最終更新日:2024/4/19

伊藤忠エネクス(株)【東証プライム上場】

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 商社(化学・石油・ガス・電気)
  • 石油
  • ガス・エネルギー
  • 化学
  • 自動車・自動車部品

基本情報

本社
東京都
資本金
198億7,767万円
売上高
1兆 120億1,800万円(2023年3月期実績/連結)   8,116億9,200万円(2023年3月期実績/単体)
従業員
642名(2023年3月末時点)
募集人数
16~20名

社会とくらしのパートナー~エネルギーと共に・車と共に・家庭と共に

採用担当者より (2024/02/13更新)

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伊藤忠エネクス(株)、採用担当の門脇です。

当社ページをご覧頂き有難うございます。
Webセミナー・面接で皆さまにお会いできることを楽しみにしております!

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会社紹介記事

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石油・ガス・電力・車を中心に皆様の生活を支えるエネルギーやサービスを広く供給しています。近年では、環境ビジネスや海外事業にも注力し更なる飛躍を目指しています。
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「ENEX EARLY BIRD」と称し、働き方改革を実施。短時間で仕事の質と量を高める働き方改革を推進することで、社員とその家族の健やかなくらしを実現させています。

エネルギーに対する普遍的なニーズに応え続けるため、挑戦を加速させます!

■当社の企業姿勢―社会とくらしを支え続けるため動き続ける!
エネルギーは社会の変化と密接に結びついている分野です。こうした分野に軸足をおいて事業を展開している伊藤忠エネクス。創業した1961年以来、当社を取り巻く環境はいくつもの大きな変化に見舞われました。そんな中で社歴を積み重ねてこられたのは、変化に対応すべくしなやかに動き続けてきたからなのです。そしていま、当社はかつて経験したことがない事業環境変化の只中におり、今後さらに変化していこうとしています。人口構造の変化、環境問題などによる石油製品依存率の減少、国内の電力問題…さまざまな要因によって、エネルギーに関わる事業の枠組みそのものを変える必要があるからです。これからも変わらず、人々・社会のエネルギーに対する普遍的なニーズに応え「社会とくらしのパートナー」として皆様の「なくてはならない存在」であり続けます。

■中期経営計画「ENEX2030」
新中期経営計画は8ヵ年(2023年~2030年)とし、現場力の強化により既存事業における顧客基盤の更なる充実と収益力の向上、及び投資を加速させ、当期間において新規・戦略投資2,100億円を実行します。また、2023~2024年度の2年間において、現場力強化、収益基盤の強化をすることにより、成長戦略実現への体制構築を実施します。

■未来を担う人材を迎える体制と求めるもの―多様な人材が活躍できます!
こうした新たなる挑戦を成功させるために必要なこと。それは、これまでの「商社」に対する固定概念を打ち破る新しい人材が、自ら考えそれぞれの発想を活かし果敢にさまざまなアプローチをすることです。しかし、現状における当社の社員構成はまだまだ狭窄的です。よって今後、学部学科などにとらわれず多様な人材に活躍していただけるような体制の整備を加速させていきます。働き方改革「ENEX EARLY BIRD」プロジェクトはその象徴と言えるでしょう。

会社データ

プロフィール

伊藤忠エネクスは、1961年の創業以来、「社会とくらしのパートナー」として全国各地の地域に根ざし、石油製品、LPガス、電力、車を中心とした生活に欠かせないエネルギーやサービスをお届けしてきました。
今、社会やくらしの変化のスピードは速く、世界全体が新しい時代へと動き始めています。これまでも、時代に合わせて事業ポートフォリオを広げ成長してきた当社ですが、私たちが目指すのは、その先の未来を見据えて、社会やくらしが求める新しい価値を創造し、社会やお客様にとって「なくてはならない存在」として広く社会に貢献することです。長年にわたり主軸としてきた卸売事業に加え、今後は当社が関わるあらゆる事業の視点を地域生活者の方々へとシフトし、生活者志向のエネルギー商社として歩んでいきます。

