最終更新日:2024/8/5

東レ・メディカル(株)

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 医療用機器・医療関連
  • 商社(精密・医療機器)

基本情報

本社
東京都
資本金
13億3,300万円 (東レ(株)100%出資)
売上高
434億円(2023年3月期)
従業員
472名(2023年3月現在)

【日本の医療の底上げで、多くの患者様を支えたい】

2025年卒の募集は終了いたしました。 (2024/05/09更新)

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会社紹介記事

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私たちは、命を支えるキカイをつくる。
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機械の故障が患者さんの命にかかわるような場合も考えられるので、修理の依頼に対して迅速に現場に出向き、修理することが重要です。

会社データ

プロフィール

【人の命を支えるキカイ(機械、機会)を提供しています】
医療機器メーカーとして、血液透析、血液浄化、医療用具の3分野で事業展開しています。
一人でも多くの患者様の手助けとなるため‘‘良質で高度な医薬・医療製品の提供’’を信念に日々活動しています。特に血液透析の分野では高い技術力が認められ、世界中の医療現場から注目される企業の1つとして認められています。

事業内容
東レグループのライフサイエンス分野を担当する企業として、1980年に設立いたしました。当初は人工臓器事業でスタートしましたが、現在は急性血液浄化分野、医療機器分野、医薬品と多分野に進出しています。

2001年には東レグループの他会社で行っていた透析関連機器の開発・生産・メンテナンス分野を当社に移管したことにより、透析関連機器の製販一貫体制を実現いたしました。近年では国内販売のみに留まらず、欧米、中近東、アジア各国への輸出と並んで、海外の優れた各種医療機器を日本へ導入するなど、積極的なグローバル展開を進めております。

また2011年6月には中国・青島に人工透析装置、人工腎臓を生産・販売する会社、東麗医療科技(青島)股ふん有限公司(TMQ)を設立しました。TMQの設立により、需要が高まり続けている日本国内、アジア・新興国を中心とした国々をはじめ、中国国内への期待にも的確に応えられるようになりました。

東レ・メディカルは東レグループの「重点育成・拡大事業」として位置づけられているライフサイエンス分野の一翼を担う企業として、今後も更なる成長と発展が期待されている会社です。
本社郵便番号 103-0023
本社所在地 東京都中央区日本橋本町2-4-1 日本橋本町東急ビル4・5階
本社電話番号 03-6262-3804
資本金 13億3,300万円 (東レ(株)100%出資)
従業員 472名(2023年3月現在)
売上高 434億円(2023年3月期)
事業所 ■本社
日本橋(東京都中央区)

■支店
仙台、東京(千代田区)、名古屋、大阪、広島、福岡

■営業所
札幌、大宮、横浜、高松

■工場
静岡
代表者 代表取締役社長  田邉 充
社風・風土 【医療現場を切り拓く、少数精鋭のプロフェッショナル】

当社の特長は、“少数精鋭”であること。一人ひとりが担う役割や責任は大きく、新入社員であろうとお客様と接する時は当社の代表として、仕事に対しプロフェッショナルであることが求められます。社員一人ひとりが、常にお客様にとって最適な答えを導き出すという“決意”を胸に、その心をチーム全体で結集し“束ねる”ことで、医療現場に新たな道を切り拓く“力”となる。その「決・束・力」が医療を次のレベルへ引き上げると私たちは確信しています。集団に埋もれることなく、自身の強みに磨きをかけ、常に力を発揮して欲しい。医療現場の更なる発展に寄与すべく、私たちは少数精鋭のプロフェッショナル集団であり続けたいと思っています。
企業理念 【日本の医療の底上げで、多くの患者様を支えたい】

私たちは、“良質で高度な医薬・医療製品とサービスの提供”を通じて医療現場の更なる発展に寄与する企業であり続けることを目指しています。超高齢社会となってからも、高齢化が加速する日本。医療面においても様々な変革が求められています。お客様である病院やクリニックとの連携を深めることで、医療現場でどのような製品やシステムが必要とされているのかを把握し、常にお客様のニーズに合わせた最新の製品・情報を提供し続けることで日本医療のレベルの底上げを図っています。日々移り変わる医薬・医療製品のニーズに迅速に応えられる環境をつくることで、より多くの患者様を支えていく。そんな志を抱いて日々の仕事に取り組んでいます。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.8年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15日
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
※入社後、3カ月間研修あり。その後も「自ら考え、自ら行動する社員づくり」を信念に、役員、管理・専門職、一般社員ごとの階層別研修、職種別研修、製品別での教育、研修などを積極的に実施しています。
自己啓発支援制度 制度あり
「通信教育支援制度」・・・会社指定の通信講座を受講し、合格終了した受講料の会社補助が受けられます。
メンター制度 制度あり
OJTの中で教育担当の社員が1名つき、適宜、実践的な指導や習熟度を確認してフォローしていきます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
入社半年後、1年後に人事担当者とのフォロー面談を行います。
また、半年に1回上長との面談も実施しております。
社内検定制度 制度あり
専門能力の伸長と適性を把握すること、個々のステップアップやキャリア形成強化のための社内試験制度を設けております。

採用実績

採用実績(学校)

慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、国際基督教大学、明治大学、法政大学、立教大学、中央大学、青山学院大学、明治学院大学、北里大学、専修大学、東海大学、日本大学、東京電機大学、芝浦工業大学、明治薬科大学、昭和薬科大学、東北大学、弘前大学、岩手大学、山形大学、宇都宮大学、お茶の水女子大学、東京学芸大学、東京海洋大学、横浜国立大学、横浜市立大学、千葉大学、新潟大学、福井大学、名古屋大学、豊橋技術科学大学、岐阜大学、滋賀県立大学、奈良女子大学、大阪大学、大阪市立大学、神戸市外国語大学、和歌山大学、香川大学、徳島大学、広島大学、同志社大学、立命館大学、関西大学、関西学院大学、近畿大学、龍谷大学、京都産業大学、大阪電気通信大学、川崎医療福祉大学、岡山理科大学、福岡大学、ほか

採用実績(人数)     2021年 2022年 2023年
     12名   8名   7名
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大卒   10名   6名   7名
大学院  2名   2名   0名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 6 2 8
    2021年 9 3 12
    2020年 8 0 8
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 8
    2021年 12
    2020年 8
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 1
    2020年 2

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