最終更新日:2024/9/17

東邦車輛(株)【新明和グループ】

  • 正社員

業種

  • 自動車・自動車部品
  • 金属製品

基本情報

本社
群馬県、神奈川県
資本金
1億円
売上高
215億円(2022年3月度)
従業員
390名
募集人数
6~10名

【70年以上の歴史を持つトレーラ・特装自動車メーカー】1台1台をオーダーメイドで製造しているトレーラ業界大手の企業です!

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◇『産業の生命線』とも呼ばれる物流に貢献する「働くクルマ」のメーカーです◇ (2024/03/22更新)

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こんにちは。
東邦車輛の採用担当でございます。

当社のページをご覧いただき誠にありがとうございます。

現在、当社ではオンライン形式の会社説明会を実施しております。
「働くクルマ」や物流業界に少しでも興味がございましたら是非ご参加ください。

皆さまのエントリーを心よりお待ちしております。

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会社紹介記事

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東邦車輛は新明和グループに属しているトレーラメーカーです。当社が製作した車両には、側面や後部に「TOHO」の文字が入ったステッカーが張り付けられています。
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物流は、私たちの社会を支える重要なインフラです。暮らしを支える物流に貢献できる製品の継続的な開発に注力しています。

豊かな技術と人材で、人々の「あたりまえの暮らし」に貢献しています。

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群馬製作所

当社は、70年以上の歴史を持つトレーラを中心とする輸送用機器メーカーです。

東急車輛製造(株)の特装自動車部門を前身としており、2012年4月には新明和工業(株)を中心として形成されている新明和グループに入り、東邦車輛(株)として歩みを始めました。

『産業の生命線』とも呼ばれる物流は、私たちの「あたりまえの暮らし」を支える重要なインフラです。労働人口が減少し、ドライバー不足が大きな課題となっている中で、一度に大量の荷物を運搬することができるトレーラは、輸送の効率化や、ドライバーのより良い労働環境の構築など、物流に貢献するものとして注目されています。

こうした物流にまつわる課題や、変化し続ける様々なニーズに対応するために、現在まで培ってきた技術とノウハウを融合させ、開発力や品質の更なる向上にむけて取り組んでいます。

会社データ

プロフィール

東邦車輛は新明和グループに属するトレーラメーカーです。親会社の新明和工業(株)はダンプトラックや塵芥車など特装車の分野で国内トップクラスのシェアを誇り、当社も安定した経営基盤のもとで更なる技術力と生産体制の強化を進めています。
トレーラ業界では大手の一社に位置し、多くの物流・運送会社で当社製のトレーラを導入いただいています。

事業内容
東邦車輛では、以下の製品・サービスを提供しています。

■ 平床トレーラ、低床トレーラ、ウイングトレーラ、タンクトレーラ等の製造

■ タンクローリ、カーボンダンプ等の製造

■ 国内トレーラメーカーで唯一のトレーラ用車軸の自社生産

■ 補用部品の販売を通じたアフターサービス事業

1台ずつオーダーメイドで製作していることに加え、トレーラ用の車軸を自社で設計・生産を行っており、運ぶ荷物や車両の形状、使用状況にマッチした車軸を選定することで、お客様のご要望にきめ細かく対応しています。

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それぞれの用途に適した車体構造や車軸の検討を行いながら、お客様のご要望に沿った車両を製作しています。

本社郵便番号 230-0003
本社所在地 神奈川県横浜市鶴見区尻手3丁目2番43号
本社電話番号 045-575-9901
本店郵便番号 370-0614
本店所在地 群馬県邑楽郡邑楽町大字赤堀4120番地
本店電話番号 0276-99-0109
設立 2010年4月
資本金 1億円
従業員 390名
売上高 215億円(2022年3月度)
事業所 ■本社/東京事務所
神奈川県横浜市鶴見区尻手3丁目2番43号

