最終更新日：2024/6/17

ユアサ商事(株)【東証プライム上場】

正社員
上場企業

業種

商社（複合）
商社（機械・プラント・環境）
商社（建材）
商社（インテリア・住宅関連）
商社（化学・石油・ガス・電気）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 206億44百万円(2023年3月期)

売上高: ●2023年3月期 (連結) 売上高 /5,048億6百万円

従業員: 2,533名（連結） 1,103名（単体） ※2023年3月末現在

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

モノづくり、すまいづくり、環境づくり、まちづくりの分野でビジネスを展開している『つなぐ複合専門商社グループ』です

採用担当者からの伝言板（2024/02/13更新）

当社ページへアクセスいただきありがとうございます。

2025年度卒の新卒採用を開始いたしました。

1666年に創業したユアサ商事は、創業358年を迎える老舗企業です。【働き方改革推進中】当社ではＰＣシャットダウンシステムを導入しており、原則19時にはPCがシャットダウンされる仕組みになっております。

: 1666年に創業したユアサ商事は、創業358年を迎える老舗企業です。

: 【働き方改革推進中】当社ではＰＣシャットダウンシステムを導入しており、原則19時にはPCがシャットダウンされる仕組みになっております。

『つなぐ複合専門商社グループ』として企業価値の向上を目指します

当社は『つなぐ』複合専門商社グループとして、７つのコア事業を展開し、成長分野として９つの成長事業を定め、事業を通じた社会課題解決を目指します。	■早いうちから任せる社風当社の営業職は、商品を販売するだけではありません。メーカーとの交渉や、商品の開発、与信管理、回収、企業の経営に踏み込んだ提案なども行うため、一人ひとりが事業主のような感覚を持って仕事に取り組むことができます。お客様の経営パートナーとして営業職にまず求めるのは、お客様の立場に立って考える力。それには商品知識やコンサルティング力をはじめ、マーケットを俯瞰して見ることができる力が必要です。また、当社の取引の70％は主に卸売業者へのトレード型ビジネス。取引先は中堅・中小企業が多いため、早いうちから、経営者など企業のトップと仕事ができることも魅力です。 ■『つなぐ複合専門商社グループ』 1666年、江戸時代に創業したユアサ商事は工場設備（工業機械、産業機器）、住環境（住設、管財、空調）、建材（建築、エクステリア）、建設機械をコア事業とする複合専門商社です。コア事業に加え、成長事業として、『海外事業、グリーン事業、デジタル事業、新流通事業、レジリエンス＆セキュリティ事業、農業、医療・介護、食品、シェアリング』を掲げております。当社の強みである2万6,000社のネットワークを存分に発揮し、お取引先とともに創業360年を迎える2026年には売上高6,000億円、経常利益200億円をあげる、専門商社グループへの成長を目指しています。 ■持続的な企業価値向上を目指し働く環境の改善を推進働きやすい職場環境の整備を目指し、労働組合と経営陣との協議会で知恵や意見を出し合い、2015年よりＰＣシャットダウンシステムの導入などを進めてきました。こうした取り組みと社員の意識改革により、約55分の労働時間短縮に成功しています。今後はさらなる労働時間短縮を目指し、業務効率改善を図っていきます。また2018年には「健康宣言」を制定し、当社の財産である、社員の心身の健康維持・増進に向けた「健康経営」への取り組みをスタートしました。2019年からは経済産業省および日本健康会議より「健康経営優良法人」に認定いただいております。今後も社員とともに更なる環境改善に取り組んでいきます。

当社は『つなぐ』複合専門商社グループとして、７つのコア事業を展開し、成長分野として９つの成長事業を定め、事業を通じた社会課題解決を目指します。

■早いうちから任せる社風
当社の営業職は、商品を販売するだけではありません。メーカーとの交渉や、商品の開発、与信管理、回収、企業の経営に踏み込んだ提案なども行うため、一人ひとりが事業主のような感覚を持って仕事に取り組むことができます。お客様の経営パートナーとして営業職にまず求めるのは、お客様の立場に立って考える力。それには商品知識やコンサルティング力をはじめ、マーケットを俯瞰して見ることができる力が必要です。また、当社の取引の70％は主に卸売業者へのトレード型ビジネス。取引先は中堅・中小企業が多いため、早いうちから、経営者など企業のトップと仕事ができることも魅力です。

