東急(株)の新卒採用・会社概要

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東急グループの中核として、鉄道事業や東急沿線内外の都市開発事業、幅広い生活サービス事業を展開する「街づくり」の会社です。

新卒採用　総合職　本エントリー募集！（2024/02/13更新）

2025年卒の新卒総合職の募集は終了いたしました。
たくさんのご応募ありがとうございました！

１次締切：３月１５日（金）　１７：００
２次締切：３月２５日（月）　１７：００

【渋谷スクランブルスクエア第一期(東棟)】渋谷で最も高い地上４７階建ての複合施設。屋上には屋外展望台の渋谷スカイがあり、新たな文化を生み出すステージを目指します。【ベトナムでの街づくり】舞台はベトナムやタイ、オーストラリア。建物をつくるだけではなく、交通網の整備や雇用創出など、持続的な発展をめざした街を手がけています。

: 【渋谷スクランブルスクエア第一期(東棟)】渋谷で最も高い地上４７階建ての複合施設。屋上には屋外展望台の渋谷スカイがあり、新たな文化を生み出すステージを目指します。

: 【ベトナムでの街づくり】舞台はベトナムやタイ、オーストラリア。建物をつくるだけではなく、交通網の整備や雇用創出など、持続的な発展をめざした街を手がけています。

「美しい時代へー東急グループ」～未来に向けた美しい生活環境の創造～

【南町田グランベリーパーク】町田市と連携し、都市基盤、都市公園、商業施設、都市型住宅などを、一体的に再整備・再構築し「新しい暮らしの拠点」を創り出しています。	東急グループの普遍的な価値基準は、グループスローガンである「美しい時代へ－東急グループ」に表わされています。グループスローガンのもと、サステナブル重要テーマに向き合い、継続的に社会課題の解決に取り組むことが、当社の考えるサステナブル経営です。事業を通じた社会課題の解決と事業成長の両立を目指し、サステナブル経営をさらに推進していきます。

【南町田グランベリーパーク】町田市と連携し、都市基盤、都市公園、商業施設、都市型住宅などを、一体的に再整備・再構築し「新しい暮らしの拠点」を創り出しています。

東急グループの普遍的な価値基準は、グループスローガンである「美しい時代へ－東急グループ」に表わされています。グループスローガンのもと、サステナブル重要テーマに向き合い、継続的に社会課題の解決に取り組むことが、当社の考えるサステナブル経営です。
事業を通じた社会課題の解決と事業成長の両立を目指し、サステナブル経営をさらに推進していきます。

会社データ

プロフィール	220社7法人からなる東急グループの中核企業である東急(株)は、「東急線沿線が選ばれる沿線であり続けること」を目指して、東京・神奈川に展開する鉄道事業を基盤に商業施設・オフィス・住宅といった都市開発事業や、リーテル・メディア・保育・エンタテイメント・スポーツ等暮らしに密着した幅広いフィールドで生活サービス事業を展開し、東急線沿線が持続的に「訪れたい街」・「住みたい街」であるよう街づくりを行っています。また、街の課題を解決し魅力を高める「街づくり」は沿線内に留まらず、地方空港の運営事業やベトナム・タイ・オーストラリアでの都市開発までフィールドを広げています。 2022年度に創立100周年を迎えました。急速に変化する社会環境や価値観の中で、既存の枠組みにとらわれず、お客さまの視点に立って新たな事業創造を行って参ります。
事業内容	■都市開発事業「選ばれる沿線」であり続けるため、沿線価値の向上を目指し各エリア毎に戦略を組み立て、次世代へつながる人と環境に優しい街づくりを推進しています。～主な事業・プロジェクト～・渋谷地区開発（渋谷ヒカリエ・渋谷キャスト・渋谷ストリーム・渋谷ブリッジ　・渋谷スクランブルスクエア・渋谷アクシュ等）・二子玉川ライズ・東急歌舞伎町タワー・南町田グランベリーパーク・駅ナカ商業施設「エトモ」シリーズ・サテライトオフィス「NewWork」シリーズ・マンションブランド「ドレッセ」シリーズ・戸建て住宅ブランド「ノイエ」シリーズ　他 ■生活サービス事業安心感・利便性・快適性を高める商品・サービスの提供により、沿線にお住いのお客様の生活価値向上をグループ一体となって目指しています。～主な事業・プロジェクト～・ホーム・コンビニエンスサービス「東急ベル」・東急百貨店（百貨店）・東急ストア（スーパーマーケット）・東急カード（クレジットカード・ポイント事業）・TOKYU　OOH（屋外広告・交通広告媒体）・イッツ・コミュニケーションズ（ケーブルテレビ・インターネット）・キッズベースキャンプ（学童保育事業）・東急パワーサプライ（電力小売り・ガス取次）　・東急ラヴィエール（ライフエンディング事業）　他 ■国際事業日本国内で蓄積された街づくりのノウハウは、海外でも活かされています。国外での不動産開発だけでなく、交通網の整備や雇用創出など、持続的な発展を目指した、総合的な街づくりを手がけています。～主な事業・プロジェクト～・ベトナム　ビンズン省　新都市開発・タイ　バンコク・シラチャ住宅事業・オーストラリア　ヤンチェップ地区　宅地開発

