精度の発注を可能にする情報システム、物流ネットワークを構築。さらには銀行ATM、お食事配達サービス、小売業で初めての電子マネー「nanaco」など、新しいサービスを提供してきました。業界の常識にとらわれることなく、常にお客様の立場に立ち、利便性を追求する、それが私達セブン‐イレブン・ジャパンです。
事業内容	新しい時代の生活をともにつくっていく新しい「近くて便利」へ豊富な品揃え、便利なサービス、いつも近くにある安心感。私たちはお客様のニーズとともに変化しながら、地域に寄り添う「街づくり」に取組んできました。そして今、社会環境はかつてないほど変化し、人々の価値観や暮らしが大きく変わり始めています。このニューノーマルと呼ばれる時代に、コンビニエンスストアの生活インフラとしての役割はますます多様化し、深く、強くなりました。増加するおうち時間をもっと豊かで健やかに。もっと安全で地球環境にもやさしいお買い物へ。お客様の新しい生活をともに築いていくために、私たちは「近くて便利」の意味を改めて問い直し、変化をいっそう加速させ、変化に挑み続けます。セブン‐イレブンのフランチャイズシステムとは、加盟店様が独立した経営者として店舗を運営し、セブン‐イレブン・ジャパン本部はその店舗経営をバックアップ。加盟店様と本部との明確な役割分担に基づき、対等なパートナーとして行う「共同事業」です。本部のバックアップには様々なものがありますが、その中でもOFC（オペレーション・フィールド・カウンセラー／店舗経営相談員）による経営カウンセリングは、加盟店様と絶えずコミュニケーションをとり、店舗経営に有益な情報を伝え、売上や販売数などのデータから分析を行い、商圏を踏まえた商品の選定や陳列、店内の体制づくりまでアドバイスします。あらゆる面から「売れるお店作り」をバックアップする一番身近なパートナーです。

プロフィール

みなさんが普段利用しているコンビニエンスストアの「おにぎり」「お弁当」。
現在、「セブン‐イレブン」の主力商品となっていますが、「セブン‐イレブン」が創業された当時、お店には「おにぎり」「お弁当」はありませんでした。周囲から「おにぎり」「お弁当」は家で作るものなので売れる訳がないと言われるなか、「家で作るものだからこそ買えれば便利」というお客様の立場に立って商品の開発に着手。現在の主力商品につながりました。

商品開発も自社のみで行うのではなく、飲料メーカのサントリー様や、コカ・コーラ様、食品では日清食品様、化粧品メーカの資生堂様、トイレタリーでは花王様など様々企業様と共同企画・開発をさせていただき、お客様の欲しいと思う商品を開発しています。

またCRM戦略として、セブン・アイデータラボを立ち上げ、ANA様やNTTドコモ様、三井物産様、三井住友FG様など、各業界会社様とビックデータを相互活用し、社会にベネフィットを提供していく取り組みも始めていきます。

「セブン‐イレブン」誕生から約46年が経過。独自手法の商品開発をはじめ、高精度の発注を可能にする情報システム、物流ネットワークを構築。さらには銀行ATM、お食事配達サービス、小売業で初めての電子マネー「nanaco」など、新しいサービスを提供してきました。業界の常識にとらわれることなく、常にお客様の立場に立ち、利便性を追求する、それが私達セブン‐イレブン・ジャパンです。

事業内容

新しい時代の生活を
ともにつくっていく
新しい「近くて便利」へ

豊富な品揃え、便利なサービス、いつも近くにある安心感。
私たちはお客様のニーズとともに変化しながら、地域に寄り添う「街づくり」に取組んできました。
そして今、社会環境はかつてないほど変化し、人々の価値観や暮らしが大きく変わり始めています。
このニューノーマルと呼ばれる時代に、コンビニエンスストアの生活インフラとしての役割はますます多様化し、深く、強くなりました。
増加するおうち時間をもっと豊かで健やかに。
もっと安全で地球環境にもやさしいお買い物へ。
お客様の新しい生活をともに築いていくために、私たちは「近くて便利」の意味を改めて問い直し、変化をいっそう加速させ、変化に挑み続けます。