事業内容
事業内容としては、大きく4つの部門があります。

1.LPガスや電気、多彩なスマートエネルギーまで、快適で豊かで安心なライフスタイルをご提案する「ホームライフ部門」

2.あらゆるカーライフニーズにお応えし、自動車と共に快適に暮らせる社会の実現を目指す「カーライフ部門」

3.アスファルトや船舶用燃料、エコ商材まで、産業や流通の基盤を支える様々なエネルギーをお届けする「産業ビジネス部門」

4.省エネルギーと快適性、経済性を追求し、電力関連事業・熱供給事業を推進する「電力・ユーティリティ部門」

以上4つの部門を核として、「社会インフラとしてのエネルギー」から「人を育み、くらしと心を豊かにするエネルギー」まで、消費者及び地域におけるニーズに応え、あらゆるエネルギーを供給する「総合エネルギー提案型企業」として皆様のなくてはならない存在になります。また、エネルギーを取り扱う当社にとって、常に変わることのない重要テーマとして掲げている環境への配慮や、保安強化などCSR・コンプライアンス機能の充実を図り持続的な発展に貢献してまいります。

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「時代の変化に対応し続ける」次世代の若き担い手たち。それぞれの個性を活かしながら「社会と会社の未来をつくる」という目標に向かって邁進しています。

本社郵便番号 100-6028
本社所在地 東京都千代田区霞が関3-2-5 霞が関ビルディング28階
本社電話番号 03-4233-8011
設立 1961年1月28日
資本金 198億7,767万円
従業員 642名(2023年3月末時点)
売上高 1兆 120億1,800万円(2023年3月期実績/連結)
  8,116億9,200万円(2023年3月期実績/単体)
事業所 ●本社所在地
〒100-6028
東京都千代田区霞が関三丁目2番5号 霞が関ビルディング27~29階

●部門
ホームライフ部門、カーライフ部門、産業ビジネス部門、電力・ユーティリティ部門、コーポレート第1部門、コーポレート第2部門

●主な事業所
北海道、宮城、東京、愛知、大阪、広島、福岡
ほか全国各地
株式総数および株主数 (2023年3月末時点)
会社が発行する株式総数 3億8,725万株
発行済株式の総数 1億1,688万1,106株
株主総数 2万1,760名
1単元の株式の数 100株
銘柄名 伊藤忠エネクス(証券コード8133)
主な取引銀行 三井住友信託銀行
三井住友銀行
りそな銀行
みずほ銀行
三菱UFJ銀行
大株主の状況 (2023年3月末時点)
伊藤忠商事(株)
日本マスタートラスト信託銀行(株)(信託口)
(株)日本カストディ銀行(信託口)
エネクスファンド
日本生命保険相互会社
伊藤忠エネクス従業員持株会
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223
THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042
DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO
営業活動に係る利益 【営業活動に係る利益】
213億6,800万円(2023年3月期実績/連結)
当期純利益 【当社株主に帰属する当期純利益】
138億3,200万円(2023年3月期実績/連結)
上場 1979年9月 東京証券取引所一部上場

