最終更新日:2024/6/17

ミニストップ(株)

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • コンビニエンスストア
  • 食品

基本情報

本社
千葉県
資本金
74億9,153万3,000円
売上高
営業総収入:812億8,600万円 ※2023年2月期
従業員
正社員:708名 ※2023年2月末時点
募集人数
31~35名

私たちは、「おいしさ」と「便利さ」で、笑顔あふれる社会を実現します。

★説明会エントリー受付中★書類選考なし★ (2024/03/15更新)

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こんにちは!ミニストップ新卒採用担当です。

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説明会でお会いできることを楽しみにしております★

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会社紹介記事

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今やコンビニでは当たり前になった「アレ」のパイオニアです
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国内最大級「イオングループ」の一員として安定経営

「おいしさ」と「便利さ」で笑顔あふれる社会を実現します。

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アジアでのさらなる事業成長&ダイバーシティの推進に注力

■私たちの生活に欠かせないコンビニ。「1日1回は行っている」なんて方も多いのではないでしょうか。さまざまなブランドがひしめくコンビニ業界の中で、ミニストップは独自の戦略で成長を続けています。例えば、店内加工を行うファストフード機能をコンビニと融合させた「コンボストア」という業態は、ミニストップが業界で初めて行ったものです。また「街角のあなたの憩いの場」というコンセプトのもと、1980年に誕生した1号店から現在まで、ほとんどの店舗でイートインを設置しています(一部、特殊な立地の店舗は未設置)。今やコンビニ業界で当たり前になったサービスや光景は、実はミニストップから始まったものなのです。

■300を超える企業で構成された日本トップクラスの小売業グループ「イオン」。安定した経営基盤に加えて、原材料調達・商品開発・サービスの面で独自のノウハウやネットワークを築いていることは大きな強み。そのブランド力は、ミニストップの運営においても大いに活かされています。また高品質×低価格のプライベートブランド「トップバリュ」、便利でお得な電子マネー・ポイントカード「WAON」もイオン独自のものです。自社だけでは難しいことも、グループなら実現できる―― ミニストップにしかない独自サービスやお店づくりの背景には、イオングループの存在があるのです。

■コンビニという業態は海外で生まれましたが、日本が取り入れ「暮らしを支える地域インフラ」として世界に誇るサービス・文化へと成長させました。ミニストップは現在、日本国内だけでなく、ベトナムにも約150店舗を展開。今後もアジア圏を中心とした海外への拡大に、一層チカラを注いでいきます。また海外進出とともに進めているのが、ダイバーシティ化です。多様な働き方に対応するため、勤務エリアを選択できるコースを新設しました。教育プログラムやキャリアアップ制度の整備にも注力し、社内公募制度を活用して希望部署で活躍できるようにするなど、社員が早い段階から将来をイメージしてキャリアを歩める環境を整えています。

会社データ

プロフィール

コンビニエンスストアと、ソフトクリームやハロハロに代表されるファストフードを融合させた、業界で唯一の「コンボストア※」という独自のスタイルで地域に根ざした店づくりを行っています。
私たちは日々店舗をご利用いただくお客さまに「おいしさ」と「便利さ」を提供し続け、毎日のくらしを笑顔あふれるものにしていきたいと考えています。
そのためにミニストップでは、「コンボストア」という独自の店舗スタイルを生かし、ソフトクリームをはじめとするオリジナルスイーツ、コーヒーチェーンにも負けない本格的なセルフスタイルコーヒー、出来たての手づくりおにぎりなど、オリジナリティあふれる商品やサービスでミニストップだけの価値を追求し続けています。

さらに、ミニストップは小中学生の職場体験学習を受け入れる「チャイルドインターンシップ制度」小学校へ花や木の苗を送る「花の輪運動」、フェアトレード商品の取り扱いなど、地域に根ざした活動や地球環境に配慮したさまざまな取り組みを通じて、加盟店とともに地域やお客さまに信頼される店舗を目指しています。


※弊社ホームページをご覧ください
https://www.ministop.co.jp/corporate/about/tips/appeal.html

事業内容
今ではすっかり看板商品となった「コールドスイーツ」をはじめ、
コンビニエンスストア業界の中でも独自の事業を展開しているミニストップ。

最近ではダイバーシティの推進に力を入れており、
エリア限定コース制度の創設や、社内公募制度などで
1人1人の希望する働き方やライフステージを尊重した
キャリア支援を積極的に行い、組織の活性化を目指しています。

※弊社ホームページをご覧ください
https://www.ministop.co.jp/corporate/about/tips/appeal.html

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お客さま第一主義を徹底し、加盟店と本部が協力し、お客さまに選んでいただける店舗づくりを進めております。

本社郵便番号 261-8540
本社所在地 千葉県千葉市美浜区中瀬1-5-1 イオンタワー13階
本社電話番号 0120-32-2432
設立 1980年5月21日
資本金 74億9,153万3,000円
従業員 正社員:708名
※2023年2月末時点
売上高 営業総収入:812億8,600万円
※2023年2月期
店舗数 2,004店(国内 :1,853店 海外:151店)
※2023年6月末時点

