最終更新日:2024/3/7

ユアサ・フナショク(株)

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 商社(食品・農林・水産)
  • ホテル・旅館
  • 不動産

基本情報

本社
千葉県
資本金
55億9,923万円
売上高(連結)
1,178億8,100万円(2023年3月期)
従業員
230名(男170名、女60名)(2023年3月現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

家庭用食品から食品原料、業務用食材、米穀、飼料・畜産まで幅広い商品を扱う総合食品商社です。『食』を通じて地域社会に貢献していきます!

『私たちユアサ・フナショクは地域密着型の総合食品商社です』 (2024/03/01更新)

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ユアサ・フナショクに興味を持っていただきましてありがとうございます。


当社は千葉をはじめとする首都圏を中心に、一般家庭用食品から、食品メーカー向け食品原料、業務用食材、米穀、飼料・畜産まで多彩な商品を取扱う地域密着型の総合食品商社です。また、ビジネスホテル経営や不動産の賃貸など幅広く事業を展開しています。

皆さんの生活に欠かすことのできない『食』に携わり80年余り。これからも『食』を通じて地域の人々の健康で豊かな生活を提案し貢献していきます。

『食』に関わる様々なシーンで皆さんが活躍できるフィールドが当社にはあります。私たちの暮らしにとても身近で、そして欠かすことのできない『食』に関わり地域に貢献していきたい!そんな想いを抱く皆さんとお会いできる事を楽しみにしています。



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ユアサ・フナショク(株)
総務部 人事課

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会社紹介記事

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量販店や小売店から食品メーカーまで、食に関わる幅広い取引先を持つユアサ・フナショクのオフィスはさながら食情報の拠点。電話の応対や打ち合わせの声で活気に満ちる。
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消費者の求めるものを提案し、商品化に結びつけるのが営業の醍醐味。得意先に喜ばれるような売場づくりや売れ筋情報の提供も含め、商談に熱が入る。

「消費者支援」を掲げて、人々の食生活に貢献する地域密着型の総合食品商社。

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私たちユアサ・フナショクは、食文化を中心としたトータルライフサービスを展開する企業です。その事業は食品類の販売を行う「商事部門」、ビジネスホテル等の運営を行う「ホテル部門」、そして不動産の賃貸を行う「不動産部門」で構成されています。

このうち主力となるのは「商事部門」。総合食品商社として、千葉、東京、埼玉など首都圏のスーパー、量販店、二次問屋に向け、加工食品・チルド・冷凍食品・米・酒類などを販売する一方で、食品メーカーや外食産業に対し、小麦粉をはじめとする食品原料や業務用食材など幅広い商品を販売しています。食品商社としての企業理念は、このような「食」を通じて、人々の食生活に貢献すること。なかでも「消費者支援」の視点に立ち、地域に密着したきめ細やかなサービスや経営支援に取り組み、その長年の実績により、多くのお取引先から厚い信頼を頂いています。

さらに時代のニーズにもいち早く対応。食品の品質管理を強化するために、低温度管理機能を完備した物流センターを設置したほか、大型精米工場では無洗米処理機を導入。最近では外食店での利用が促進されている業務用冷凍食品にも注力するなど、「安心・安全」への取り組みはもちろん、取扱商品の拡大も積極的に進めています。今後も「効率的な物流」「有益な情報」「リテールサポート」という卸の機能をフル活用し、食文化を中心としたトータルライフサービスのさらなる充実を図ります。

会社データ

プロフィール

ユアサ・フナショクが人々の暮らしに最も身近な「食」の流通をはじめてから80年あまりが経過しました。当初は澱粉・雑穀問屋としてスタートしましたが、現在は首都圏を基盤に事業を展開する「総合食品商社」です。当社の大きな特徴は、取扱商品が非常に幅広く、多彩なところです。

メインとなる商事部門は、加工食品をはじめ冷凍食品、チルド、菓子、酒類等を量販店、問屋、小売店に販売。食品原料(小麦粉、澱粉、砂糖、食用油)、業務用食材を食品メーカー、外食産業に販売。その他、米穀や飼料、鶏卵、豚肉の販売をしており、フルライン化を推進しています。
また、ホテル部門では、パールホテルズとして首都圏に8館のビジネスホテルをチェーン展開しています。

