最終更新日：2024/8/2

東銀リース(株)【三菱UFJフィナンシャル・グループ】

正社員
既卒可

業種

リース・レンタル
金融総合グループ
各種ビジネスサービス・BPO
シンクタンク・マーケティング・調査
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 200億4,999万9,000円

売上高: 582億2,700万円（2024年3月期）

従業員（正社員）: 連結　644名　/　単体　374名　（2024年3月末日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

MUFGグループの総合リース会社として社会の持続的発展に貢献するとともに、お客さまに高付加価値なソリューションを提供することを目指す。

□■□東銀リースHPにて先輩社員情報公開中！□■□ （2024/02/13更新）

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＜当社ホームページ＞　http://www.botlease.co.jp

基盤ビジネスであるリース事業だけでなく、各種ファイナンスサービスやビジネスマッチングなどを通して、お客さまへの高付加価値なソリューション提供に注力しています。部署や年齢、役職の異なる社員同士がコミュニケーションを取りやすい社風。日頃の交流の中から新たな気付きや発見を得て、自分自身や会社の成長につなげています。

: 基盤ビジネスであるリース事業だけでなく、各種ファイナンスサービスやビジネスマッチングなどを通して、お客さまへの高付加価値なソリューション提供に注力しています。

: 部署や年齢、役職の異なる社員同士がコミュニケーションを取りやすい社風。日頃の交流の中から新たな気付きや発見を得て、自分自身や会社の成長につなげています。

モノ×ファイナンスで社会に貢献。活躍のフィールドは国内外に広がっています！

オフィスでは『フリーアドレス制』を採用。出社時は毎日、好きな座席を選択することができ、他部署の社員と交流するきっかけや活発なコミュニケーションにもつながります。	＜モノ×ファイナンスを通じた社会貢献＞世の中ではサーキュラーエコノミー（循環型社会）への意識は益々高まっており、「モノ」というアセットを起点にしたファイナンスの在り方の重要性が増しています。 MUFGの総合リース会社として、設立以来リースをはじめとした様々なファイナンス手法で社会の持続的な発展に貢献してきました。ビジネスの対象となるモノは、航空機・船舶・不動産・太陽光発電所などといったダイナミックなものから、街中にある飲食店の厨房機器や工事現場のショベルカーなどといった皆さんが普段生活する中で目にするものまで、あらゆるモノが対象です。また、当社では国内のみならず海外にも活躍の場が広がっています。＜柔軟な働き方が可能な職場環境＞当社では個人の自主性を尊重しています。例えば、TPOに合わせたノーネクタイやカジュアルな服装での出社が可能です。 7:00～10:30の間で出勤時間が自由に選べる時差出勤や個人の業務状況に合わせた在宅勤務に加え、1時間単位で休暇が取得できる時間単位休暇や誕生日月に取得できる誕生日休暇など、仕事とプライベートが両立できる様々な制度を導入しています（もちろん入社1年目から使えます）。また、アソシエイト職から総合職への職種転換や若手社員の海外派遣制度など、社員のキャリアアップに繋がる制度も導入しています。産休や育休が取れる環境も整っており、出産後ほとんどの社員が職場に戻り活躍しています。＜私たちの社風＞私たちは社内では社長にも「○○さん」と呼びかけます。入社直後こそ戸惑いはあるかもしれませんが、これは“ひとりひとりの個性を尊重する”という当社の社風が体現されたものです。当社は顔と名前が一致する会社の規模感ということもあり、役職や年齢、部署を問わずコミュニケーションが取りやすい職場です。また、様々な考えや価値観を持った人とのコミュニケーションを通じて、新たな発見や気付きを得られ、それがひとりひとりの成長、さらには会社の成長に繋がっていきます。

