最終更新日：2024/7/29

(株)昭電

  • 正社員

業種

  • 半導体・電子・電気機器
  • セキュリティ
  • 設備工事
  • その他電子・電気関連
  • 機械設計

基本情報

本社
東京都
資本金
3億240万円
売上高
165億(2023年9月)
従業員
400名
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【 58年間営業黒字！ 】1965年創業、情報通信インフラを守る総合防災メーカー

  • My Career Box利用中

ー会社説明会実施ー　説明会には先輩社員も出席予定！ （2024/04/12更新）

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このたびは、昭電の採用情報をご覧いただきありがとうございます。

当社は「情報化社会に安全と信頼を提供する」をスローガンとして掲げ、情報通信インフラを災害トラブルから守るため、雷害対策、地震対策、ネットワーク、セキュリティ、ファシリティの各分野で事業を展開している総合防災メーカーです。

創業から58年連続営業黒字、コロナ禍においても利益を確保しております。



★★ 会社説明会を実施します ★★

当社では4月から順次、会社説明会を対面・WEBで実施いたします。
会社説明会では、先輩社員に、業務内容、１日の流れ、勤務地と転勤の有無、残業、有給など、何でも質問できます！

まずは会社説明会で会社の雰囲気を知りたい、社員の話を聞いてみたいという方もぜひ気軽にご参加ください。

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会社紹介記事

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これからの昭電を担う営業、技術、SEの社員。チームワークの良さも抜群です。
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SCセンタ（東京都江東区）には重要施設の安全強化向け総合ソリューションを実証体験できるラボ環境があります。

見えないところで支えている。それが、昭電の総合安全ソリューション

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昭電 本社SDビル（東京都墨田区）

■日本全国の情報通信ネットワークを支える“インフラスペシャリスト”

情報化社会を支えるライフラインとして、急速な変化を遂げる情報通信ネットワーク。
私たちは、これらを利用した便利なサービスにより、日常の生活を通じて多大な恩恵を受けています。
今ではコンピューターや携帯電話は暮らしに欠かせません。
ところが、ひとたびシステムトラブルが発生すれば、便利なサービスが使えないどころか、社会問題にまで発展します。
特に脅威となるのが、雷、地震、水害などの自然災害です。
近年、大型台風の上陸やゲリラ豪雨の多発により、落雷や洪水による影響は、ますます見過ごすことのできない問題となっています。
昭電の総合防災テクノロジーは、雷害対策や地震対策など、専門的アプローチによって、いつでもどこでも情報ネットワークが繋がることが当たり前の毎日を支えています。


■好奇心旺盛な人を求めています！

当社は、知らないことに興味を持ち、見たい・知りたい・経験してみたいと思う「好奇心」を大切にしています。
当社の取り扱う製品は雷、地震、ネットワークなど、多岐にわたっており、広く浅くであっても、幅広い製品に興味をもって、知識を身につけなければいけません。
『知らないことに沢山出会う』
みなさんには、仕事でもプライベートでも、多様な人と関わり、色々な経験をしてほしいと思っています。
そして、その中で疑問に思ったことや知らなかったことに興味を持ち、積極的に知ろうとする人に期待しています。

会社データ

プロフィール

1965年、電子通信機器のエンジニアたちが立ち上げた電子通信機器の製造・販売会社が、昭電の始まりです。
その後、情報化社会の発展とともに、通信ネットワークのリスクコントロールをテーマにして、雷害・地震・セキュリティの対策システムの設計や設備工事にフィールドを広げてきました。
急速に加速する情報社会において、ワンストップかつ複合的に付加価値の高いサービスを提供できる数少ない企業として、これからもお客様へ安全と信頼を提供していきます。
事業内容
総合防災メーカーとして、お客様の情報通信ネットワークを災害やトラブルから守るため、各分野で事業を展開しています。

◆雷害対策
　電子機器・ネットワークシステムを雷害から守る
◆地震対策
　地震による被害からサーバと情報を守る
◆ネットワーク
　お客様ニーズに応えるネットワークを構築する
◆セキュリティ
　先進のITで「万が一」の侵入・トラブルを防ぐ
◆ファシリティ
　究極の安心を追求する設備で冗長を対策する
本社郵便番号 130-8543
本社所在地 東京都墨田区太平4-3-8
本社電話番号 03-4396-8815
設立 1965年10月15日
資本金 3億240万円
従業員 400名
売上高 165億(2023年9月)
代表者 代表取締役社長　太田 光昭
事業所 【本社】
東京都墨田区太平4-3-8