ユアサ・フナショクの願いは「人々の健康で豊かな暮らし」を実現すること。
「食」の流通においては、より安全で、より安心で、美味しいものを提供。また、一方で取引先に対し、「効率的な物流機能」「有益な情報」「リテールサポート機能」を提供し、取引先と共存共栄を図りながら一緒に地域社会に貢献しています。

今後は世界的な穀物不足、少子高齢化、消費者の価値観の多様化・個性化等不確実な時代に対応しながら、新しいマーケットの創出とサービスの可能性を追求し続け、「食の流通」のプロ集団として更なる貢献をしてまいります。

事業内容
【商事部門】
 食品を中心とした卸売
 《主な取扱商品》
  ○加工食品・冷凍食品・チルド・菓子・酒類・生鮮食品
  ○玄米・精米
  ○小麦粉・澱粉・砂糖・食用油・雑穀・業務用食材・燃料・化成品
  ○飼料・鶏卵・加工用食肉

【ホテル部門】
 ビジネスホテル(パールホテルズ)、レストラン

【不動産部門】
 不動産の賃貸

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千葉県船橋市の本社です。85年あまりの長い間、地元の皆様に支えられて歩んできました。これからもずっと一緒に… 「食」を通じて貢献していきます!

本社郵便番号 273-8551
本社所在地 千葉県船橋市宮本4-18-6
本社電話番号 047-433-1211
創業 1936年
設立 1937年1月 (株)湯浅商店設立
資本金 55億9,923万円
従業員 230名(男170名、女60名)(2023年3月現在)
売上高(連結) 1,178億8,100万円(2023年3月期)
売上比率(連結) 2023年3月     売上高 比率
─────────────────
商 事 部門 / 1,155億1,900万円 98.0%
ホテル部門 /   21億4,500万円  1.8%
不動産部門 /   2億1,500万円  0.2%
財務状況 (2023年3月期)
経常利益 / 15億7,200万円
当期純利益/ 10億3,300万円
純 資 産  / 327億4,000万円
総 資 産  / 547億1,600万円
(2022年3月期)
経常利益 / 9億5,900万円
当期純利益/ 23億600万円
純 資 産  / 316億800万円
総 資 産  / 537億1,000万円
(2021年3月期)
経常利益 / 3億7,300万円
当期純損失/ △1億400万円
純 資 産  / 300億2,800万円
総 資 産  / 503億8,300万円
(2020年3月期)
経常利益 / 11億4,600万円
当期純利益/ 6億9,400万円
純 資 産  / 299億1,600万円
総 資 産  / 503億4,100万円
(2019年3月期)
経常利益 / 19億6,800万円
当期純利益/ 11億4,500万円
純 資 産  / 299億4,800万円
総 資 産  / 510億4,500万円
(2018年3月期)
経常利益 / 20億8,800万円
当期純利益/ 11億2,700万円
純 資 産  / 295億3,000万円
総 資 産  / 508億3,300万円
(2017年3月期)
経常利益 / 19億2,000万円
当期純利益/ 11億9,700万円
純 資 産  / 284億8,100万円
総 資 産  / 494億7,800万円
(2016年3月期)
経常利益 / 20億4,500万円
当期純利益/ 12億6,100万円
純 資 産  / 266億8,800万円
総 資 産  / 461億5,200万円
(2015年3月期)
経常利益 / 19億3,600万円
当期純利益/ 12億2,500万円
純 資 産  / 264億5,500万円
総 資 産  / 458億9,200万円
(2014年3月期)
経常利益 / 20億8,100万円
当期純利益/ 13億300万円
純 資 産  / 243億9,000万円
総 資 産  / 447億8,100万円
(2013年3月期)
経常利益 / 21億5,600万円
当期純利益/ 12億6,700万円
純 資 産  / 236億5,900万円
総 資 産  / 441億1,900万円
事業所 本 社 / 千葉(船橋)
支 店 / 東京、千葉、旭、松戸、横浜、埼玉、関西(兵庫)
工 場 / 高瀬精米工場
ホテル / 茅場町、両国、太田、川崎、溝ノ口、新宿
株主構成 (大株主)
光通信(株)(9.5%)
昭和産業(株)(7.4%)
(株)UH Partners 2(5.6%)
(株)榎本武平商店(5.4%)
NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE IEDP AIF
CLIENTS NON TREATY ACCOUNT(5.1%)
(株)千葉銀行(5.0%)
(株)千葉興業銀行(5.0%)
双日食料(株)(4.7%)
損害保険ジャパン(株)(3.3%)
日本生命保険(相)(2.6%)
                      
