最終更新日：2024/10/28

日本高周波(株)

  • 正社員

業種

  • 半導体・電子・電気機器
  • コンピュータ・通信機器
  • 精密機器
  • 機械

基本情報

本社
神奈川県
資本金
1億5,550万円
売上高
30億円(2023年実績)
従業員
151名
募集人数
1～5名

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会社紹介記事

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高周波・マイクロ波・ミリ波・レーザー等の電磁波現象を基盤技術として通信機・放送機器・プラズマ・医用・食品関係等、多彩な分野で活躍しています。
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「100％良品」の製品の提供を行っています。1932年、電磁波の応用技術ウエーブテクノロジーを用いた商品の開発研究のため設立された老舗企業です！

【国内トップシェアを誇る老舗企業】ワンストップで開発・製造の高い技術力！

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日本高周波株式会社は2018年12月品質マネジメントシステムの国際規格である「ISO9001」を認証取得しました。

当社は1932年、電磁波の応用技術（ウエーブテクノロジー）を用いた製品の開発研究のため設立されました。

以来、電磁波応用の可能性を追求し、常に最先端の技術を用いた製品の開発・製造を行なってきました。

電磁波応用技術は放送、通信、加速器、半導体製造装置、プラズマ応用装置など、幅広い分野で需要が伸びています。

近年は、デジタルTV関連、半導体製造装置関連、プラズマ応用装置関連、加速器関連等数々の画期的製品の開発・販売を行っています。

弊社の製品は東京スカイツリー等で使用されるTV放送用「同軸装置」や研究機関等で使用される「加速器」などがあります。

今後ますます拡大する電磁波の応用技術（ウエーブテクノロジー）を基盤に、「独創性オリジナル商品開発」のポリシーを持って新商品、新技術開発に取り組んでいます。

当社は機器の開発～販売までを社内一貫体制で提供しています。
社内で開発～販売までを一貫して行うための知識と技術があります！

TV放送で使用される同軸切替器は国内トップシェア。信頼と実績でお客様に選ばれ続けています。

会社データ

プロフィール

高周波・マイクロ波・ミリ波・レーザー等の電磁波応用技術を基盤技術として常に先端技術を指向した技術者集団の会社です。
通信機・放送機器・プラズマ・医用・食品関係等、多彩な分野で活躍しています。
事業内容
■高周波、マイクロ波、ミリ波応用製品の開発・製造・販売
■TV放送用同軸装置の開発・製造・販売
■半導体製造装置・高周波プラズマ応用製品の開発・製造・販売
■レーザー関連製品の開発・製造・販売
■加速器関係製品の開発・製造・販売
■薄膜応用製品の開発・製造・販売

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本社郵便番号 226-0019
本社所在地 横浜市緑区中山3-15-1
本社電話番号 045-939-6962
設立 1932年6月1日
資本金 1億5,550万円
従業員 151名
売上高 30億円(2023年実績)
事業所 【本社】
〒226-0019
横浜市緑区中山3-15-1

【工場】
本社工場・・・・横浜市緑区中山3-15-1
佐江戸工場・・・横浜市都筑区佐江戸町685
業績 ・マイクロ波発振装置
現在、力強い成長をし続けている半導体の製造には様々な工程でプラズマ発生用の電源が使用されています。
そのマイクロ波電源や自動整合器等高性能な機器を数多く製作しています。

・ダイヤモンド成膜装置
高出力（最大5kW）のマイクロ波電源および自動整合器（4Eチューナ）により、
安定な高密度プラズマを発生させ、高品質ダイヤモンドを高速合成できます。

・マイクロ波スマートパワーシステム　MSPS【日本・米国（パテント取得）】
マグネトロンを用いたマイクロ波電源は他の方式より安価であるが発振周波数が不安定である欠点がありましたが、この度、発振周波数が極めて安定した2.45ＧHｚマイクロ波電源「マイクロ波スマートパワーシステム」を開発いたしました。

・同軸切替器
東京スカイツリーなどの送信所で使用される、送信機やアンテナなどの切替えに使用する
同軸切替器等数多くの同軸製品を製作しています。

・空中線監視装置
地上波デジタル放送及びFM放送に対応した機能を持つアンテナの監視装置です。
アンテナを常時監視しの異常が起きた際は外部へ警報信号を出力させることにより、いち早い対応が可能となります。

