最終更新日：2024/7/18

東都生活協同組合

正社員
既卒可

業種

生活協同組合
専門店（食品・日用品）
共済
食品
商社（食品・農林・水産）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 65億8,360万円

売上高（総事業高）: 336億2,267万円

従業員: 856人正規職員：466人定時職員：390人

募集人数: 6～10名

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《いのちとくらしを守るために》　～いのちをつなぐ大切な食べ物を未来につなげたい～

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【2025年度新卒採用】★お問い合わせ受け付けます！★ （2024/07/18更新）

こんにちは！東都生協　採用担当です！

2025年度の新卒採用では、『将来、幹部候補として活躍し東都生協を担っていくバイタリティーのある人物』を採用したいと考えています。
入職後は「拡大推進(営業職)」の業務を通じて、東都生協商品やサービスの知識を深めていただき、その後その経験を活かして様々な部署（商品部やWEB推進室、情報システム部門や管理部門など）それぞれの舞台で活躍されることを期待しています！

業務内容については説明会の中でお話しますので、ぜひご参加ください！
【説明会に参加いただいた皆さま、説明会内で聞けなかったことや分からなかったことなど何でも受け付けています！遠慮なくお問い合わせください。】

★下記採用サイトで採用情報・職員紹介をご覧いただけます。
https://tohto-coop.recruit-jp.com/

東都生協は、化学合成農薬・化学肥料を使用せずに栽培した農産物の品ぞろえが一番多い生協です！（2021年3月東都生協調べ）食品の安全や環境問題をより良くしようという気持ちを持った明るい仲間が集まる職場です。「産直・協同・民主」を合言葉に日々元気に活動しています。

: 東都生協は、化学合成農薬・化学肥料を使用せずに栽培した農産物の品ぞろえが一番多い生協です！（2021年3月東都生協調べ）

: 食品の安全や環境問題をより良くしようという気持ちを持った明るい仲間が集まる職場です。「産直・協同・民主」を合言葉に日々元気に活動しています。

産直・協同・民主で組合員の「いのちとくらしを守る」生協です

理事長　風間与司治	1973年6月、安全な食料を将来に向けて安定的に手に入れるためには生産者やメーカーと直接手をつながねばならないとして主婦423人の賛同のもと設立されたのが東都生協です。消費者がつくった生協として、生産者と消費者の話し合いを基本に、安全で環境にやさしいホンモノの商品づくり、農家経営が持続できる価格決定方式の採用、地域農業を応援する商品企画や交流活動など「産地直結」の考え方を中心に据えた事業活動を続けてきております。設立から50年、「産直・協同・民主　いのちとくらしをまもるために」の理念のもと、組合員数は25万人、事業高は300億円を越えるまでになりました。商品供給のみならず、「環境保全型農業の推進」や「地球環境にやさしい3R運動」など持続可能な社会づくりに向けても生産者やメーカーの皆さんと共に歩んでまいりました。　今日、私たちのくらしを取り巻く環境は大きく変わりました。身の回りの物質的豊かさとは対照的に、気候変動や海洋汚染など地球規模での環境問題は深刻です。国内農業に目を向けても担い手の高齢化と耕作放棄地の増加は歯止めがかからず、食料自給率も過去最低の38%にまで落ち込んでいます。農業は国の基幹産業であり、自国の食料を自国で賄えない国であってはなりません。　東都生協は、こうした問題にも正面から向き合い、組織に蓄積してきた知恵と経験、そして多くのステークホルダーの皆さんの力とともに、協同組合の力を支えとして、これからも安全な食料の供給と持続可能な社会づくりに向けて事業と活動に邁進して参る所存でございます。

理事長　風間与司治

　1973年6月、安全な食料を将来に向けて安定的に手に入れるためには生産者やメーカーと直接手をつながねばならないとして主婦423人の賛同のもと設立されたのが東都生協です。消費者がつくった生協として、生産者と消費者の話し合いを基本に、安全で環境にやさしいホンモノの商品づくり、農家経営が持続できる価格決定方式の採用、地域農業を応援する商品企画や交流活動など「産地直結」の考え方を中心に据えた事業活動を続けてきております。設立から50年、「産直・協同・民主　いのちとくらしをまもるために」の理念のもと、組合員数は25万人、事業高は300億円を越えるまでになりました。商品供給のみならず、「環境保全型農業の推進」や「地球環境にやさしい3R運動」など持続可能な社会づくりに向けても生産者やメーカーの皆さんと共に歩んでまいりました。
　今日、私たちのくらしを取り巻く環境は大きく変わりました。身の回りの物質的豊かさとは対照的に、気候変動や海洋汚染など地球規模での環境問題は深刻です。国内農業に目を向けても担い手の高齢化と耕作放棄地の増加は歯止めがかからず、食料自給率も過去最低の38%にまで落ち込んでいます。農業は国の基幹産業であり、自国の食料を自国で賄えない国であってはなりません。
　東都生協は、こうした問題にも正面から向き合い、組織に蓄積してきた知恵と経験、そして多くのステークホルダーの皆さんの力とともに、協同組合の力を支えとして、これからも安全な食料の供給と持続可能な社会づくりに向けて事業と活動に邁進して参る所存でございます。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