セブン‐イレブンのフランチャイズシステムとは、
加盟店様が独立した経営者として店舗を運営し、セブン‐イレブン・ジャパン本部はその店舗経営をバックアップ。加盟店様と本部との明確な役割分担に基づき、対等なパートナーとして行う「共同事業」です。
本部のバックアップには様々なものがありますが、その中でもOFC（オペレーション・フィールド・カウンセラー／店舗経営相談員）による経営カウンセリングは、加盟店様と絶えずコミュニケーションをとり、店舗経営に有益な情報を伝え、売上や販売数などのデータから分析を行い、商圏を踏まえた商品の選定や陳列、店内の体制づくりまでアドバイスします。あらゆる面から「売れるお店作り」をバックアップする一番身近なパートナーです。

本社郵便番号	102-8455
本社所在地	東京都千代田区二番町8番地8
本社電話番号	03-6238-3711（代表）
設立	1973年11月20日
資本金	172億円
従業員数	8,739名（2022年2月末現在）
チェーン全店売上高	4兆9,527億円（2022年2月期）
経常利益	2,736億円（2022年2月期）
代表者	代表取締役社長　永松文彦
主な取引先	アサヒビール、味の素、カルビー、キリンビール、カネカ、コカ・コーラ、コーセー、サントリー、スマートテック、資生堂、日清、日産自動車、トヨタ自動車、フォーアールエナジー、丸紅、三井物産、NEC、
有給取得年平均	11.6日
平均給与	平均年収37歳625万円
事業所	東京本社および、北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県
業績	決算期　　　　　　　売上高　　経常利益 ――――――――――――――――――― 2001年2月　　　　　 20,466　　 1,471 2002年2月　　　　　 21,140　　 1,537 2003年2月　　　　　 22,132　　 1,596 2004年2月　　　　　 23,431　　 1,688 2005年2月　　　　　 24,408　　 1,760　 2006年2月　　　　　 24,987　　 1,786 2007年2月　　　　　 25,335　　 1,767　 2008年2月　　　　　 25,743　　 1,764　 2009年2月　　　　　 27,626　　 1,880 2010年2月　　　　　 27,849　　 1,644 2011年2月　　　　　 29,476　　 1,761 2012年2月　　　　　 32,805　　 1,897 2013年2月　　　　　 35,084　　 1,941 2014年2月　　　　　 37,812　　 2,127 2015年2月　　　　　 40,082　　 2,325 2016年2月　　　　　 42,910　　 2,567 2017年2月　　　　　 45,156　　 2,512 2018年2月　　　　　 46,780　　 2,517 2019年2月　　　　　 48,988　　 2,529 2020年2月　　　　　 50,102　　 2,622 2021年2月　　　　　 48,706　　 2,819 2022年2月　　　　　 49,527　　 2,736 　　　　　　　　　　　　　　　 (単位：億円)
関連会社および子会社	(株)セブン＆アイ・ホールディングス (株)イトーヨーカ堂 (株)ヨークベニマル (株)ヨークマート (株)セブン＆アイ・フードシステムズ (株)そごう・西武 7-Eleven，Inc. SEVEN-ELEVEN(HAWAII)，INC. セブン－イレブン北京有限公司セブン－イレブン中国有限公司セブン－イレブン成都有限公司 (株)セブン銀行 (株)セブンフィナンシャルサービス (株)セブンカードサービス (株)セブン＆アイ・ネットメディア (株)セブンドリーム・ドットコム (株)セブンネットショッピング (株)セブンカルチャーネットワーク (株)セブン＆アイ出版 (株)セブン・ミールサービス (株)オッシュマンズ・ジャパン (株)ロフト (株)赤ちゃん本舗タワーレコード(株) (株)テルベ (株)ニッセンホールディングス (株)バーニーズ　ジャパン (株)バルス　など
沿革	1973年11月 (株)ヨーク・セブン設立 1974年 5月第1号店　豊洲店がオープン 1980年11月加盟店1,000店舗となる 1981年 8月東証一部上場 1991年 3月米国サウスランド社へ経営参加 1993年 2月加盟店5,000店突破 2000年 8月 (株)セブン・ミールサービス設立 2001年 4月イトーヨーカ堂と共同出資により(株)アイワイバンク銀行」設立。翌月、店内ATM(現金自動預け払い機)設置開始 2002年11月マルチコピー機を利用したチケットサービス開始 2003年 8月加盟店1万店突破 2005年 9月 (株)セブン＆アイ・ホールディングス設立 2007年 4月独自の電子マネー「nanaco」導入開始 2010年 2月「住民票の写し」「印鑑登録証明書」の発行サービスを開始 2010年12月世界のセブン－イレブン出店数が4万店を突破 2012年1月チェーン全店売上高3兆円を突破 2013年1月「セブンカフェ」販売開始 2013年2月日本国内出店数1万5,000店舗突破 2013年3月世界のセブン－イレブン出店数が5万店を突破 2013年3月創業40周年 2015年2月チェーン全店売上高4兆円を突破 2016年7月世界のセブン－イレブン出店数が6万店を突破 2017年3月セブン-イレブンのコーポレートカラーを「色彩のみからなる商標」として日本で初めて登録 2018年1月日本国内出店数2万店舗突破 2019年6月日本コカ・コーラ（株）様との共同企画により、世界初となる完全循環型ペットボトルリサイクル（100％再生PET樹脂使用ボトル）を開始。 2019年7月セブン-イレブン・沖縄が、沖縄県内に出展開始

