最終更新日:2024/4/20

(株)筑波銀行

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 銀行(地銀)

基本情報

本社
茨城県
資本金
488億6,800万円
預金残高
2兆5,130億円(2023年3月現在)
従業員
1,307名(2023年3月現在)
募集人数
46~50名

「地域になくてはならない銀行」として、茨城県の未来を支えます。

【茨城へ地域貢献したい方大歓迎】5月選考受付中!(応募締切あり) (2024/04/20更新)

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みなさんこんにちは。
筑波銀行採用担当の原田です。

当行では、現在 5月選考受付中です。(書類提出期限あり:4月24日まで)
今後のスケジュールや書類選考の詳細につきましては、マイナビよりエントリー
を頂いた後、My Pageよりご連絡いたします。
(エントリーいただいた方には会社説明会の動画配信も行っております。)

銀行や金融に興味がある、地元茨城で働きたいという方大歓迎です。
みなさんのエントリーお待ちしております!

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会社紹介記事

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【本部ビル外観】筑波銀行本部ビルはつくば市の中心部に立地。最新鋭の設備を備えた広々としたビルは、地域経済の金融拠点としての同行の存在感の大きさを象徴している。
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【人事総務部 キャリアデザインG】みなさまと一緒に働くことを楽しみにしています。

茨城県の活性化と地域経済の振興を担う、地域になくてはならない銀行として。

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「茨城の発展を支えましょう」とエールを送る先輩社員。

筑波銀行は、2010年3月に発足して以来、「地域になくてはならない銀行」として様々な取り組みに着手し、確かな成果を上げてきました。現在、預金残高は2兆円台を超えて伸び続けるとともに、貸出金も着実に増加をしております。これらは地域の皆様の信頼の証であり、今後も迅速かつきめ細やかなサービスを提供して、皆様の信頼に応えてまいります。

■地域経済支援の取り組み
2016年4月にはビジネスソリューション部を新設。これまでも地域振興部の1室として事業承継やビジネスマッチング、後継者の育成支援やM&Aなどの相談に応えてきましたが、こうした専門性の高い業務がより強く求められていることから、新たに部として独立しました。なかでもニーズの高いビジネスマッチングに力を入れ、ご紹介から連携に至る過程で融資のチャンスを拡大するとともに、その後も事業支援を通してお客様の課題の解決を図ります。また、地域振興部が中心となり、自治体や教育機関と地域連携協定を結ぶなどしており、地域とのつながりを深める取り組みを行っています。地域経済を活性化していくには、スピード感と長い視野の両面を持った取り組みが大切であると考えています。

■サービス向上と営業店の新機軸
お客様サービスに関しては外部講師によるマナー講座や、営業店への臨店指導を通じレベルアップに努めています。さらに支店展開においては2016年10月につくば副都心店を新築移転。近未来型コミュニティスペースとして、コンシェルジュを配置するほか、筑波銀行オリジナルの香りにより爽やかな空間を提供。デジタルサイネージを導入したりと新機軸を打ち出しています。建物内には地域の人々が利用できるセミナールームを用意し、地域の方々の交流の場を設けています。筑波ほけんプラザ3店舗目も併設しており、コンサルティング機能も充実した店舗となっています。今後も時代に応じたサービスや店舗のあり方を追求します。

■プロフェッショナル・バンカーを育成
私どもが目指すのは豊富な知識と経験を有するプロフェッショナル・バンカーです。そのための教育は新人研修から階層別、業種別とかねてより充実していますが、キャリアデザイン研修も導入したほか、ファイナンシャルプランナー1級などの高度資格の取得に向けて休日無料セミナーも実施しています。こうした環境により何事にも積極果敢にチャレンジする行員が育っています。

会社データ

プロフィール

2010年3月筑波銀行が誕生、県内全域にネットワークが広がり、各種商品・サービスが充実したことで、より広域での地域密着型金融の推進が可能になりました。収益の強化と強固な財務基盤確立に取り組み、着実にその成果があらわれてきています。
今後も役職員が一丸となり、「地域になくてはならない銀行」を目指して、筑波銀行ならではの金融サービスを地元のお客さまに積極的にご提供し、地域の活性化に貢献しています。

事業内容
■普通銀行業務
(預金、融資、為替、資産運用等)

<営業店業務>
・営業担当
・融資担当
・資産運用担当
・テラー(窓口)担当

<本部業務>
・営業ユニット(営業本部、融資部、市場金融部、事務統括部、デジタル戦略部)
・経営管理ユニット(総合企画部、人事総務部、リスク統括部、監査部)


■筑波銀行は、個人・法人のお客さまへの日常生活におけるサービスや地域産業を中心に、よりお客さまに密着した役割を担い、県全体を網羅した産業支援・発展のため、きめ細かい金融サービスをご提供します。

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本部郵便番号 305-0032
本部所在地 茨城県つくば市竹園1-7
本部電話番号 029-859-8111(代)
本店郵便番号 300-0043
本店所在地 茨城県土浦市中央2-11-7
本店電話番号 029-821-8111(代)
設立 1952年9月15日
資本金 488億6,800万円
従業員 1,307名(2023年3月現在)
預金残高 2兆5,130億円(2023年3月現在)
事業所所在地 茨城県、栃木県、千葉県、東京都
沿革
  • 1952年
    • 設立(資本金5,000万円)、
      本店を土浦市に置く(同年10月開業)
  • 1977年
    • 株式を東京証券取引所市場第一部に指定
  • 2003年
    • 商号を「(株)関東つくば銀行」に変更(資本金200億円)
      <(株)関東銀行と(株)つくば銀行が合併>
  • 2010年
    • 商号を「(株)筑波銀行」に変更(資本金313億円)    
      <(株)関東つくば銀行と(株)茨城銀行が合併>
  • 2016年
    • 第3次中期経営計画「Rising Innovation 2019」~進化することへの挑戦~をスタート
  • 2019年
    • 第4次中期経営計画「Rising Innovation 2022」~選択と集中~ をスタート
      SDGs推進プロジェクト『あゆみ』 をスタート
  • 2020年
    • 筑波銀行 誕生10周年
  • 2022年
    • 東京証券取引所の新市場区分において「プライム市場」を選択
  • 2022年
    • 第5次中期経営計画「Rising Innovation 2025」~未来への懸け橋~“つながり” をスタート

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 23名 15名 38名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 23名 15名 38名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入行員研修、入行3カ月フォロー研修、入行6カ月フォロー研修等
自己啓発支援制度 制度あり
取得した資格に応じ、受験料相当額の支給、奨励金の支給(銀行が認めた資格に限る)
メンター制度 制度あり
新入行員指導員制度
キャリアコンサルティング制度 制度あり
入行後3、6、10年目に外部講師によるキャリアデザイン研修
社内検定制度 制度あり
行外業務検定

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青森公立大学、亜細亜大学、茨城大学、茨城キリスト教大学、宇都宮大学、大妻女子大学、お茶の水女子大学、学習院大学、神奈川大学、鎌倉女子大学、川村学園女子大学、神田外語大学、共立女子大学、國學院大學、駒澤大学、昭和女子大学、星槎道都大学、清泉女子大学、清和大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、東京経済大学、東京農業大学、東北大学、東洋大学、常磐大学、獨協大学、長崎大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、白鴎大学、文教大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立正大学、麗澤大学、早稲田大学

採用実績(人数)      【大卒】  【高卒】
2020年   48名    10名  
2021年   38名     7名
2022年   37名     9名
2023年   49名     9名
―――――――――――――――――
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 30 28 58
    2022年 15 31 46
    2021年 19 26 45
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 58
    2022年 46
    2021年 45

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