会社データ

プロフィール	私たち東都生協は、安全で良いものを手に入れたいという消費者の要望から、1973年に設立されました。食と農業・くらし・環境・平和を事業の中心におき、活動しています。近年は、震災や天災で被災された方々への支援活動も積極的に行っています。食品や日用品をお届けする宅配事業の他、共済事業、生活文化事業、夕食宅配事業など、くらし全般をサポートする事業を行っています。職員の平均勤続年数は25年！働きやすい職場です！東都生協が、設立以来こだわり続ける「産直」とは「産地直結」のことです。人と地球環境のため、化学合成農薬や化学肥料に頼らない「土づくり」で栽培された、安全・安心な食材を宅配しています。青果物、米、精肉、牛乳、たまごなど、「いつ」「どこで」「だれが」「どのように」育てたかが明らかです。調味料や加工品の原材料も国産にこだわるなど、日本の農業の安定化や食料自給率の向上、地球環境の保全にも貢献しています。
事業内容	■共同購入事業班配・個配の生協組合員を対象に、CO-OP商品やプライベートブランドを中心に商品やサービスを提供します。 ■共済事業 CO・OP共済を中心に、いざというときの保障商品を各種取り扱っています。 ■生活文化事業新築・リフォーム、チケット、ハウスクリーニング、引越し、葬祭など生活全般のサポートを行います。 ■配食事業夕食（お弁当）を宅配しながら、高齢者の生活支援に向け、行政や医療機関などと連携した活動を行っています。＃生協＃東都生協＃産直＃COOP＃コープ＃東京＃神奈川＃千葉＃埼玉#都内勤務＃地方転勤なし#平均勤続年数25年以上＃年間休日120日＃地域密着＃社会貢献＃国産応援＃農業 #野菜 #果物 #食品＃環境＃SDGs 「家族に安全なものを食べさせたい」という消費者の願い「安全・安心なものを消費者に届けたい」という生産者の熱意そんな2つの気持ちが一つになって誕生した生協です

プロフィール

私たち東都生協は、安全で良いものを手に入れたいという消費者の要望から、1973年に設立されました。食と農業・くらし・環境・平和を事業の中心におき、活動しています。近年は、震災や天災で被災された方々への支援活動も積極的に行っています。食品や日用品をお届けする宅配事業の他、共済事業、生活文化事業、夕食宅配事業など、くらし全般をサポートする事業を行っています。職員の平均勤続年数は25年！働きやすい職場です！
東都生協が、設立以来こだわり続ける「産直」とは「産地直結」のことです。人と地球環境のため、化学合成農薬や化学肥料に頼らない「土づくり」で栽培された、安全・安心な食材を宅配しています。青果物、米、精肉、牛乳、たまごなど、「いつ」「どこで」「だれが」「どのように」育てたかが明らかです。調味料や加工品の原材料も国産にこだわるなど、日本の農業の安定化や食料自給率の向上、地球環境の保全にも貢献しています。

事業内容

■共同購入事業
班配・個配の生協組合員を対象に、CO-OP商品やプライベートブランドを中心に商品やサービスを提供します。

■共済事業
CO・OP共済を中心に、いざというときの保障商品を各種取り扱っています。

■生活文化事業
新築・リフォーム、チケット、ハウスクリーニング、引越し、葬祭など生活全般のサポートを行います。

■配食事業
夕食（お弁当）を宅配しながら、高齢者の生活支援に向け、行政や医療機関などと連携した活動を行っています。

＃生協＃東都生協＃産直＃COOP＃コープ
＃東京＃神奈川＃千葉＃埼玉#都内勤務＃地方転勤なし#平均勤続年数25年以上
＃年間休日120日＃地域密着＃社会貢献
＃国産応援＃農業 #野菜 #果物 #食品＃環境＃SDGs