■『つなぐ複合専門商社グループ』
1666年、江戸時代に創業したユアサ商事は工場設備（工業機械、産業機器）、住環境（住設、管財、空調）、建材（建築、エクステリア）、建設機械をコア事業とする複合専門商社です。コア事業に加え、成長事業として、『海外事業、グリーン事業、デジタル事業、新流通事業、レジリエンス＆セキュリティ事業、農業、医療・介護、食品、シェアリング』を掲げております。当社の強みである2万6,000社のネットワークを存分に発揮し、お取引先とともに創業360年を迎える2026年には売上高6,000億円、経常利益200億円をあげる、専門商社グループへの成長を目指しています。

■持続的な企業価値向上を目指し働く環境の改善を推進
働きやすい職場環境の整備を目指し、労働組合と経営陣との協議会で知恵や意見を出し合い、2015年よりＰＣシャットダウンシステムの導入などを進めてきました。こうした取り組みと社員の意識改革により、約55分の労働時間短縮に成功しています。今後はさらなる労働時間短縮を目指し、業務効率改善を図っていきます。また2018年には「健康宣言」を制定し、当社の財産である、社員の心身の健康維持・増進に向けた「健康経営」への取り組みをスタートしました。2019年からは経済産業省および日本健康会議より「健康経営優良法人」に認定いただいております。今後も社員とともに更なる環境改善に取り組んでいきます。

会社データ

プロフィール	●『つなぐ複合専門商社グループ』として提案ビジネスを推進し企業価値を向上し、取引先約2万6,000社のネットワークを活かして、創業360年を迎える2026年には売上高6,000億、経常利益200億をあげる、「つなぐ」イノベーションが常態化した企業グループを目指します。モノづくり、すまいづくり、環境づくり、まちづくりの分野を軸に、成長戦略として、『海外事業、デジタル事業、グリーン事業、新流通事業、レジリエンス＆セキュリティ事業、農業、医療・介護、食品、シェアリング』を掲げております。
事業内容	ユアサ商事の事業ドメインは大きく４つに分類されます。 ●工場設備関連部門モノづくりの最前線である工場に対し、生産効率や品質の向上から環境改善・省エネ化までをサポート。工作機械・産業機械をはじめ、機器の部品・工具、さらにはロボットに至るまで幅広い商材を扱うほか、「環境」に配慮した水処理や空調、産業用ソーラーパネルなどの付帯設備もワンストップで提供。また、CO2排出削減などに向けたコンサルティングでも実績を増やしています。さらにアジア圏の日系企業や現地企業を中心に、海外でのモノづくり支援にも力を注いでいます。 ●住環境関連部門住宅やマンション・オフィスビルなど様々な建築物に対し、「水」「空気」「ガス」「電気」といったライフラインから快適空間をサポート。システムキッチンやユニットバス、エアコン、ガス給湯器やソーラーパネルをはじめ、管材・バルブ・ポンプといった流体制御設備や、大型空調設備までを商材とするほか、施工付きで販売するといった付加価値も提供。新規建築・建設時はもちろん、リフォーム・改修時もビジネスチャンスと捉え、市場の拡大を推進しています。 ●建材関連部門都市の再開発からオフィス街・住宅街の景観づくりに関わる分野をサポート。道路資材や土木建材などインフラ整備に不可欠な商材をはじめ、ビル建設用の資材や、住宅用の門扉・カーポートといった外構製品までを幅広く取り扱っています。また、遮熱・断熱素材を用いた建築資材や屋上・壁面緑化などによりビル内の温度を調節し、冷暖房の消費電力を減らしてCO2削減につなげるプロジェクトや、海外製エクステリア商材の輸入なども推進しています。 ●建設機械関連部門油圧ショベルやブルドーザ、道路舗装機など建設機械の販売・レンタルを、グローバルに展開しています。国内では日本製建機だけではなく、関連機材や部品、盗難防止システムなどに加え、ユニークな性能を持つ海外製建機も幅広く取り扱っています。海外では、東南アジアに拠点を設け、日本製建機の輸出販売を行っているほか、世界中のバイヤーを対象に、中古建機をリプレイスメントして売買するオークション事業も手がけています。『モノづくり、すまいづくり、環境づくり、まちづくり』の分野でAIとカーボンニュートラルの技術をつなぎ、サステナブルな社会の実現を目指しております。

