最終更新日：2024/10/17

(株)日本環境調査研究所

  • 正社員

業種

  • 環境・リサイクル
  • 設備工事
  • ビル施設管理・メンテナンス
  • 商社（その他製品）
  • サービス（その他）

基本情報

本社
東京都
資本金
3,000万円
売上高
28億円(2023年3月)
従業員
140名
募集人数
1～5名

【説明会兼選考会予約受付中】大切な地球の環境、私たちが守ります

原子力・放射線などの安全を確保する社会的意義のある仕事をしてみませんか？ （2024/02/20更新）

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会社紹介記事

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放射線施設のライフサイクルをサポートしています。立案・設計・予算化・施工・運営管理・設備保守管理・修理・改修・改造・廃止まであらゆる場面をサポート
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原子力施設等の被ばく低減・除染・作業環境改善・共同研究等、ALARA精神に基づいたサービス・商品を提案・提供しています。

大切な地球の環境、私たちが守ります

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放射性物質の測定、定量、分析、評価を行います。

放射性物質の測定、定量、分析、評価

あなたにおまかせしたいのは、放射線施設の管理運営、設備工事、測定・分析を主な事業とする当社でのエンジニアとしての役割です。放射能分析・測定や、防護資機材の製造・販売などに携わっていただきます。私たちが手がけるのは、それら放射線施設の安全を確保する社会的意義の大きな仕事。教育体制を整えており、入社後の不安はありません。

会社データ

プロフィール

日本環境調査研究所は、東京美装興業(株)グループの「ビルメンテナンスから原子力メンテナンスまで」の一翼を担い、創設されました。以来放射線（能）の測定・分析を主力とした技術を提供いたしております。近年、環境や安全問題に対する社会的認識がますます高まり、地球環境レベルの問題まで問われるようになってまいりました。私たちが創業以来大切にしてきたのは、以下の5つのキーワードです。私どもは今までの豊富な経験と蓄積された技術をもち、●正確なデータ●機密の保持●迅速な処理●安全な業務遂行●適正な料金をモットーに未来へ向けてさらによい環境づくりをめざしてまいります。
事業内容
放射線施設の管理運営、設備工事、測定・分析を主な事業とする当社でのエンジニアとしての役割です。放射能分析・測定や、防護資機材の製造・販売などに携わっていただきます。私たちが手がけるのは、それら放射線施設の安全を確保する社会的意義の大きな仕事。教育体制を整えており、入社後の不安はありません。
本社郵便番号 160-0023
本社所在地 東京都新宿区西新宿六丁目２４号１番西新宿三井ビル１０階
本社電話番号 03-5322-2271
設立 1973年7月23日
資本金 3,000万円
従業員 140名
売上高 28億円(2023年3月)
事業所 技術開発研究所、仙台営業所、福島営業所、茨城事務所、東京営業所、横浜事務所、静岡営業所、浜岡事務所、名古屋営業所、大阪営業所、福岡事務所
平均年齢 男性　49.7歳
女性　43.9歳
沿革
  • 1970年 4月 1日
    • 東京美装興業(株)　原子カメンテナンス事業部設立
  • 1973年 7月23日
    • 同上事業部より独立し、(株)　日本環境調査研究所設立
  • 1973年10月17日
    • 東京研究所開設
  • 1982年 6月 6日
    • 技術センター開設(東京研究所廃止)
  • 1984年4月
    • 福島事務所開設（双葉郡大熊町）
  • 1985年 4月
    • 浜岡事務所開設(現静岡営業所) 、大阪営業所開設
  • 1986年 6月
    • 仙台営業所開設
  • 1987年10月
    • 東京営業所
  • 1988年10月
    • つくば事務所開設(現茨城事務所)
  • 1991年 6月
    • 技術センター分室開設
  • 1994年 4月
    • 名古屋営業所開設
  • 1996年6月
    • 水戸事務所開設 (現茨城営業所)
  • 1997年12月
    • 技術開発研究所（吉川市）開設(所沢技術センター、技術センター分室統廃合)
  • 2003年3月
    • ISO9001認証取得
  • 2009年4月
    • 掛川オフィス開設(現静岡営業所)
  • 2011年12月
    • 福島営業所開設（南相馬市）
  • 2015年12月
    • 横浜営業所開設
  • 2017年8月
    • 福島分析ラボ開設（双葉郡浪江町：現福島営業所）
  • 2017年9月
    • 福岡事務所開設
  • 2023年4月
    • 福島営業所開設（営業所、分析ラボ統廃合）

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.8年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 8.8時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 12日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 1名 0名 1名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.0%
      （131名中0名）
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員教育制度
階層別教育制度
自己啓発支援制度 制度あり
自己申告書制度
通信教育受講制度
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪学院大学、大阪市立大学、埼玉県立大学、静岡大学、東邦大学、新潟大学、福井大学、明治大学、山形大学
＜大学＞
大阪工業大学、北里大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、工学院大学、駒澤大学、埼玉工業大学、静岡大学、城西大学、専修大学、中央大学、東海大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、日本大学、福井工業大学、北海道教育大学、明治大学、山形大学、山梨大学、和歌山大学
採用実績（人数） 　　　　 2020年　2021年　2022年
-------------------------------------------------
大卒　　　1名　　　4名　　 4名
短大卒　　 ー　　 　―　　　ー
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2020年 1名 0名 1名
    2021年 4名 0名 4名
    2022年 3名 1名 4名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2020年 1名
    2021年 4名
    2022年 4名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2020年 0名
    2021年 0名
    2022年 0名

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