【テクノセンタ】
千葉県千葉市稲毛区山王町365

【SCセンタ】
東京都江東区亀戸1-4-2

【成田工場】
千葉県香取市桐谷808番地

【大阪工場】
大阪市此花区常吉1-1-60

【北海道支店】
札幌市中央区大通東2‐3‐1

【東北支店】
仙台市青葉区国分町1-7-18

【名古屋支店】
名古屋市東区葵3-23-3

【北陸支店】
富山市総曲輪1-7-15

【大阪支店】
大阪市北区堂島1-5-17

【中国支店】
広島市中区大手町3-7-2

【四国支店】
高松市寿町1-1-12

【九州支店】
福岡市中央区渡辺通2-1-82

【沖縄支店】
那覇市久茂地1-2-25
主要製品 ◆雷害対策製品
　SPD、サンダーブロッカー
◆地震対策製品
　免振装置
　フリーアクセスフロア
◆ネットワーク
　クロージャー
　光配線盤
◆セキュリティ
　入退室管理システム
　トラップ式フェンスセンサー
◆ファシリティ
　シェルタ
　無停電電源装置
主要取引先 ・全国電力会社
・JR各社、その他鉄道会社
・官公庁、学校
・電気機器メーカー
・ゼネコン
・金融機関
・通信キャリア各社、放送関連会社
・情報システム会社
平均年齢 男性：48.8歳
女性：43.4歳
全体：48.2歳
平均勤続年数 男性：21.4年
女性：16.8年
全体：21.0年
沿革
  • 1965年
    • 東京都千代田区に同社を設立
  • 1969年
    • 独シーメンス社の保安器部門製品について独占販売権を得る
  • 1972年
    • 製造製品が日本電気協会の電力保安通信規定に認定される
  • 1975年
    • 東京都江東区大島に新社屋完成、本社・東京工場として業務開始
  • 1976年
    • 独シーメンス社と技術提携
  • 1983年
    • 日本電信電話公社の納入メーカーに認定
  • 1986年
    • 米国ダイナテック社とマトリクススイッチの業務提携、フィンランド・ノキア社とモデムの業務提携
      日本IBMの通信機器特約店となる
  • 1987年
    • 千葉市稲毛区にテクノセンタ完成
  • 1995年
    • 千葉県山田町(現・香取市)に成田工場完成
  • 1998年
    • 太田昭吾会長（当時・社長）が日刊工業新聞社主催「優秀経営者賞」受賞
  • 　
    • オーストラリア・エリコ雷技術社と業務提携
  • 　
    • 成田工場に試験研究棟が完成
  • 1999年
    • 設備工事システム分野においてISO9001認証取得
      成田工場に、三次元地震波発生装置を導入
  • 2000年
    • 大阪市此花区に大阪工場を新設
  • 2002年
    • テクノセンタに雷インパルス電圧発生装置を導入（最大電圧120万ボルト）
  • 2004年
    • 東京都墨田区に本社を移転
  • 　
    • 旧本社（東京都江東区大島）をSCセンタとして開設
  • 　
    • 成田工場において、ISO14001認証取得
  • 2007年
    • テクノセンタに雷インパルス電流発生装置を導入（最大電流200キロアンペア）
  • 2008年
    • テクノセンタにおいて、ISO14001認証取得
  • 2014年
    • 成田工場内に「BCP対策モデルパーク」をオープン
  • 2016年
    • テクノセンタに、大規模短絡電流試験装置を導入
  • 2019年
    • ソリューション・ラボ本格運用開始
  • 2022年
    • 東京都江東区亀戸にSCセンタを移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 21.1年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 19時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 14.3日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 2名 5名 7名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 2名 2名 4名
    2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修：入社日から2週間程度の集合研修。
　　　　　　　　社内規則やビジネスマナー等の研修および事業所の見学などを行います。

・実習研修　　：上記新入社員研修終了後、生産部門・営業部門を周り、各部門での
　　　　　　　　業務を体験（約1カ月）。
　　　　　　　　その後は、各配属先部署でのOJTとなります。

その他、必要に応じて社内・社外でのセミナー・研修を実施。
自己啓発支援制度 制度あり
会社として必要な資格（工事の施工管理技士など）の取得にあたり、講習や試験の費用を会社で負担。
資格取得時には、表彰金の贈呈や奨励給（毎月の資格手当）の支給があります。
＊資格の難易度等により、表彰金・奨励給の額は異なります。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田大学、岡山大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、国士舘大学、玉川大学、千葉工業大学、東海大学、東北大学、富山大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、九州大学、近畿大学、熊本大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、湘南工科大学、信州大学、専修大学、拓殖大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、帝京大学、東海大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東北工業大学、東洋大学、富山大学、日本大学、日本女子体育大学、阪南大学、広島大学、広島経済大学、広島修道大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、明治大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
秋田工業高等専門学校、共立女子短期大学、神戸市立工業高等専門学校、國學院大學北海道短期大学部、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東北電子専門学校、日本工学院専門学校、和歌山工業高等専門学校
採用実績（人数） 2022年：2名（男性0名、女性2名）
2023年：2名（男性2名、女性0名）
2024年（予）：2名（男性0名、女性2名）
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 2名 0名 2名
    2022年 0名 2名 2名
    2021年 1名 0名 1名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 2名
    2022年 2名
    2021年 1名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0名
    2022年 0名
    2021年 0名

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