プロフィール

●『つなぐ複合専門商社グループ』として提案ビジネスを推進し企業価値を向上し、取引先約2万6,000社のネットワークを活かして、創業360年を迎える2026年には売上高6,000億、経常利益200億をあげる、「つなぐ」イノベーションが常態化した企業グループを目指します。

モノづくり、すまいづくり、環境づくり、まちづくりの分野を軸に、成長戦略として、『海外事業、デジタル事業、グリーン事業、新流通事業、レジリエンス＆セキュリティ事業、農業、医療・介護、食品、シェアリング』を掲げております。

事業内容

ユアサ商事の事業ドメインは大きく４つに分類されます。

●工場設備関連部門
モノづくりの最前線である工場に対し、生産効率や品質の向上から環境改善・省エネ化までをサポート。工作機械・産業機械をはじめ、機器の部品・工具、さらにはロボットに至るまで幅広い商材を扱うほか、「環境」に配慮した水処理や空調、産業用ソーラーパネルなどの付帯設備もワンストップで提供。また、CO2排出削減などに向けたコンサルティングでも実績を増やしています。さらにアジア圏の日系企業や現地企業を中心に、海外でのモノづくり支援にも力を注いでいます。

●住環境関連部門
住宅やマンション・オフィスビルなど様々な建築物に対し、「水」「空気」「ガス」「電気」といったライフラインから快適空間をサポート。システムキッチンやユニットバス、エアコン、ガス給湯器やソーラーパネルをはじめ、管材・バルブ・ポンプといった流体制御設備や、大型空調設備までを商材とするほか、施工付きで販売するといった付加価値も提供。新規建築・建設時はもちろん、リフォーム・改修時もビジネスチャンスと捉え、市場の拡大を推進しています。

●建材関連部門
都市の再開発からオフィス街・住宅街の景観づくりに関わる分野をサポート。道路資材や土木建材などインフラ整備に不可欠な商材をはじめ、ビル建設用の資材や、住宅用の門扉・カーポートといった外構製品までを幅広く取り扱っています。また、遮熱・断熱素材を用いた建築資材や屋上・壁面緑化などによりビル内の温度を調節し、冷暖房の消費電力を減らしてCO2削減につなげるプロジェクトや、海外製エクステリア商材の輸入なども推進しています。

●建設機械関連部門
油圧ショベルやブルドーザ、道路舗装機など建設機械の販売・レンタルを、グローバルに展開しています。国内では日本製建機だけではなく、関連機材や部品、盗難防止システムなどに加え、ユニークな性能を持つ海外製建機も幅広く取り扱っています。海外では、東南アジアに拠点を設け、日本製建機の輸出販売を行っているほか、世界中のバイヤーを対象に、中古建機をリプレイスメントして売買するオークション事業も手がけています。