オフィスでは『フリーアドレス制』を採用。出社時は毎日、好きな座席を選択することができ、他部署の社員と交流するきっかけや活発なコミュニケーションにもつながります。

＜モノ×ファイナンスを通じた社会貢献＞
世の中ではサーキュラーエコノミー（循環型社会）への意識は益々高まっており、「モノ」というアセットを起点にしたファイナンスの在り方の重要性が増しています。
MUFGの総合リース会社として、設立以来リースをはじめとした様々なファイナンス手法で社会の持続的な発展に貢献してきました。
ビジネスの対象となるモノは、航空機・船舶・不動産・太陽光発電所などといったダイナミックなものから、街中にある飲食店の厨房機器や工事現場のショベルカーなどといった皆さんが普段生活する中で目にするものまで、あらゆるモノが対象です。
また、当社では国内のみならず海外にも活躍の場が広がっています。

＜柔軟な働き方が可能な職場環境＞
当社では個人の自主性を尊重しています。例えば、TPOに合わせたノーネクタイやカジュアルな服装での出社が可能です。
7:00～10:30の間で出勤時間が自由に選べる時差出勤や個人の業務状況に合わせた在宅勤務に加え、1時間単位で休暇が取得できる時間単位休暇や誕生日月に取得できる誕生日休暇など、仕事とプライベートが両立できる様々な制度を導入しています（もちろん入社1年目から使えます）。
また、アソシエイト職から総合職への職種転換や若手社員の海外派遣制度など、社員のキャリアアップに繋がる制度も導入しています。
産休や育休が取れる環境も整っており、出産後ほとんどの社員が職場に戻り活躍しています。

＜私たちの社風＞
私たちは社内では社長にも「○○さん」と呼びかけます。入社直後こそ戸惑いはあるかもしれませんが、これは“ひとりひとりの個性を尊重する”という当社の社風が体現されたものです。
当社は顔と名前が一致する会社の規模感ということもあり、役職や年齢、部署を問わずコミュニケーションが取りやすい職場です。
また、様々な考えや価値観を持った人とのコミュニケーションを通じて、新たな発見や気付きを得られ、それがひとりひとりの成長、さらには会社の成長に繋がっていきます。

会社データ

プロフィール	コーポレートファイナンス（お客さまの信用力に依拠したファイナンス）、ストラクチャードファインナンス（事業が生み出すキャッシュフローに依拠したプロジェクトファイナンスや、資産価値に依拠したアセットファイナンス）、事務受託業務などを手掛けています。ファイナンス手法は、リースをはじめ割賦販売・支払委託・ローン・出資・ファクタリングなど様々であり、お客さまのニーズに合わせて各種ファイナンスを提供しています。お客さまの規模や業種、取り扱う物件は幅広く、東銀リース海外拠点やMUFGグループ会社、業務提携先と連携しながら進める案件もありますので、多様なビジネスに触れられる機会があります。
事業内容	各種物件のリース・割賦、貸付業務及び事務受託等

プロフィール

コーポレートファイナンス（お客さまの信用力に依拠したファイナンス）、ストラクチャードファインナンス（事業が生み出すキャッシュフローに依拠したプロジェクトファイナンスや、資産価値に依拠したアセットファイナンス）、事務受託業務などを手掛けています。

ファイナンス手法は、リースをはじめ割賦販売・支払委託・ローン・出資・ファクタリングなど様々であり、お客さまのニーズに合わせて各種ファイナンスを提供しています。

お客さまの規模や業種、取り扱う物件は幅広く、東銀リース海外拠点やMUFGグループ会社、業務提携先と連携しながら進める案件もありますので、多様なビジネスに触れられる機会があります。

