最終更新日：2024/6/25

BIPROGY(株)【旧：日本ユニシス(株)】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • インターネット関連
  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • コンサルティングファーム

基本情報

本社
東京都
資本金
54億8,317万円
売上高
連結： 3,176億0,000万円 単体： 1,860億9,100万円 （2022年3月期）
従業員
4,451名 グループ：7,913名 （2022年3月31日現在）

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【本選考 応募受付は6/30(日)まで！】※マイナビからは6/29(土)までにエントリーをお願いいたします。 （2024/06/25更新）

【本選考 第四期 エントリーシート提出期間】
2024年6月13日～6月30日

※以降の募集については未定でございます。

※マイナビからエントリーされた場合はマイページ発行まで1日ほど掛かりますので、
　本選考への応募をご希望の場合には、6/29(土)までにエントリーいただきますよう
　お願いいたします。
　6/30(日)にマイナビよりエントリーされた場合は、マイページ発行が翌日になり
　期限までに応募いただけませんので、ご注意ください。

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会社紹介記事

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新しい価値の創造と社会課題の解決の取り組みを加速させ、社会的価値創出企業に。

BIPROGYは、2022年4月1日付で日本ユニシスから会社名（商号）を変更いたしました。

BIPROGYは設立から60年以上にわたり、システムインテグレーターの先駆けとして各時代のニーズに応え日本の情報化社会の形成・発展に貢献してきました。この経験とお客様からの信頼を基盤に、異業種を繋げるプラットフォームを提供し、社会課題を解決するビジネスエコシステムの創出に取り組んでいます。

BIPROGYは、光が屈折・反射した時に見える 7 色（Blue、Indigo、Purple、Red、Orange、 Green、Yellow）の 頭文字を使った造語です。光を集約し7 色に輝かせるハンズオンカンパニー として、あらゆる垣根を越えた先にある、“光彩”が混ざりあった世界を表現するとともに、「さまざまなビジネスパートナーや多種多様な人々がもつ光彩を掛け合わせ、混とんとした社会の中で新たな道を照らし出すこと」、そして「光彩が状況に応じて変化するように、社会や環境変化に応じて提供する価値を変えていくこと」を意味しています。

新たな会社名（商号）となり、「先見性と洞察力でテクノロジーの持つ可能性を引き出し、持続可能な社会を創出を目指し、社会的価値を創出する企業」となるべく、変革を進めていきます。

皆さんも私たちと共に変革を進め、未来を彩りませんか？

URL　https://www.biprogy.com/

会社データ

プロフィール

BIPROGYは設立から60年以上にわたり、システムインテグレーターの先駆けとして各時代のニーズに応え日本の情報化社会の形成・発展に貢献してきました。この経験とお客様からの信頼を基盤に、異業種の企業をつなぐビジネスエコシステムとプラットフォームを社会の新たな共有財として提供し、革新的なサービスを生み出すことで、社会課題の解決に取り組んでいきます。
事業内容
私たちは、お客様の持続的成長に貢献する顧客DX（For Customer）と、さまざまな業種・業界のお客様、パートナーと共に社会課題の解決を進める社会DX（For Society）を両面から推進して参ります。

【顧客DX（For Customer）】
価値創出力の強化を図り、社会的価値の創出を通じてお客様の持続的成長に繋がるDXを推進します。

【社会DX（For Society）】
多様な業界のお客様・パートナーとのリレーションシップやベストプラクティスを活かし、社会や地球全体最適で捉えたビジネス構想を実現します。