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.9年
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.6日
2021年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、5つの力研修、キャリアアップ研修、マネジメント研修
自己啓発支援制度	制度あり社内の福利厚生制度により、通信講座は250以上を無料で受ける事ができます。ビジネスマナーやPCスキルといった物から、宅建、英会話、中小企業診断士など国家資格なども無料で受ける事ができます。（2019年1月現在）経営大学院の一部補助など、自己啓発をして視野を広げたい。自分の価値を高めたい方が学べる支援が充実しております。
メンター制度	制度あり社員相談窓口がございます。匿名で公私を問わず相談が可能です。
キャリアコンサルティング制度	制度あり入社3年目以降から年2回の立候補制度あり。立候補制度は、直属の上長を経由してあげる事もできるし、直接人事に出す事も可能となっています。本人のやる気や実績を考慮の上、1回目で希望の部署に異動する方もいれば、数回目で希望の部署へ異動する方もいらっしゃいます。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東京大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、東京工業大学、東北大学、早稲田大学、慶應義塾大学＜大学＞愛知学院大学、青山学院大学、亜細亜大学、岩手県立大学、大阪府立大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、九州大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、國學院大學、駒澤大学、芝浦工業大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、玉川大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、日本大学、阪南大学、広島大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北海学園大学、防衛大学校、武蔵大学、明治大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
採用実績（人数）	2017年:305名 2018年:351名 2019年:279名 2020年:269名 2021年:234名 2022年:137名 2023年:128名

採用実績（学校）

＜大学院＞
東京大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、東京工業大学、東北大学、早稲田大学、慶應義塾大学
＜大学＞
愛知学院大学、青山学院大学、亜細亜大学、岩手県立大学、大阪府立大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、九州大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、國學院大學、駒澤大学、芝浦工業大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、玉川大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、日本大学、阪南大学、広島大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北海学園大学、防衛大学校、武蔵大学、明治大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2017年:305名
2018年:351名
2019年:279名
2020年:269名
2021年:234名
2022年:137名
2023年:128名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2021年	135名	99名	234名
2022年	82名	55名	137名
2023年	78名	50名	128名

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