事業内容

各種物件のリース・割賦、貸付業務及び事務受託等

本社郵便番号	104-8263
本社所在地	東京都中央区新川2-27-1　東京住友ツインビルディング東館
本社電話番号	03-3537-8037
設立	1979年10月
資本金	200億4,999万9,000円
従業員（正社員）	連結　644名　/　単体　374名　（2024年3月末日現在）
売上高	582億2,700万円（2024年3月期）
代表者	代表取締役社長　藤末浩昭
国内拠点	本社／東京（中央区）　支店／札幌、仙台、名古屋、大阪、広島、福岡
海外現地法人	中国、インドネシア、フィリピン、タイ、ロシア、メキシコ
沿革	1979年10月東京銀行（現三菱UFJ銀行）を母体として設立同年11月香港現地法人　BOT LEASE (HONG KONG) COMPANY LIMITED 設立（2020年9月　全株式譲渡済） 1980年4月大阪営業所開設（現大阪支店） 1981年9月名古屋営業所開設（現中部営業部） 1982年8月福岡営業所開設（現福岡支店）同年9月インドネシア現地法人 PT. BUMIPUTERA-BOT LEASE （現PT. BUMIPUTERA-BOT FINANCE）設立 1983年7月新日本橋通商(株) 設立 1985年7月仙台営業所開設（現仙台支店） 1988年3月広島支店開設 1990年1月タイ現地法人Bangkok Tokyo Leasing Co.,Ltd. （現BOT Lease (Thailand) Co., Ltd.）設立 1993年4月事務受託業務開始 1996年3月フィリピン現地法人 BOT LEASE AND FINANCE PHILIPPINES, INC. 設立 1997年5月札幌支店開設 2007年3月ロシア現地法人 BOT Lease(Eurasia)LLC. 設立（現Komatsu BOTL Finance CIS, LLC） 2011年9月中国現地法人東銀融資租賃（天津）有限公司設立（10月開業） 2014年7月中国現地法人子会社　東銀利市商業保理（上海）有限公司設立（10月開業） 2015年11月本社を中央区日本橋本町から日本橋二丁目へ移転 2016年9月タイ現地法人 BOT Lease (Thailand) Co.,Ltd. ヤンゴン事務所（ミャンマー）開設 2017年6月メキシコ現地法人 BOT LEASE MEXICO, S.A. DE C.V. 設立（12月開業） 2017年8月メキシコ現地法人 BOT LEASE MEXICO, S.A. DE C.V.,SOFOM,E.N.R. 設立（2018年7月開業） 2020年5月 BOT Lease (Eurasia) LLC の持分を譲渡し、合弁会社Komatsu BOTL Finance CIS, LLC 設立　 2022年3月本社を中央区日本橋二丁目から新川二丁目へ移転 2022年8月東銀リースビジネスイノベーション(株) 設立 2022年10月三菱UFJ銀行・農林中央金庫・東京センチュリーによる第三者割当増資を実施（資本金200億4,999万9,000円） 2023年3月三菱UFJ銀行による当社株式の追加取得

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.8年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.7時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	10名	2名	12名
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	10名	1名	11名
	2023年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 8.9%
  （56名中5名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり【1年目】　新人研修（業務の基礎知識・社内事務・社内システム等）・OJT・　MUFGグループ合同研修・リース事業協会主催研修等【2年目以降】　年次・役職別研修・MUFGグループ合同研修・キャリア研修・　各種業務スキル研修・育休からの復職者向け研修・D&I研修・ハラスメント研修等
自己啓発支援制度	制度あり通信教育制度（200講座以上開講）公的資格報奨金制度

研修制度

制度あり
【1年目】
　新人研修（業務の基礎知識・社内事務・社内システム等）・OJT・
　MUFGグループ合同研修・リース事業協会主催研修等

【2年目以降】
　年次・役職別研修・MUFGグループ合同研修・キャリア研修・
　各種業務スキル研修・育休からの復職者向け研修・D&I研修・ハラスメント研修等

自己啓発支援制度

制度あり
通信教育制度（200講座以上開講）
公的資格報奨金制度

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、大阪市立大学、大妻女子大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、学習院女子大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、國學院大學、駒澤大学、首都大学東京、昭和女子大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、中央大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京女子大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、中村学園大学、日本大学、日本女子大学、広島大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年 ------------------------------------------------- 総合職　　　　　　0名　　 3名　　 6名アソシエイト職　　　0名　　 7名　　 8名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、大阪市立大学、大妻女子大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、学習院女子大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、國學院大學、駒澤大学、首都大学東京、昭和女子大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、中央大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京女子大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、中村学園大学、日本大学、日本女子大学、広島大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　　　　　　2022年　2023年　2024年
-------------------------------------------------
総合職　　　　　　0名　　 3名　　 6名
アソシエイト職　　　0名　　 7名　　 8名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	4名	10名	14名
2023年	3名	7名	10名
2022年	0名	0名	0名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2024年	14名
2023年	10名
2022年	0名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2024年	0名
2023年	0名
2022年	0名

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