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本社郵便番号 135-8560
本社所在地 東京都江東区豊洲1-1-1
本社電話番号 03-5546-4111（大代表）
設立 1958年3月29日
資本金 54億8,317万円
従業員 4,451名
グループ：7,913名
（2022年3月31日現在）
売上高 連結： 3,176億0,000万円
単体： 1,860億9,100万円
（2022年3月期）
事業所 本社：東京
支社：関西支社（大阪）、中部支社（名古屋）、九州支社（福岡）
支店：北海道支店（札幌）、東北支店（仙台）、新潟支店（新潟）、北陸支店（金沢）、静岡支店（静岡）、中国支店（広島）
その他：札幌テクノセンター、東京エデュケーションセンター、伊豆エグゼクテブ・センター　等
主要株主 大日本印刷(株)
関連会社 ユニアデックス(株)、日本ユニシス・エクセリューションズ(株)、ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ(株)、G&Uシステムサービス(株)、(株)国際システム、エス・アンド・アイ(株)、NULアクセシビリティ(株)、(株)ユニエイド　他
平均年齢 46.1歳
休日休暇　 ■土曜、日曜、祝日、年末年始　　
■リフレッシュ休暇　　
■年次有給休暇
■特別有給休暇（結婚休暇、忌引休暇　他　）　
■育児・介護休暇
福利厚生 通勤費支給、時間外勤務手当、住宅手当、家族手当 他
各種社会保険（健康、労災、雇用、厚生年金）
短時間勤務制度（育児・介護）、持株会、退職金制度、
財形貯蓄、独身寮、クラブ活動など
教育制度 新入社員研修、新人フォローアップ研修
若手育成制度（入社2～6年　義務教育研修、OJT）
年代別キャリア研修
IT研修　
職種別専門研修　
など
沿革
  • 1955
    • 日本初のコンピュータ「UNIVAC-120」東京証券取引所と野村證券に設置。
  • 1958
    • 日本レミントンユニバック(株)設立（後の日本ユニバック）。
  • 1962
    • 世界初のハードソフト同時設計を実現した「B5000」発表。
  • 1964
    • 日本初のオンラインリアルタイム処理実験に成功。
  • 1967
    • 日本初のオンラインバンキング処理開始。
  • 1971
    • 日本ユニバック株式、東証ー部上場に指定替え。
  • 1977
    • 世界最大の国際銀行間データ通信網「SWIFT」システム稼働。
  • 1986
    • 世界初のCMOS VLSIを全面採用した汎用コンピュータ「シリーズ2200」発表。
  • 1988
    • 日本ユニバック(株)/バロース(株)の統合により日本ユニシス(株)発足。
  • 2001
    • 情報セキュリティ管理の国際標準「BS7799」の認証を日本で初めて取得。
  • 2002
    • 「情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）適合性評価制度」の認証を取得。
      金融機関向けオープンミドルウェア『MIDMOST』開発、販売開始。
  • 2003
    • 環境マネジメントシステムについての国際規格「ISO14001」認証を取得。
      エンタープライズ向けLinuxビジネスに本格参入。
      マイクロソフト(株)とWindows Serverによる金融機関向けの高度なミッションクリティカル・システムの構築に関する共同プロジェクトを開始。
  • 2005
    • 企業の社会的責任（CSR）活動推進のための専任組織を新設。
      環境マネジメントシステムについての国際規格「ISO14001」認証を取得。
      日本初の商用コンピュータ「UNIVAC120」導入から50周年。
  • 2007
    • 日本版SOX法対応おいて実施基準に沿った評価フレームを発表。
      世界初、Windows Server、SQL Serverを基盤としたフルバンキングシステム稼動開始。
      (株)ネットマークスを日本ユニシスグループの一員として迎え入れる。
      教育ソリューション分野でSaaS事業に参入。
  • 2008
    • インフォシス リミテッドと戦略アライアンス協定に調印。
      SaaS型サービス基盤「SASTIKサービス」を提供開始
  • 2009
    • (株)エイファスを日本ユニシスグループの一員として迎え入れる。
      電気自動車の充電インフラシステム「smart oasis」を提供開始。
      自動車事故削減、エコ運転を支援する「無事故プログラムDR&」を提供開始。
  • 2011
    • ICTサービスの新しい名称に「U-Cloud」を採用し、クラウドサービスの充実と強化を図る。
      (株)野村総合研究所と日本ユニシス(株)が銀行向けビジネスで協業。
  • 2012
    • 大日本印刷(株)と日本ユニシス(株)が、新規市場拡大を実現する事業基盤を強化するため、業務提携を発表。
  • 2013
    • 世界初、オープンシステムによる国内線旅客システム稼働開始。
      地域金融機関の新たなビジネスプラットフォームを創る「Next U’sVisionTMプロジェクト」を開始。
  • 2015
    • USOL 7社を日本ユニシス(株)に吸収合併。
  • 2017
    • 日本ユニシス 中国系決済サービスおよびチャージポイント事業を分社化し、新会社「キャナルペイメントサービス(株)」を設立
      日本ユニシス ベンチャーキャピタル事業の新会社「キャナルベンチャーズ(株)」を設立、総額50億円のファンドを組成
  • 2022年
    • 日本ユニシス株式会社からBIPROGY株式会社に商号変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 20.9年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 17.6時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 16.4日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 24名 69名 93名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 24名 35名 59名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
■新入社員研修、新人フォローアップ研修
■2年目以降の若手セールス基礎研修、若手システムエンジニア基礎研修
■マネジメント研修、リーダ育成研修、年代別キャリアデザイン研修
■専門研修（セールス、ビジネスディベロップメント、プロジェクトマネジメント、アプリケーション設計、エンジニアリング、基盤技術など）
自己啓発支援制度 制度あり
社員自らが必要に応じて利用するオンデマンド型学習として、e-Learning、通信教育を活用
メンター制度 制度あり
人財育成担当による新人（1年目～6年目）サポート制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
BIPROGY CDP（Career Development Program）により、経営ビジョンを踏まえたキャリアパスを基に、必要となる人材の育成、配置に関わる諸制度・施策を整備・運用

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、大阪大学、お茶の水女子大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、芝浦工業大学、首都大学東京、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東北大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、北海道大学、立教大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知大学、青山学院大学、大阪大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、滋賀大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京女子大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、法政大学、北海道大学、宮城大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

※採用実績（学校）には、上記以外にその他の学校もございます。
採用実績（人数） 　　　　 　　　　　2019年　2020年　2021年
-------------------------------------------------
大卒　　　　　　　115名　　144名　　 141名
(院了含む)
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 49名 52名 101名
    2021年 76名 65名 141名
    2020年 85名 59名 144名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 101名
    2021年 141名
    2020年 144名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0名
    2021年 5名
    2020年 8名

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