‐内訳‐
【国内】
◆東北
 青森 26店
 岩手 10店
 宮城 104店
 福島 72店
東北合計 212店

◆関東
 茨城 95店
 栃木 27店
 群馬 44店
 埼玉 127店
 千葉 163店
 東京 248店
 神奈川 110店
関東合計 814店

◆北陸
 福井 7店
北陸合計 7店

◆東海
 岐阜 81店
 静岡 119店
 愛知 186店
 三重 80店
東海合計 466店

◆近畿
 滋賀 5店
 京都 34店
 大阪 80店
 兵庫 41店
 奈良 10店
近畿合計 170店

◆四国
 徳島 18店
 香川 29店
 愛媛 7店
四国合計 54店

◆九州
 福岡 114店
 佐賀 12店
 大分 4店
九州合計 130店

【海外】
 ベトナム 151店
事業所 本部:千葉市(幕張) 
地区事務所:青森、仙台、福島、水戸、千葉、東京、埼玉、神奈川、静岡、名古屋、大阪、高松、福岡
平均年齢 43.5歳(2022年2月28日時点)
男性:45歳
女性:36歳11ヶ月
平均勤続年数 16.1年(2022年2月28日時点)
男性:17年1ヶ月
女性:11年6ヶ月
沿革
  • 1980年5月
    • ジャスコ(株)100%出資により、ミニストップ(株)を設立。
  • 1990年11月
    • 韓国1号店開店。
  • 1993年7月
    • 東証第二部に株式上場。
  • 1994年2月
    • 店舗数500店達成。
  • 1996年8月
    • 東証第一部に株式上場。
  • 1998年3月
    • 店舗数1,000店達成。
  • 2000年12月
    • フィリピン1号店開店。
  • 2003年3月
    • 店舗数500店達成。
  • 1998年3月
    • 店舗数1,000店達成。
  • 2000年3月
    • フィリピン共和国ロビンソンズコンビニエンスストアーズインクと海外エリアFC契約締結しフィリピン進出。
  • 2005年2月
    • 小中学生向け職場体験学習「チャイルドインターンシップ制度」の受付開始。
  • 2006年9月
    • 国産材割箸「5円の木づかい」箸の全国展開開始。
  • 2007年5月
    • 国内外店舗数3,000店達成。
  • 2008年3月
    • イオンの電子マネー「WAON」の全店取扱い開始。
  • 2009年1月
    • 中国1号店開店。
  • 2009年12月
    • 国内商業施設初のFSC認証を取得した店舗を開店。
      国内店舗数2,000店達成。
  • 2010年4月
    • 携帯電話を活用した「お得なケータイサイト」を開設。
  • 2011年12月
    • ベトナム1号店開店。
  • 2011年9月
    • 国内外店舗数4,000店達成。
  • 2012年5月
    • 海外店舗数が国内店舗数を上回る。
  • 2014年9月
    • 女性をターゲットにした新業態「cisca」を実験店として開店。
  • 2016年6月
    • 厚生労働大臣認定「えるぼし」マーク取得。
  • 2016年2月
    • 店舗数5,000店達成。
  • 2018年7月
    • ソフトクリーム専門店としての新業態「MINISOF」を実験店として開店。
  • 2019年7月
    • 新業態「365table」を省人化実験店舗として開店。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.2年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14.3時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.2日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 5名 11名 16名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 5名 1名 6名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 11.1%
      (108名中12名)
    • 2022年度

    ※女性管理職比率(役員除く)

社内制度

研修制度 制度あり
【イオングループ研修】
・イオングループ合同入社時研修
・企業間交流会 など

【社内研修】
・入社1年目:MSP(ミニストップ・ステップアップ・プログラム)
・入社2年目:MSP2、ストアアドバイザー準備セミナー など

【社外研修】
・ビジネスマネー研修
・トラストセービング研修
・ドライマンゴー研修
・ロジカルシンキング研修
・職種別研修
・階層別研修
・管理職研修 など
自己啓発支援制度 制度あり
【セルフスタディ制度】
入社後の自己学習(通信教育や資格取得)費用を会社が半額負担。
資格試験に合格すると、会社が試験費用を全額負担。
メンター制度 制度あり
新入社員一人一人に先輩社員がメンターとして着任します。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
【社内公募制度】
社内公募制度とは、人材を求める部署が社内で募集をかけ、
応募してきた社員の中から選抜するという異動制度です。

この制度を活用し、希望部署で活躍している先輩社員は多数おり、
若手から夢を実現できる環境があります。
社内検定制度 制度あり
・マニュアル確認検定
・ストップ認定試験
・新任スタッフ試験 など

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、嘉悦大学、香川大学、学習院大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北九州市立大学、岐阜経済大学、九州大学、九州国際大学、九州産業大学、九州女子大学、京都学園大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、久留米大学、群馬大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、高知大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、静岡大学、実践女子大学、芝浦工業大学、下関市立大学、淑徳大学、城西大学、上智大学、女子栄養大学、白百合女子大学、信州大学、駿河台大学、聖徳大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、筑波大学、都留文科大学、帝京大学、東海大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京女子大学、東京女子体育大学、東京聖栄大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、長崎大学、中村学園大学、名古屋学芸大学、二松学舎大学、日本大学、日本経済大学(福岡)、日本福祉大学、白鴎大学、阪南大学、福岡大学、福島大学、佛教大学、文京学院大学、法政大学、北海道情報大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山口大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、和光大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、実践女子大学短期大学部、東京商科・法科学院専門学校

採用実績(人数)      2021年 2022年 2023年
-------------------------------------------------
大卒   16名   2名   18名
短大卒   ー    ー    1名
専門卒   ー    ー    2名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 10 11 21
    2022年 0 2 2
    2021年 7 9 16
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 2
    2021年 16
    2020年 33
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 8
    2020年 10

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