最終更新日：2024/9/17

(株)阪急阪神ビジネストラベル【阪急阪神ホールディングスグループ】

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 旅行・観光
  • ホテル・旅館
  • 商社（スポーツ・レジャー用品）
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
大阪府
資本金
6,000万円
売上高
254億円(2023年3月)
従業員
263名(2023年4月1日時点)

（年間休日125日/土日祝休み）民間企業から官公庁まで、様々な分野で活躍される方の「ビジネストラベル（業務渡航）」をサポートする旅行会社です！

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採用受付を終了いたしました。 （2024/09/17更新）

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会社紹介記事

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当社の営業部は少人数のチームで業務を行います。風通しが良く、誰にでも気軽に相談ができる職場です。
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女性社員も多数活躍しています。管理職として活躍できるフィールドも、子育てしながら働く環境も整っている会社です。

リモート時代でも「人と人が直接会うこと」を大切にする企業をサポートしたい。

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当社の企業キャッチフレーズは「まかせて安心。プロの旅。」お客様が安心して出張業務を行えるよう、日々迅速・確実・丁寧なサポートを行っています。

私たちは2,800社を超える企業ならびに官公庁、外郭団体などの海外・国内出張を主として取り扱っています。観光旅行ではなく、"業務渡航"の手配を行う会社です。
業務渡航は観光目的の旅行のような高揚感や華やかさはありませんが、経済活動そして社会全体においてもたいへん重要な"旅"といえます。

コロナ禍が過ぎ去り、企業における"働き方"は大きく変化しました。リモートワークや「オンライン○○」が世の中にすっかり浸透し、自宅でパソコン１台さえあれば仕事が完結できるようになりました。大変便利になった反面、「人」と「人」とが直接顔を合わせる必要性が無くなってしまった、とも言えます。

当社が取り扱う業務渡航は、まさに企業活動における「人」と「人」の直接的な交流です。
ではコロナ禍以降、業務渡航の需要は減っているのか？というと、答えはNOです。
業務渡航はコロナ前と同じ水準まで勢いを取り戻しつつあり、当社も毎日多くのお客様から手配のご依頼をいただいています。
この状況が意味するのは、ビジネスにおいて「人」と「人」が交流することは、どのような時代においても非常に重要な意味を持っている、ということではないでしょうか。

昨今の物価高に伴う出張コストの増大、海外での災害や有事、コロナの影響により生まれた各国の出入国における複雑なルールなど。
出張の手配は以前にも増して複雑化し、企業様や出張者様の負担となっています。
これらの業務を、業務渡航のプロとして一手に引き受け、常に正確な情報を収集・把握し、より安全安心なご出張プランを提供することが、これからの時代における私たちの使命です。
皆さんも私たちと一緒に、様々な企業の「人」と「人」の交流をサポートしませんか。

会社データ

プロフィール

私たち阪急阪神ビジネストラベルは、阪急交通社と阪神航空が経営統合し、法人様の業務渡航(出張)手配専門の旅行会社として2010年4月1日にスタートした会社です。
業務内容は航空券の手配や査証の取得、団体旅行の手配など多岐にわたります。民間企業をはじめ、外務省などの官公庁まで、様々な分野で活躍されているお客様から業務渡航のサポートをご用命いただいています。

私たちは今後も顧客ファーストを信念に、お客様のビジネスパートナーとして成長していきたいと考えています。そして皆さんが、その成長の推進力となることを期待しています！
正式社名
(株)阪急阪神ビジネストラベル
正式社名フリガナ
ハンキユウハンシンビジネストラベル
事業内容
<出張(旅行)手配>
　・国際航空券、国内航空券
　・国内外ホテル
　・国内外レンタカー
　・鉄道(JR券、私鉄、TGVなど海外鉄道など)、リムジンバス
　・現地ガイド、送迎サービス、通訳の手配

<出張に付随するサービス>
　・旅券(パスポート)代理申請
　・査証(ビザ)代理申請・取得
　・旅行傷害保険の販売
　・旅行情報、現地情報の提供
　・海外レンタル携帯、モバイルWi－Fiの手配

<BTM(ビジネストラベルマネジメント)サービス>
　・出張データの管理
　・危機管理サービス
　・コンサルティング
　・出張手配作業の効率化

<MICE(団体旅行)>
　・団体(社員旅行・研修旅行・周年記念旅行等）の手配
　・海外視察・国際会議・学会参加・国際見本市等への参加手配
　・報奨旅行(Incentive Tour)の手配

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私たちはビジネスパートナーとして企業のグローバル展開をサポートします。
本社郵便番号 530-0001
本社所在地 大阪府大阪市北区梅田二丁目5番25号 ハービスOSAKA内
本社電話番号 06-4795-5781
創業 1948（昭和23)年11月1日
設立 2007(平成19)年10月1日
資本金 6,000万円
従業員 263名(2023年4月1日時点)
売上高 254億円(2023年3月)
役員 代表取締役社長　福澤 太郎
事業所 国内6カ所
＜東京・浜松・名古屋・大阪　および企業内デスク2カ所＞
平均年齢 44歳 (男性 46歳 ／女性 42歳)
グループ会社 阪急交通社グループ
阪急阪神ホールディングスグループ
阪急阪神東宝グループ
沿革
  • 1948年11月
    • 阪神電気鉄道(株)の航空代理店部門として業務を開始
  • 2007年10月
    • 航空営業部が阪神電鉄より分離独立し、「阪神航空(株)」を設立
  • 2008年 4月
    • (株)阪急交通社とともに中間持株会社「阪急阪神交通社ホールディングス」の傘下に入る
  • 2010年 4月
    • (株)阪急交通社と経営統合し、業務渡航部門を軸とする「(株)阪急阪神ビジネストラベル」として発足

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 13時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 15日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 3名 0名 3名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 3名 0名 3名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員集合研修・新入社員OJT研修・入社2年次フォローアップ研修・
3～5年目研修・階層別研修（若手社員・中堅社員・管理職）・海外視察研修
総合旅行業務取扱管理者研修・旅程管理主任者研修など
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育支援　：　会社指定の通信教育を合格修了した者には奨励金を補助
資格取得奨励　：　会社指定の資格を取得した者には奨励金を支給

採用実績

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知大学、愛知県立大学、青山学院大学、亜細亜大学、桜美林大学、岡山大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、京都女子大学、近畿大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸女学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、滋賀県立大学、島根大学、成城大学、摂南大学、中京大学、筑波大学、東海大学、東京経済大学、東京国際大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、獨協大学、名古屋外国語大学、南山大学、兵庫県立大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、龍谷大学、早稲田大学、和洋女子大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校、大阪鉄道・観光専門学校
採用実績（人数） 2024年　7名(予定)
2020年　14名
2019年　11名
2018年　12名
2017年　11名
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2020年 4名 10名 14名
    2019年 3名 8名 11名
    2018年 1名 11名 12名

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