・J-PARC クライストロン出力伝送用立体回路
高エネルギー加速器研究機構と日本原子力研究所が建設中の大強度陽子加速器「J-PARC」用として、クライストロン出力伝送用の超大型立体回路を19基納入致しました。

・大電力用真空導波管切替器
RFピーク電力60MWにも耐える大電力用真空導波管切替器を、(財)高輝度光科学研究センター殿と共同開発し、大電力試験に成功致しました。

・大電力高真空導波管コンポーネント
リニアック加速器では、Sバンド～Xバンドのマイクロ波帯で数十メガワットクラス以上のパルスマイクロ波が必要とされ、導波管管内を超高真空とすることによりマイクロ波を伝搬します。
これらの特殊な導波管を開発し製品化しています。
主な取引先 ●官公庁関係
高エネルギー加速器研究機構、産業技術総合研究所、日本放送協会、日本原子力研究開発機構、防衛省、理化学研究所、量子科学技術研究開発機構研　（五十音順）
大阪大学、九州大学、京都大学、東京大学、東北大学、名古屋大学、（五十音順）その他各地大学
●民間会社関係
アペックス(株)、(株)アルバック、NECネッツエスアイ(株)、NECネットワーク・センサ(株)、NECプラットフォームズ(株)、(株)NHKテクノロジーズ、キヤノンマーケティングジャパン(株)、住友電工システムソリューション(株)、東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ(株)、東京エレクトロン宮城(株)、東芝インフラシステムズ(株)、日本電気(株)、日本無線(株)、(株)日立国際電気、(株)日立製作所、ファナック(株)、松尾産業(株)、三菱重工業(株)、三菱電機(株)（五十音順）
平均年齢 44.6歳（2023年3月31日時点）
平均勤続年数 22.0年（2023年3月31日時点）
沿革
  • 昭和7年　6月　
    • 初代取締役社長吉田晴、資金8,000円で日本高周波研究所を設立
  • 昭和13年　2月　
    • 資本金228,000円の日本高周波(株)とする
  • 昭和59年　3月　
    • 佐江戸工場　開設
  • 平成4年　9月　
    • 資本金1億5,550万円に増資
  • 平成20年　4月　
    • ISO14001　取得
  • 平成30年　12月　
    • ISO9001　取得

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 22年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 10.3時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 12.5日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 1名 0名 1名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.0%
      （146名中0名）
    • 2023年度

    管理職を希望する女子社員がいなかったため。

社内制度

研修制度 制度あり
入社後研修　3か月
自己啓発支援制度 制度あり
図書購入制度あり、社内技術発表会
メンター制度 制度あり
チームでサポートします
キャリアコンサルティング制度 制度あり
・費用会社負担による大学院通学制度あり
・社外研修、社内研修、社内勉強会　等
社内検定制度 制度あり
・有機溶剤作業主任者
・水質関係第二種公害防止管理者資格
甲種危険物取扱者など資格取得費用は会社負担となります。

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛知工業大学、大阪大学、京都大学、慶應義塾大学、千葉工業大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京工芸大学、東北大学、名古屋大学、日本大学、法政大学
＜大学＞
足利工業大学、神奈川工科大学、神奈川大学、関東学院大学、畿央大学、工学院大学、湘南工科大学、職業能力開発総合大学校、実践女子大学、玉川大学、千葉工業大学、千葉大学、筑波大学、東海大学、東京工科大学、東京大学、東京工芸大学、東京電機大学、東洋大学、日本工業大学、日本大学、明治大学、明星大学、横浜商科大学、横浜市立大学、和光大学
＜短大・高専・専門学校＞
湘北短期大学
採用実績（人数） 年度 　　男性 女性
2023年度 2人 －
2022年度 3人 －
2021年度 1人 1人
2020年度 1人 1人
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 2名 0名 2名
    2022年 3名 0名 3名
    2021年 1名 1名 2名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 2名
    2022年 3名
    2021年 2名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0名
    2022年 0名
    2021年 0名

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