「家族に安全なものを食べさせたい」という消費者の願い「安全・安心なものを消費者に届けたい」という生産者の熱意そんな2つの気持ちが一つになって誕生した生協です

本社郵便番号	156-0055
本社所在地	東京都世田谷区船橋6-19-12
本社電話番号	03-6853-5767
創業	1973年
資本金	65億8,360万円
従業員	856人正規職員：466人定時職員：390人
売上高（総事業高）	336億2,267万円
事業所	江戸川センター（江戸川区二之江町）、足立センター（足立区中央本町）、世田谷センター（世田谷区粕谷）、品川センター（品川区八潮）、杉並センター（世田谷区北烏山）、調布センター（調布市深大寺南町）、国立センター（国立市泉）、小平センター（小平市花小金井）、町田センター（町田市大蔵町）、八王子センター（八王子市小比企町）、横浜センター（横浜市都筑区佐江戸町）、和光センター(和光市白子)、さんぼんすぎセンター（杉並区下高井戸）
主な取引先	日本生活協同組合連合会、SBSゼンツウ(株)、三菱食品(株)、国分首都圏(株)、マルイ食品(株)、(株)流通サービス、(株)丸和運輸機関、林兼産業(株)、ＪＡ全農ミートフーズ(株)、北海道漁業協同組合連合会、(株)スクロール、マルハニチロ(株)、雪印メグミルク(株)、(株)鎌倉ハムクラウン商会、(農)埼玉産直センター、東洋ライス(株)、全農パールライス(株)、(株)日本アクセス、(株)協和、(株)東京コールドチェーン、(株)ニッキーフーズ、その他
関連会社	(株)エコ・リユース、(株)コープミート千葉、(株)東都ライフサービス
平均勤続年数	25年9ヵ月（男性：26年2ヵ月、女性：15年５ヵ月）
沿革	1967年「天然牛乳を安く飲む会」発足 1973年東都生協設立（6月10日） 1974年東都生協ロゴマーク決定 1985年 OCRシステム導入 1988年「地域総合産直」の提唱 1997年個人別配送スタート 2004年産直青果物の新たな表示スタート「東都みのり・わかば・めばえ」 2008年食の未来づくり運動の提唱 2011年・東日本大震災を受け、被災地の支援活動スタート・残留放射能の自主検査対象拡大 2012年弁当配食事業開始 2013年東都生協プライベートブランド商品スタート 2015年生活支援事業開始「アラタスカル」 2020年東都生協のSDGsに対する基本方針を発信

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 25年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.4日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	2名	3名	5名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	2名	1名	3名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり様々な研修で職員のスキルアップをサポートしています。 ◆階層別研修 ◆職務別研修 ◆産地研修 ◆自己啓発研修 ◆新人研修　　など
自己啓発支援制度	制度あり通信教育支援…指定の通信講座を受講し、合格終了した受講料の全額補助あり自己啓発…資格取得に伴う補助金制度あり

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、麻布大学、亜細亜大学、茨城大学、江戸川大学、桜美林大学、大妻女子大学、沖縄大学、嘉悦大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関東学院大学、関東学園大学、北九州市立大学、北里大学、京都府立大学、杏林大学、敬愛大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、高知大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、実践女子大学、芝浦工業大学、十文字学園女子大学、上智大学、上武大学、駿河台大学、成城大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、都留文科大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、獨協大学、西九州大学、二松学舎大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、日本体育大学、白鴎大学、富士大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、放送大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山形大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、流通経済大学（千葉）、和光大学、早稲田大学
採用実績（人数）	2022年　2023年　　2024年 ------------------------------------------------- 大学院卒　―　　　―　　　1名大卒　　　―　　 3名　　　 4名短大卒　　 ―　　 ―　　　　1名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、麻布大学、亜細亜大学、茨城大学、江戸川大学、桜美林大学、大妻女子大学、沖縄大学、嘉悦大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関東学院大学、関東学園大学、北九州市立大学、北里大学、京都府立大学、杏林大学、敬愛大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、高知大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、実践女子大学、芝浦工業大学、十文字学園女子大学、上智大学、上武大学、駿河台大学、成城大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、都留文科大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、獨協大学、西九州大学、二松学舎大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、日本体育大学、白鴎大学、富士大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、放送大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山形大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、流通経済大学（千葉）、和光大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　 2022年　2023年　　2024年
-------------------------------------------------
大学院卒　―　　　―　　　1名
大卒　　　―　　 3名　　　 4名
短大卒　　 ―　　 ―　　　　1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）