最終更新日:2023/9/15

(株)日本マンパワー

業種

  • 教育
  • 専門コンサルティング
  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • サービス(その他)
  • 人材派遣・人材紹介

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
29億5,700万円(2022年3月) 24億7,600万円(2021年3月)
従業員
240名

お客様の本音を聴くこと。それが当社のコンサルティングのスタートです。

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会社紹介記事

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設立より56年、日本マンパワーはキャリア開発の最前線を走り続けます!
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キャリア支援を通して『「はたらく」に自分らしさを、“誰もが夢中になれる社会”をつくる存在になる』そんな想いを大切に従業員一丸となって仕事に取り組んでいます。

個人が成長すれば組織も成長する。そしてイキイキする社会作りに貢献したい。

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本社は神田と秋葉原の中間地点にあり、アクセスしやすい立地です。

どの時代においても、企業や組織の成長・発展には一人一人の力を伸ばす事が不可欠だと言われています。当社は、そんな企業や組織が抱える「人材」に関する課題(悩み)を「研修」という手法を使って解決するお手伝いを行っている会社です。

ここで質問です。
皆さんが悩みを相談したいと思う人はどんな人でしょうか。

恐らく、家族や友人など、皆さんが「信頼している人」ではないでしょうか。

企業同士の関係も同じです。
コンサルタントや営業、と聞くと、解決策を提案する、商品を売り込む、という事を第一に思い浮かべる方もいらっしゃると思います。もちろん、お客様の課題解決に合わせた提案はとても大切です。
ただ、その提案を行うためには、まずはお客様の本当の課題が何なのか、お客様の本音を聴かせて頂く事、が何より大切です。

だからこそ、まずはその企業や組織が抱えている課題を弊社に相談したい、そう思っていただけるように「信頼関係」を築く事を第一に考えています。

"「はたらく」に自分らしさを、誰もが夢中になれる社会を”をモットーに
社会で働くすべての人が学び続け、強みを伸ばして自分らしく働くことを支援していきます。

そんな想いに共感してくれる方は、是非一度説明会にお越しください。

会社データ

事業内容
■企業向け教育・研修
■キャリアコンサルタント養成
■通信教育
■中小企業診断士(資格養成講座)
■人材評価(適性検査・適職診断テスト・昇進、昇格テスト等)
■キャリアカウンセリング(キャリアコンサルティング)
■人事コンサルティング
■その他のキャリア形成支援

※主な取引先業種
食品、建設、製造、不動産、運輸、通信、金融、教育、官公庁、学校関連、サービス、その他

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弊社主催のセミナー風景です。企業の人事ご担当者向けのイベントやオープンコースも数多く開催しています。※コロナ禍前に実施したものです。

本社郵便番号 101-0042
本社所在地 東京都千代田区神田東松下町47-1
本社電話番号 03-5294-5011
設立 1967年9月
資本金 1億円
従業員 240名
売上高 29億5,700万円(2022年3月)
24億7,600万円(2021年3月)
事業所 ■本社
東京都千代田区神田東松下町47-1

