最終更新日：2024/3/13

住友化学(株)

正社員
既卒可
上場企業

業種

化学
プラント・エンジニアリング
半導体・電子・電気機器
農林・水産
薬品

基本情報

本社: 東京都、大阪府

資本金: 899億3,800万円

売上収益: 2兆8,953億円（2022年度実績/連結）

従業員: 33,572名（2023年3月31日現在/連結）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

総合化学メーカーとして「ものづくり」の枠を超え、「ビジネス創造」という役割を担う、それが住友化学です。

採用開始のお知らせ（2024/03/13更新）

住友化学の新卒採用2025を開始しました。
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住友化学採用HP：http://www.saiyo-sc.com
コーポレートサイト：http://www.sumitomo-chem.co.jp

食料の安定供給から、電子機器まで、当社の技術が活かされている

: 食料の安定供給から、電子機器まで、当社の技術が活かされている

真のグローバル企業として社会、そして世界に貢献する

住友化学東京本社	住友化学が創業したのは1913年。銅の精錬時に発生する有毒な亜硫酸ガスによる煙害を解決するべく立ち上げられて以来、化学技術の発展に多大な貢献を果たしてきました。そこから100年の時を経た現在、当社は、日本はもとより世界を代表する総合化学メーカーとして数多くの産業に、多彩なテクノロジーを送り届けるまでに成長してきました。現在では、「エッセンシャルケミカルズ」「エネルギー・機能材料」「情報電子化学」「健康・農業関連事業」といった事業を通して、高い技術力をもって幅広い産業や人々の暮らしの根幹を支えるべく、付加価値の高い製品をグローバルに供給し続けています。住友化学の強みは、総合化学が持つ技術、市場、地域、そして何より人材の「多様性」であり、化学の力で未来に、社会に貢献するために、私たちは多様な専門性を持つ人材を求めています。

住友化学東京本社

住友化学が創業したのは1913年。銅の精錬時に発生する有毒な亜硫酸ガスによる煙害を解決するべく立ち上げられて以来、化学技術の発展に多大な貢献を果たしてきました。そこから100年の時を経た現在、当社は、日本はもとより世界を代表する総合化学メーカーとして数多くの産業に、多彩なテクノロジーを送り届けるまでに成長してきました。
現在では、「エッセンシャルケミカルズ」「エネルギー・機能材料」「情報電子化学」「健康・農業関連事業」といった事業を通して、高い技術力をもって幅広い産業や人々の暮らしの根幹を支えるべく、付加価値の高い製品をグローバルに供給し続けています。
住友化学の強みは、総合化学が持つ技術、市場、地域、そして何より人材の「多様性」であり、化学の力で未来に、社会に貢献するために、私たちは多様な専門性を持つ人材を求めています。

会社データ

プロフィール	住友化学独自のGXで社会に貢献する住友化学独自のGX 従来のGXが指す、カーボンニュートラルがもたらす社会・経済の変革だけでなく、生態系保全と健康促進を含めた広い範囲での変革と捉え、GXを通じた価値創造で社会変化に対応する未来の“答え”を創造していきます。
事業内容	エッセンシャルケミカルズ、エネルギー・機能材料、情報電子化学、健康・農業関連事業、医薬品。住友化学は、これら５つの事業分野にわたり、幅広い産業や人々の暮らしを支える製品をグローバルに供給しています。 ■エッセンシャルケミカルズ部門日本・サウジアラビア・シンガポールに製造拠点を有し、それぞれの拠点の強みを生かして、ポリエチレン、ポリプロピレン、メタクリル樹脂などの合成樹脂や、合成繊維原料、各種工業薬品などを製造し、顧客の幅広いニーズに応え、さまざまな産業の礎となる化学製品を提供しています。 ■エネルギー・機能材料部門省エネルギー製品に使用されるアルミナ等無機材料、高性能な高分子添加剤、電子部品・次世代自動車に用いられるスーパーエンジニアリングプラスチックスやリチウムイオン二次電池用部材など、環境負荷低減や省資源・省エネルギーに貢献する機能化学品を幅広く提供しています。 ■情報電子化学部門液晶や有機ELのディスプレイに使われる光学機能性フィルム、タッチセンサーパネル、カラーレジスト、高分子有機EL材料。半導体製造工程で使われるフォトレジストや高純度薬品。そして通信端末のアンテナスイッチなどに使われる化合物半導体材料。IoT時代を支える製品を幅広く供給しています。 ■健康・農業関連事業部門農作物の安定的な供給、世界の人口増加に対応するための食糧増産、感染症の蔓延防止、衛生的で健康な生活の実現などに貢献するため、農薬や肥料、飼料添加物のほか、家庭用殺虫剤、感染症対策製品、医薬品原薬・中間体などを製造・販売しています。 ■医薬品部門住友化学の医薬品事業は、高度な有機合成技術を基盤に、1935年、原料から一貫生産する近代的医薬品工場を建設したことに始まります。現在は医療用医薬品事業を中心とする住友ファーマ株式会社と、放射性医薬品事業を中心とする日本メジフィジックス株式会社の両社を軸に事業を展開しています。

プロフィール

住友化学独自のGXで社会に貢献する

住友化学独自のGX
従来のGXが指す、カーボンニュートラルがもたらす社会・経済の変革だけでなく、生態系保全と健康促進を含めた広い範囲での変革と捉え、GXを通じた価値創造で社会変化に対応する未来の“答え”を創造していきます。

事業内容

エッセンシャルケミカルズ、エネルギー・機能材料、情報電子化学、健康・農業関連事業、医薬品。住友化学は、これら５つの事業分野にわたり、幅広い産業や人々の暮らしを支える製品をグローバルに供給しています。