『モノづくり、すまいづくり、環境づくり、まちづくり』の分野でAIとカーボンニュートラルの技術をつなぎ、サステナブルな社会の実現を目指しております。

本社郵便番号	101-8580
本社所在地	東京都千代田区神田美土代町７番地住友不動産神田ビル
本社電話番号	03-6369-1111（代表）
創業	1666年(寛文6年)3月
設立	1919年(大正8年)6月
資本金	206億44百万円(2023年3月期)
従業員	2,533名（連結） 1,103名（単体） ※2023年3月末現在
売上高	●2023年3月期 (連結) 売上高 /5,048億6百万円
事業所	●国内事業所(計31拠点) ・本社東京・支社大阪、名古屋、札幌、仙台、埼玉、広島、福岡・支店郡山、千葉、横浜、新潟、長野、富山、静岡、岡崎、京都、姫路、岡山、高松・営業所高崎、宇都宮、国立、浜松、松本、金沢、神戸、松山、米子、鹿児島、沖縄
株主構成	・日本マスタートラスト信託銀行・BNYM AS AGT/CLTS 10PERCENT ・STATE STREET BANK AND TRUST CLIENT OMNIBUS ACCOUNT OM02 505002 ・ユアサ炭協持株会・日本カストディ銀行・光通信・西部ユアサやまずみ持株会・東部ユアサやまずみ持株会・ユアサ商事社員持株会・三井住友銀行 ※持株比率順（2023年3月末時点）
主な取引先	当社の特徴として歴史の次に挙げられるのが「取引先企業の多さ」です。 350年超の長きにわたる商売で築き上げた取引先は、仕入先約6,000社、販売先約20,000社以上にも及びます。 ●仕入先メーカー日本を代表するトップメーカーから各業界でトップシェアのリーディングカンパニー、中堅・中小規模のメーカーまで様々業界のメーカーから商材を仕入れています。また、主要仕入先メーカー6,000社を組織化し、商材に関する技術情報の共有、業界情報の交流なども行っています。 ●販売先販売会社、ディーラー、問屋などの地域密着型の卸売業者を中心に各種メーカー・ゼネコン・サブコン・ハウスビルダー・工務店・レンタル業者など多岐に渡る業種業界の企業との取引があります。また、主要販売先2,500社を組織化し、販売先同士の親睦や交流の促進、商品流通の活性化なども行っています。
関連会社	●国内関係会社（25社）国興、ユアサネオテック、ユアテクニカ等 ●海外関係会社（10ヵ国12社23拠点） YUASA-YI,INC. YUASA-YI,INC. YUASA-YI,INC. YUASA-YI,INC. Yuasa Shoji Mexico. S.A. de C.V. 湯浅商事（上海）有限公司 YUASA TRADING(TAIWAN)CO.,LTD. YUASA TRADING(TAIWAN)CO.,LTD. YUASA TRADING(THAILAND)CO.,LTD. YUASA TRADING(THAILAND)CO.,LTD. YUASA ENGINEERING SOLUTION(THAILAND)CO.,LTD. YUASA MECHATRONICS (M) SDN.BHD. NICHI-MA SEIKO REMANUFACTURING(M)SDN.BHD. PT.YUASA SHOJI INDONESIA YUASA TRADING INDIA PRIVATE LIMITED YUASA TRADING INDIA PRIVATE LIMITED YUASA TRADING (PHILIPPINES) INC. YUASA TRADING VIETNAM CO.,LTD. YUASA TRADING VIETNAM CO.,LTD.
平均年齢	38.7歳（常用雇用者平均）
平均勤続年数	12.8年（常用雇用者平均）
平均給与	平均年収 780万円総合職：931万円一般職：522万円 ※2023年3月末時点
平均退社時間	18:27 ※非管理職平均
働く場所について	当社の国内拠点は8支社【大阪、愛知（名古屋）、北海道（札幌）、宮城（仙台）、埼玉、広島、福岡】、12支店【福島（郡山）、千葉、神奈川（横浜）、新潟、長野、富山、静岡、愛知（岡崎）、京都、兵庫（姫路）、岡山、香川（高松）】、11営業所【群馬（高崎）、栃木（宇都宮）、東京（国立）、静岡（浜松）、長野（松本）、石川（金沢）、兵庫（神戸）、愛媛（松山）、鳥取（米子）、鹿児島、沖縄】31拠点海外は10か国23拠点ございます
働き方改革推進	原則19時にはPCがシャットダウンされる仕組みが導入された他、ITを活用した働き方改革（モバイルPCの導入、電子稟議の導入等）を実施しており、従業員にとって働きやすい環境を整えております。
沿革	1666年寛文6年初代湯淺庄九郎が京都にて創業 1674年延宝2年江戸に店を開く 1688年元禄元年屋号「やまずみ」の制定 1816年文化13年大阪に店を開く 1919年大正8年6月湯淺七左衛門商店を設立（本店京都、支店東京、大阪）資本金200万円 1920年大正9年5月本店を東京に移転 1940年昭和15年10月商号変更湯淺金物(株) 1961年昭和36年 4月株式店頭公開（東京市場） 10月株式2部上場（東京、大阪） 12月名古屋支店設置（多角化政策展開） 1962年昭和37年8月株式1部上場（東京、大阪） 1969年昭和44年「やまずみ会」発足 1970年昭和45年1月米国現地法人設立 1974年昭和49年9月タイ現地法人設立 1977年昭和52年「炭協会」発足 1978年昭和53年6月商号変更湯浅商事(株) 1992年平成4年4月株式1部上場（名古屋）旧湯浅商事(株)と旧ユアサ産業(株)が合併商号変更ユアサ商事(株) 2002年平成14年3月中国現地法人（上海）設立 2009年平成21年6月設立90周年を迎える 2011年平成23年3月インド現地法人設立 2012年平成24年3月ベトナム現地法人設立 2013年平成25年8月メキシコ現地法人設立 2015年平成27年3月「ジャパン・レジリエンスアワード（強靭化大賞）」で金賞受賞 2016年平成28年3月創業350周年を迎える 2017年平成29年4月中期経営計画「Growing Together 2020」スタート 2019年令和元年6月設立100周年を迎える