経営理念 社会とくらしのパートナー
~エネルギーと共に・車と共に・家庭と共に~
事業領域 社会インフラとしてのエネルギーから、
人を育み、くらしと心を豊かにするエネルギーまで
ホームライフ部門 全国約150万世帯のご家庭や法人企業のお客様にLPガスと都市ガスをお届けするとともに、キッチン・お風呂のリフォーム事業や生活関連商品・サービスをご提供。さらにご家庭と商店様向けのお得な電気「eコトでんき」や太陽光発電システム、家庭用燃料電池、蓄電システムなどをお届けすることで、あたたかいくらしのパートナーとして快適生活をご提案します。
カーライフ部門 約1,600か所の系列CS*(カーライフ・ステーション)への燃料油の卸売・販売はもちろん、当社グループがこれまで築きあげてきた販売ネットワークを生かし、地域の生活インフラを担う拠点として、新たなCSモデルを構築していくなど、これまでの形態にとらわれない新しいビジネスモデルを構築しています。また、レンタカー事業や自動車販売など、皆様の快適なカーライフを提案します。
※CS(カーライフ・ステーション):当社が提案する複合サービス給油所。
産業ビジネス部門 船舶用の燃料・潤滑油やアスファルトをはじめとした産業用資材の販売、化学製品も取り扱うターミナル事業等、産業の基盤を様々なエネルギーを通して支えます。また環境意識の高まりに伴い、アドブルー販売事業、天然ガス由来の軽油代替燃料であるGTL、廃油をリサイクルするスロップ・再生油、石炭灰を再利用するフライアッシュ事業など、環境ビジネスも存在感を高めています。
電力・ユーティリティ部門 発電から需給、販売までの自社一貫体制による電力関連事業を展開。多様な電源をバランスよく組み合わせ、環境性と経済性を両立した安定供給でお客様のニーズにお応えできる仕組みを構築。また、国内トップレベルの省エネルギー技術で快適なまちづくりに貢献する地域熱供給関連事業を推進し、人と社会に役に立つ総合エネルギー提案型企業を目指します。
社員の行動規範 「有徳」(信義・誠実、創意・工夫、公明・清廉)
基本的な方針 経営理念のもとでコンプライアンスを重視し、社会的責任に取組み企業文化の醸成を進めます。

エネルギーの流通分野を中心に多様な事業活動を展開する当社グループは、お客様(消費者)、お取引先・サプライヤー、地域社会、株主・投資家、従業員、そして環境を主要なステークホルダーとし、すべてのステークホルダーの期待に応えることを重要な経営課題としています。この課題に取り組むため、経営理念である「社会とくらしのパートナー」のもと、長年にわたる企業活動から育まれた独自の行動規範、グループ行動宣言を策定し、経営層から従業員一人ひとりまで全社員の正しい理解と徹底した遵守の取り組みを通じて、グループ全体として社会的責任の浸透と発展に努めています。
重要な社会的責任 ステークホルダーの期待する「安全安心」をテーマに、持続可能な社会の実現に
貢献していきます。

エネルギー企業である当社がステークホルダーから期待されている責任とは、「エネルギーを通して貢献できる社会的な価値の創造と提供」と考えています。当社グループはさまざまな機会を通して多様なステークホルダーの声に耳を傾けるとともに、消費者の目線に立って自らに求められる社会的責任を考え、社会や環境の「安全安心」をメインテーマとして持続可能な社会の実現に貢献していきます。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.9年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 8.1時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.8日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 17名 20名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 10名 13名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
(2022年度実施例)
・新入社員研修(年3回)
・階層別研修(3年目、2等級、3等級、4等級、管理職)
・各部門別研修
・先輩指導者研修
など
自己啓発支援制度 制度あり
(2022年度実施例)
・社会人大学院制度
・通信教育制度
・資格取得一時金制度
・英語学習支援制度
メンター制度 制度あり
(2022年度実施例)
新入社員に対して、先輩指導者制度あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
鹿児島大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東北大学、名古屋大学、新潟大学、広島大学、北海道大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、京都府立大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際基督教大学、埼玉大学、滋賀大学、静岡大学、上智大学、高崎経済大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、長崎大学、名古屋大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、山口大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学、東京都立大学

採用実績(人数)
   21年  22年  23年
―――――――――――――――――
   26名  27名  26名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 14 12 26
    2022年 18 9 27
    2021年 15 11 26
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 26
    2022年 27
    2021年 26
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 1
    2021年 2

取材情報

若手社員が語る 就職活動~入社後~将来の夢
目標はベストミックスシティの実現と海外事業への挑戦!
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