■エッセンシャルケミカルズ部門
日本・サウジアラビア・シンガポールに製造拠点を有し、それぞれの拠点の強みを生かして、ポリエチレン、ポリプロピレン、メタクリル樹脂などの合成樹脂や、合成繊維原料、各種工業薬品などを製造し、顧客の幅広いニーズに応え、さまざまな産業の礎となる化学製品を提供しています。

■エネルギー・機能材料部門
省エネルギー製品に使用されるアルミナ等無機材料、高性能な高分子添加剤、電子部品・次世代自動車に用いられるスーパーエンジニアリングプラスチックスやリチウムイオン二次電池用部材など、環境負荷低減や省資源・省エネルギーに貢献する機能化学品を幅広く提供しています。

■情報電子化学部門
液晶や有機ELのディスプレイに使われる光学機能性フィルム、タッチセンサーパネル、カラーレジスト、高分子有機EL材料。半導体製造工程で使われるフォトレジストや高純度薬品。そして通信端末のアンテナスイッチなどに使われる化合物半導体材料。IoT時代を支える製品を幅広く供給しています。

■健康・農業関連事業部門
農作物の安定的な供給、世界の人口増加に対応するための食糧増産、感染症の蔓延防止、衛生的で健康な生活の実現などに貢献するため、農薬や肥料、飼料添加物のほか、家庭用殺虫剤、感染症対策製品、医薬品原薬・中間体などを製造・販売しています。

■医薬品部門
住友化学の医薬品事業は、高度な有機合成技術を基盤に、1935年、原料から一貫生産する近代的医薬品工場を建設したことに始まります。現在は医療用医薬品事業を中心とする住友ファーマ株式会社と、放射性医薬品事業を中心とする日本メジフィジックス株式会社の両社を軸に事業を展開しています。

本社郵便番号	103-6020
本社所在地	東京都中央区日本橋2-7-1 東京日本橋タワー
本社電話番号	03-5201-0321（学生窓口）
創業	1913年9月
設立	1925年6月
資本金	899億3,800万円
従業員	33,572名（2023年3月31日現在/連結）
売上収益	2兆8,953億円（2022年度実績/連結）
事業所	本社／東京、大阪　支店／愛知（名古屋）、福岡　研究所／茨城（つくば）、千葉（袖ヶ浦）、大阪、兵庫（宝塚）、愛媛（新居浜）、大分工場／青森（三沢）、千葉（市原・袖ヶ浦）、大阪、愛媛（新居浜）、大分など
関連会社	住友ファーマ(株)、広栄化学(株)、田岡化学工業(株)など
平均年齢	41.5歳（2023年3月31日現在）
平均給与	1025万円（2022年度・クリエイティブスタッフ（総合職））
沿革	1925年設立（住友肥料製造所） 1934年商号を「住友化学工業株式会社」に変更 1944年日本染料製造株式会社を合併して、染料、医薬品部門に進出（現在の大阪・大分工場） 1958年現愛媛工場にて石油化学部門に進出 1971年宝塚総合研究所を設置、医薬・農薬部門の研究体制を強化 1984年稲畑産業株式会社との間で住友製薬株式会社を設立（1984年10月営業開始）「シンガポール石油化学コンビナート」操業開始 1988年大阪工場内に安全性研究棟（現在の生物環境科学研究所）を設置 2001年情報電子化学部門を新設 2004年サウジ・アラムコ折半出資の合弁会社ラービグ・リファイニング・アンド・ペトロケミカル・カンパニー（ペトロ・ラービグ）をサウジアラビアに設立商号を「住友化学(株)」に変更 2017年韓国の子会社、SSLMでリチウム二次電池用セパレータ製造設備が操業開始 2019年バイオサイエンス研究所を設置し、同研究所に大日本住友製薬株式会社（現住友ファーマ株式会社）のゲノム科学研究所の研究機能を移管 2020年オーストラリアの大手農薬会社ニューファーム社の南米子会社４社を買収 2022年石油化学部門を「エッセンシャルケミカルズ部門」へ改称

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.5年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20.9時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.4日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	36名	212名	248名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	36名	164名	200名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 9.5%
  （2084名中198名）
- 2022年度
管理社員：194/2036名役員：4/48名

社内制度

研修制度	制度あり ■グローバル化支援　・TOEIC受験　・オンライン語学学習（eラーニング、英会話、ライティング）　・アサーティブリーダーシップコミュニケーション（ALC）研修　・海外派遣・留学（MBA） ■知識・スキル習得　・SUMIKA ラーニング・スクエア　（化学の基礎知識、法務・経理・マーケティングなどの専門基礎知識、マネジメントスキル等）　・自己啓発講座 ■キャリア開発　・キャリアデザイン研修　・新入社員研修

採用実績

採用実績（学校）	全国の国公立・私立大学および海外大学
採用実績（人数）	新卒入社　　　　　　　　　　　　　　　　　　2022年度　2023年度　2024年度 ────────────────────────―──―─―───―──── 大卒　事務系クリエイティブスタッフ/総合職　　　31名　　　45名　　　 30名大卒　技術系クリエイティブスタッフ/総合職　　　85名　　 133名　　　115名大卒　　　　　プロフェッショナルスタッフ　　　 16名　　　21名　　　 15名高専専攻科了　プロフェッショナルスタッフ　　　　4名　　　 1名　　　　2名
採用実績（学部・学科）	事務系／法律、経済、経営、商学、会計、文、社会、外国語など技術系／化学、化学工学、工業化学、合成化学、応用化学、数学、物理、薬学、生物、農学系、獣医、畜産、機械、電気、電子、計測、制御、計数、情報、金属など

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	164名	58名	222名
2023年	207名	63名	270名
2022年	148名	48名	196名

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