(2023年3月期)
主要取引銀行 (株)千葉銀行、(株)千葉興業銀行
平均年齢 43.0歳
沿革
  • 1936年
    • 「野地屋」の屋号をもって、肥料・米・小麦粉・飼料などの販売を目的に湯浅商店を創業
  • 1937年
    • 法人組織に改め、(株)湯浅商店(現:商事部門)を設立
  • 1955年
    • 昭和食糧工業(株)と合併
  • 1962年
    • 本社を現所在地に移転
  • 1971年
    • 関連会社である山野(株)(現:ホテル部門)を通じて、ビジネスホテル業界へ進出
  • 1972年
    • 船橋食品(株)(旧:製パン部門)を合併し、商号を現在の「ユアサ・フナショク(株)」に変更
  • 1975年
    • 東京証券取引所市場第二部に株式を上場
  • 1976年
    • プリマーベ(株)、(株)古屋を吸収合併
  • 1988年
    • 大型精米工場を新築
  • 1989年
    • 山野(株)を吸収合併し、ホテル事業本部を設置
  • 2002年
    • 旭市鎌数に物流センターを新築
  • 2004年
    • 千葉支店内に低温物流センターを新築
  • 2010年
    • 草加市に物流センターを新築
  • 2013年
    • 船橋市内に新本社を新築
  • 2015年
    • 厚木市に物流センターを開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.0年
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 5名 2名 7名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 5名 0名 5名
    2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、営業研修、管理者研修、海外視察研修、eラーニング
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育支援制度、eラーニング、資格取得奨励制度
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知教育大学、青山学院大学、亜細亜大学、宇都宮大学、江戸川大学、大阪学院大学、大妻女子大学、神奈川大学、川村学園女子大学、神田外語大学、関東学園大学、北里大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、芝浦工業大学、信州大学、城西大学、上武大学、成蹊大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東邦大学、東北学院大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、獨協大学、名古屋女子大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、日本文化大学、白鴎大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、山梨学院大学、立正大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学
<短大・高専・専門学校>
愛国学園短期大学、大阪ITプログラミング&会計専門学校、大妻女子大学短期大学部、大原法律公務員専門学校、大原簿記学校、大原簿記公務員専門学校千葉校、駒沢女子短期大学、駿台電子情報&ビジネス専門学校、高山美容専門学校、千葉敬愛短期大学、千葉情報経理専門学校、帝京短期大学、東京ITプログラミング&会計専門学校、専門学校東京ホスピタリティ・アカデミー、東京ビジネス・アカデミー、名古屋女子大学短期大学部、日本電子専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、武庫川女子大学短期大学部、日本国際工科専門学校、専門学校神田外語学院

採用実績(人数)
     2021年  2022年  2023年
―――――――――――――――――――――
大 卒  4名   5名   13名
短大卒   ―    ―     ―
専門卒  3名   2名   4名
高 卒   ―    ―     ―

採用実績(学部・学科) 応用生命科学部、外国語学部、教育学部、経営学部、経済学部、工学部、国際関係学部、国際経済学部、国際政治経済学部、サービス創造学部、社会学部、商学部、商経学部、水産学部、政経学部、政策情報学部、生物資源科学部、総合情報学部、人間科学部、人間関係学部、農学部、農獣医学部、文学部、法学部、法経学部、理学部、理工学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 11 6 17
    2022年 7 0 7
    2021年 7 0 7
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 17
    2022年 7
    2021年 7
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 3
    2021年 3

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