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.8年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12.8時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.3日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	13名	32名	45名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	13名	8名	21名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり ■総合職内定者研修、新入社員研修会(入社時、仕入先工場見学研修等)、OJD研修、チューター制度、海外研修生制度、語学研修制度、その他に職位・部門別研修、ビジネススクール派遣研修、通信教育制度、自己申告制度など ■一般職内定者研修、新入社員研修会(入社時、仕入先工場見学研修、1・2年目一般職合同研修等)、OJD研修、チューター制度、その他に職位・部門別研修、通信教育制度、自己申告制度など
自己啓発支援制度	制度あり通信教育受講料全額補助資格取得支援制度語学研修受講料全額補助
メンター制度	制度あり入社後1年間、配属先部門の先輩社員がチューター（教育担当）としてOJDを担当新たにメンター制度を導入予定
キャリアコンサルティング制度	制度あり自己申告制度により状況に応じて面談を実施サーベイの実施

採用実績

採用実績（学校）	愛知大学、青山学院大学、茨城大学、岩手大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、小樽商科大学、学習院大学、神奈川大学、鹿屋体育大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、北九州市立大学、京都産業大学、近畿大学、釧路公立大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、國學院大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、静岡大学、静岡文化芸術大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、下関市立大学、秀明大学、首都大学東京、上智大学、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、西南女学院大学、専修大学、高崎経済大学、高松大学、千葉大学、中央大学、中京大学、東海大学、東京経済大学、東京女子大学、同志社大学、同志社女子大学、常葉大学、獨協大学、名古屋外国語大学、奈良県立大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、兵庫県立大学、広島大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福岡大学、藤女子大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、松本大学、宮城大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学、University of arkansas
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年 ------------------------------------------------- 総合職　　48名　　39名　　 42名一般職　　11名　　18名　　 29名

採用実績（学校）

愛知大学、青山学院大学、茨城大学、岩手大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、小樽商科大学、学習院大学、神奈川大学、鹿屋体育大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、北九州市立大学、京都産業大学、近畿大学、釧路公立大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、國學院大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、静岡大学、静岡文化芸術大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、下関市立大学、秀明大学、首都大学東京、上智大学、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、西南女学院大学、専修大学、高崎経済大学、高松大学、千葉大学、中央大学、中京大学、東海大学、東京経済大学、東京女子大学、同志社大学、同志社女子大学、常葉大学、獨協大学、名古屋外国語大学、奈良県立大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、兵庫県立大学、広島大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福岡大学、藤女子大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、松本大学、宮城大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学、University of arkansas

採用実績（人数）

　　　　 2021年　2022年　2023年
-------------------------------------------------
総合職　　48名　　39名　　 42名
一般職　　11名　　18名　　 29名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）