■本店/群馬製作所
群馬県邑楽郡邑楽町大字赤堀4120 鞍掛第三工業団地内

≪支店・営業所≫
北海道支店 / 北海道札幌市
東北支店 / 宮城県仙台市
北関東支店 / 埼玉県さいたま市
関東支店 / 東京都台東区
中部支店 / 愛知県名古屋市
近畿支店 / 兵庫県宝塚市
中四国支店(広島) / 広島県広島市
九州支店 / 福岡県福岡市
関連会社 新明和工業(株)
新明和グループ各社
平均年齢 43.6歳(2022年11月1日時点)
平均勤続年数 19.5年(2021年10月時点)
沿革
  • 1946年 6月
    • 東急興業(株)として、東京急行電鉄の戦災電車復旧を主体に操業開始
  • 1950年 9月
    • 米軍Y.E.D.と各種トレーラの整備契約締結
      3000両のトレーラ・建設機械の整備を実施
  • 1953年 2月
    • 東急車輛製造(株)と商号変更
  • 1959年 7月
    • 東京証券取引所に株式上場
  • 1964年 6月
    • 東邦特殊自動車工業(株)を合併、大宮工場(旧埼玉製作所)とする
  • 1998年 6月
    • 特装自動車事業部門ISO9001認証取得
  • 1998年 9月
    • 重量物運搬用無人式電動キャリアー発売
  • 1999年 10月
    • 群馬製作所完成(埼玉製作所閉鎖)
  • 2002年 9月
    • 東京証券取引所の株式上場廃止
  • 2002年 10月
    • 東京急行電鉄の完全子会社となる
  • 2010年 4月
    • 東急車輛特装(株)設立
      ※東急車輛製造(株)より新設分割として設立
  • 2012年 4月
    • 新明和工業(株)の傘下に入るとともに商号を変更
  • 2016年 3月
    • トレーラ生産累積台数10万台達成

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.5年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 31.8時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.8日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修(マナー研修、製造現場研修、営業研修他)、昇格時等に指定の研修を実施。
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育研修(ビジネススキル、語学等)の受講費用を半額補助(修了後、年額2万円迄)
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
人事考課において、上司との個別面談を実施。
社内検定制度 制度あり
高卒の現場製造職のみ溶接技能検定実施。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
埼玉大学、福島大学、室蘭工業大学、金沢工業大学、工学院大学、摂南大学、愛媛大学、群馬大学、関西大学
<大学>
青山学院大学、足利大学、金沢工業大学、関西大学、北九州市立大学、埼玉工業大学、湘南工科大学、上武大学、昭和女子大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉工業大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京電機大学、東京農業大学、名古屋学院大学、日本大学、広島市立大学、法政大学、室蘭工業大学、ものつくり大学、横浜市立大学、愛媛大学、大阪府立大学、群馬大学、埼玉大学、下関市立大学、東京農工大学、福井大学、宮崎大学、亜細亜大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、近畿大学、甲南大学、國學院大學、芝浦工業大学、成蹊大学、中央大学、東京経済大学、東京工科大学、東京都市大学、東京理科大学、東洋大学、文教大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、立教大学

2012年以降の採用実績
<大学院>
埼玉大学大学院、福島大学大学院、室蘭工業大学大学院、金沢工業大学大学院、工学院大学大学院、摂南大学大学院
<大学>
北九州市立大学、広島市立大学、室蘭工業大学、横浜市立大学、青山学院大学、足利大学、金沢工業大学、関西大学、埼玉工業大学、湘南工科大学、昭和女子大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉工業大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京電機大学、東京農業大学、名古屋学院大学、日本大学、法政大学、ものつくり大学、高崎経済大学、上武大学


2011年以前の採用実績
<大学院>
愛媛大学大学院、群馬大学大学院、関西大学大学院
<大学>
愛媛大学、大阪府立大学、群馬大学、埼玉大学、下関市立大学、東京農工大学、福井大学、宮崎大学、亜細亜大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、近畿大学、甲南大学、国学院大学、埼玉工業大学、芝浦工業大学、成蹊大学、専修大学、中央大学、中京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京都市大学、東京理科大学、東洋大学、文教大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、立教大学、他

採用実績(人数) 2020年: 大学院卒1名、大学卒4名
2021年: 大学院卒2名、大学卒3名
2022年: 大学卒4名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 2 1 3
    2022年 4 0 4
    2021年 5 0 5
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 3
    2022年 4
    2021年 5
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

QRコード

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