■札幌支社
北海道札幌市中央区北4条西7-1-5 NCO札幌ホワイトビル5F

■東北支社
宮城県仙台市青葉区国分町2-2-2 東芝仙台ビル2F

■北陸営業所
富山県富山市新根塚町2-1-2

■中部支社
愛知県名古屋市中区錦1-11-20 大永ビルディング9F

■関西支社
大阪府大阪市中央区本町4-5-18 本町YSビル8F

■中四国支社
広島県広島市中区紙屋町1-1-17 広島ミッドタウンビル6F

■山口オフィス
山口県山口市小郡令和1-1-1

■九州支社
福岡県福岡市博多区中洲5-6-24 第6ガーデンビル3F
関連会社 NMPマネジメントコンサルティング(株)
沿革
  • 1967年
    • 日本マンパワー設立
      日本で最初の有料職業紹介事業を開始
  • 1970年
    • 中小企業診断士受験講座を開講
  • 1978年
    • 長期人材育成プログラム「CDS」を開発
  • 1995年
    • 大学生向けキャリア教育支援を開始
  • 1998年
    • 適職診断テストCPS-Jを開発
      キャリアカウンセラー(CDA)養成カリキュラムを全米キャリア開発協会より承認
  • 1999年
    • 日本初、キャリアカウンセラー(CDA)養成講座を開講
  • 2003年
    • キャリア相談室設置・運用コンサルティングの開始
  • 2006年
    • メンタルヘルス・マネジメント検定試験講座開講
  • 2010年
    • 「企業内キャリアカウンセリング実態調査」を実施
  • 2011年
    • CDA有資格者数が1万人を突破
      新入社員のキャリア意識調査実施
  • 2013年
    • 女性向けキャリア開発研修CDS for "W"開発
      キャリアドック制度の運用開始
  • 2015年
    • 企業内キャリアカウンセラー養成講座開講
      音楽座ミュージカルと提携し、「シアターラーニング研修」の販売開始
  • 2016年
    • 国家資格化に対応したキャリアコンサルタント養成講座開講
      「日本マンパワーHRフェス2016」開催
  • 2017年
    • Webによる対面型キャリアコンサルティングサービスを提供開始
      当社キャリアコンサルタント養成講座が専門実践教育訓練給付金講座に指定
  • 2018年
    • (株)Criacao(クリアソン)と提携し、「トップアスリート研修」を提供開始
      Bee2B(株)(旧ミナトロワークス)と提携し「キャリアコンサルティング業務支援システム」を提供開始
      (株)サイダスと提携し、タレントマネジメントシステムの提供を開始
  • 2019年
    • 早稲田大学(WASEDA NEO)と共同で、社会人を対象としたキャリアコンサルティングサービスの提供を開始
      50周年を記念し社員全員で「私たちの想い(ミッション・ビジョン)」を作成
  • 2020年
    • 「キャリアのこれから研究所」発足
      リモートワークに対応したキャリアデジタルサポートサービス開発。年間300件以上の導入
  • 2020年
    • マインドフルリーダーシップインスティチュート(MiLI)と提携し、マインドフルネス研修の提供を開始
      (株)DASと提携し「オンラインチームワーク研修<謎解き宝探し>」を開発・提供を開始
  • 2020年
    • キャリアコンサルタント養成講座のべ受講生4万人突破(1999年CDA養成講座より集計)
      キャリアコンサルタント養成講座にてZOOMによるオンラインクラスを開講
      福利厚生サービス「グローバル・ワン」と提携し、海外からもキャリアコンサルタント養成講座の受講が可能に。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.3年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 10.6時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.6日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 0名 3名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 0名 3名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 30.6%
      (49名中15名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
■新入社員研修(入社時研修、フォローアップ研修)
■その他研修(職種別研修、キャリア開発研修、テーマ別研修)
自己啓発支援制度 制度あり
自社商品割引制度(通信教育・通学講座)
資格取得制度
メンター制度 制度あり
メンター制度という名称ではありませんが、若手社員がOJTリーダーとなり皆さんの相談に応じます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
社外キャリアコンサルタントによるキャリア面談を実施
新卒入社後5年間:1回/年
※6年目以降は、本人の希望により1回/年
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 1 1 2
    2022年 1 4 5
    2023年 1 3 4
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2021年 2
    2022年 5
    2023年 4
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2022年 0
    2023年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、中央大学、法政大学、明治大学、立教大学、学習院大学、日本大学、東洋大学、駒澤大学、専修大学、成城大学、明治学院大学、國學院大學、産業能率大学、立正大学、大東文化大学、帝京大学、慶應義塾大学、早稲田大学、国際基督教大学、上智大学、東京理科大学、文教大学、神奈川大学、玉川大学、大正大学、桜美林大学、神田外語大学、東京国際大学、日本女子大学、白百合女子大学、清泉女子大学、東京家政大学、筑波大学、東京学芸大学、横浜国立大学、千葉大学、新潟大学、高崎経済大学、札幌大学、東北学院大学、南山大学、中部大学、愛知大学、大阪大学、大阪府立大学、関西大学、関西学院大学、立命館大学、近畿大学、京都産業大学、広島修道大学、愛媛大学

前年度の採用実績(人数)       2021年 2022年 2023年
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大卒     2名   5名   4名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2024に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2025年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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