プロフィール

220社7法人からなる東急グループの中核企業である東急(株)は、「東急線沿線が選ばれる沿線であり続けること」を目指して、東京・神奈川に展開する鉄道事業を基盤に商業施設・オフィス・住宅といった都市開発事業や、リーテル・メディア・保育・エンタテイメント・スポーツ等暮らしに密着した幅広いフィールドで生活サービス事業を展開し、東急線沿線が持続的に「訪れたい街」・「住みたい街」であるよう街づくりを行っています。

また、街の課題を解決し魅力を高める「街づくり」は沿線内に留まらず、地方空港の運営事業やベトナム・タイ・オーストラリアでの都市開発までフィールドを広げています。
2022年度に創立100周年を迎えました。急速に変化する社会環境や価値観の中で、既存の枠組みにとらわれず、お客さまの視点に立って新たな事業創造を行って参ります。

事業内容

■都市開発事業
「選ばれる沿線」であり続けるため、沿線価値の向上を目指し各エリア毎に戦略を組み立て、次世代へつながる人と環境に優しい街づくりを推進しています。

～主な事業・プロジェクト～
・渋谷地区開発（渋谷ヒカリエ・渋谷キャスト・渋谷ストリーム・渋谷ブリッジ
　・渋谷スクランブルスクエア・渋谷アクシュ等）
・二子玉川ライズ
・東急歌舞伎町タワー
・南町田グランベリーパーク
・駅ナカ商業施設「エトモ」シリーズ
・サテライトオフィス「NewWork」シリーズ
・マンションブランド「ドレッセ」シリーズ
・戸建て住宅ブランド「ノイエ」シリーズ　他

■生活サービス事業
安心感・利便性・快適性を高める商品・サービスの提供により、沿線にお住いのお客様の生活価値向上をグループ一体となって目指しています。

～主な事業・プロジェクト～
・ホーム・コンビニエンスサービス「東急ベル」
・東急百貨店（百貨店）
・東急ストア（スーパーマーケット）
・東急カード（クレジットカード・ポイント事業）
・TOKYU　OOH（屋外広告・交通広告媒体）
・イッツ・コミュニケーションズ（ケーブルテレビ・インターネット）
・キッズベースキャンプ（学童保育事業）
・東急パワーサプライ（電力小売り・ガス取次）　
・東急ラヴィエール（ライフエンディング事業）　他

■国際事業
日本国内で蓄積された街づくりのノウハウは、海外でも活かされています。
国外での不動産開発だけでなく、交通網の整備や雇用創出など、持続的な発展を目指した、総合的な街づくりを手がけています。

～主な事業・プロジェクト～
・ベトナム　ビンズン省　新都市開発
・タイ　バンコク・シラチャ住宅事業
・オーストラリア　ヤンチェップ地区　宅地開発

本社郵便番号	150-8511
本社所在地	東京都渋谷区南平台町5-6
本社電話番号	03-3477-0109（代表）
設立	1922年9月2日
資本金	1,217億24百万円（2023年3月31日現在）
従業員	1,501名（2023年12月31日時点）
売上高	9,312億9,300万円（2023年3月期・連結）
事業所	東京・神奈川を中心に日本全国、及び海外
関連会社	東急電鉄(株)、東急バス(株)、伊豆急行(株)、(株)東急百貨店、(株)東急ストア、(株)東急モールズデベロップメント、イッツ・コミュニケーションズ(株)、東急ホテルズ&リゾーツ(株)、(株)東急エージェンシー　ほか220社7法人（2023年9月30日現在）
役員	取締役社長　　堀江正博
沿革	創立までの歩み 1922年、当社の前身である目黒蒲田電鉄(株)が創立。同社は、田園調布・洗足などの街づくりのために設立された田園都市(株)の鉄道部門が分離独立したものです。その後鉄道ネットワークの拡充を進め、人々の生活を豊かにする施設やサービスを創出し、現在の東急グループの基礎を築いてきました。沿線開発と街づくり鉄道の駅を核とした街づくりの精神は、田園調布・洗足に始まり、1960年代、1970年代の東急多摩田園都市の建設、そして現在の総合的な街づくりに向けての大規模なプロジェクトへと受け継がれています。選ばれる沿線へ当社のコア事業である、交通事業、不動産事業、生活サービス事業がそれぞれ密接に連携をとりながら事業を展開していくことにより、当社にしかできない、より質の高い施設やサービスの提供を行うことで、今後も沿線の魅力を高めていきます。そして次の100年へ 2019年9月2日、当社は「東急(株)」へと商号を変更し事業持株会社となりました。また、10月1日には、鉄道事業を分社化し「東急電鉄(株)」を誕生させました。「世界が憧れる街づくり」を標榜し、社会変容に対応しながら次の100年へ向かって新たな付加価値を創造していきます。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.1年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.4時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.7日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	27名	29名	56名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	27名	26名	53名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 14.1%
  （640名中90名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、職責別研修、公募型研修、自己啓発支援制度ほか
自己啓発支援制度	制度あり年間10万円まで資格取得講座、教育講座の受講手当を支給　ほか
キャリアコンサルティング制度	制度あり社外専門家とのキャリアプラン、ライフプランに関する相談会を実施（年間5回相談可能）　ほか

採用実績

採用実績（学校）	全国各地国公私立大学
採用実績（人数）	大卒総合職（院了を含む） 2024年度実績　43名（予定） 2023年度実績　31名 2022年度実績　31名