(株)ティーネットジャパン【建設コンサルタント職】の新卒採用・会社概要

会社紹介記事

羽田空港からモノレールで約20分の浜松町駅すぐに東京本社を構え、未来サービス創造企業として、さらなる成長へのステップを着実に歩んでいます。公共工事の調査から施工・維持管理まで技術パートナーとして発注者を支援し、建設会社に対しても、技術者派遣や電子納品製作の技術支援を行っています。

: 羽田空港からモノレールで約20分の浜松町駅すぐに東京本社を構え、未来サービス創造企業として、さらなる成長へのステップを着実に歩んでいます。

: 公共工事の調査から施工・維持管理まで技術パートナーとして発注者を支援し、建設会社に対しても、技術者派遣や電子納品製作の技術支援を行っています。

人々の幸せや社会の発展に直接貢献できることが大きなやりがい！

幅広い事業を展開しています。	当社のルーツである建設コンサルタント業務の魅力は、言うまでもなく人々の幸せや社会の発展に直接貢献できる、そんな実感を抱くことができる点にあります。私たちは創業以来、“現場に強いコンサル”として国土交通省をはじめ農林水産省、独立行政法人、自治体、高速道路関連企業などから支持を集め、全国各地で多くの公共事業やインフラ整備に従事してきました。決して目立つことはないけれども、“なくてはならない”立ち位置で、ずっと社会を支え続けてきたのです。その歴史と信頼は、施工計画・施工設備および積算部門において21年連続売上1位という「日経コンストラクション」2023年4月号「建設コンサルタント決算ランキング2023」の結果にも如実に表れています。この実績を支えてきたのは言うまでもなく、現場で活躍するエンジニア一人ひとりの技術力と、彼らが獲得してきた信頼であることはいうまでもありません。私たちは、この信頼を維持し、さらなる飛躍を目指すためにも、じっくり時間をかけて良い人材を育てあげていきます。学生の皆さんには、まず、こんな会社があるのだということを、見つけて（Find）いただきたい。そして視野が広がることで、皆さんのエンジニアとしての可能性が広がるということを知っていただきたい。そんな想いで、皆さんとの出会いをお待ちしています。

幅広い事業を展開しています。

当社のルーツである建設コンサルタント業務の魅力は、言うまでもなく人々の幸せや社会の発展に直接貢献できる、そんな実感を抱くことができる点にあります。

私たちは創業以来、“現場に強いコンサル”として国土交通省をはじめ農林水産省、独立行政法人、自治体、高速道路関連企業などから支持を集め、全国各地で多くの公共事業やインフラ整備に従事してきました。決して目立つことはないけれども、“なくてはならない”立ち位置で、ずっと社会を支え続けてきたのです。
その歴史と信頼は、施工計画・施工設備および積算部門において21年連続売上1位という「日経コンストラクション」2023年4月号「建設コンサルタント決算ランキング2023」の結果にも如実に表れています。

この実績を支えてきたのは言うまでもなく、現場で活躍するエンジニア一人ひとりの技術力と、彼らが獲得してきた信頼であることはいうまでもありません。私たちは、この信頼を維持し、さらなる飛躍を目指すためにも、じっくり時間をかけて良い人材を育てあげていきます。

学生の皆さんには、まず、こんな会社があるのだということを、見つけて（Find）いただきたい。そして視野が広がることで、皆さんのエンジニアとしての可能性が広がるということを知っていただきたい。そんな想いで、皆さんとの出会いをお待ちしています。

会社データ

プロフィール	ティーネットジャパンは1976年に、建設コンサルタントの会社として産声を上げて以来、公共事業を中心とした土木施工管理サービスを提供してきました。現在では、事業フィールドを拡大し、システムソリューションやエンジニアリングサービスを提供。これまで蓄積してきた技術を集約したかたちで、メーカーとして自社製品の開発や海外事業にもチャレンジしています。「未来サービス創造企業」をテーマに、複数の事業を多角的に推進する企業は極めて珍しい存在です。だからこそ、世の中の景気トレンドに左右されることなく、安定的な経営を確保できたという側面もあります。私たちがコアとする“技術”は、言うまでもなく日本の産業を支える大きな財産です。ティーネットジャパンは、各産業界で活躍し、その会社の成長と共に技術を蓄積してきた人材が豊富に揃う、極めて稀な日本有数の技術者集団であると自負しています。人・技術といった核と、安定的な経営基盤がベースにあるからこそ、新たな事業への挑戦や海外展開など、チャレンジフルな飛躍が可能となります。皆さんの技術力が、さらに当社を強くする。共に素晴らしい未来を切り拓いていきましょう。
事業内容	【施工計画、施工設備および積算】部門で、 21年連続売上高1位の実績を誇ります!!（※）公共工事の調査から施工・維持管理まで技術パートナーとして発注者を支援し、建設会社に対しても、電子納品製作等の技術支援を行っています。ますます重要になるインフラの維持管理にも積極的に取り組んでいます。官庁・地方自治体・大手ゼネコン・建設コンサルタント会社のパートナーとして国土交通省、農林水産省の大規模な国家プロジェクトや鉄道・運輸機構、地方自治体の公共事業など大型案件に発注者の立場で数多く携わっています。 ※「日経コンストラクション」2023年4月号「建設コンサルタント決算ランキング2023」より ■特徴創業以来、発注者支援・民間事業者技術支援を得意とする建設コンサルタントとして、官民を問わず、土木工事の調査・計画・積算・施工および維持管理など全ての事業プロセスに技術サービスを提供し、土木事業を担うお客さまを全力でサポートしてきました。おかげさまで、建設コンサルタント登録の【施工計画・施工設備および積算】部門においては、21年間連続で売上高全国１位の実績を継続しており、官庁・地方自治体・大手ゼネコン・建設コンサルタントなど多方面より高い信頼をいただいています。特に、国土交通省の発注者支援業務においては、全国規模でトップランクのシェアをもち、公共事業の推進に大きな役割を果たしています。今後も、より高い技術力をもって、安全で快適な社会インフラの整備に寄与していきます。機電系・情報系エンジニアを目指す方には、別ページをご用意しています。対象のページへお進みください。発注者支援・民間事業者技術支援

プロフィール

ティーネットジャパンは1976年に、建設コンサルタントの会社として産声を上げて以来、公共事業を中心とした土木施工管理サービスを提供してきました。

現在では、事業フィールドを拡大し、システムソリューションやエンジニアリングサービスを提供。これまで蓄積してきた技術を集約したかたちで、メーカーとして自社製品の開発や海外事業にもチャレンジしています。

「未来サービス創造企業」をテーマに、複数の事業を多角的に推進する企業は極めて珍しい存在です。だからこそ、世の中の景気トレンドに左右されることなく、安定的な経営を確保できたという側面もあります。

私たちがコアとする“技術”は、言うまでもなく日本の産業を支える大きな財産です。ティーネットジャパンは、各産業界で活躍し、その会社の成長と共に技術を蓄積してきた人材が豊富に揃う、極めて稀な日本有数の技術者集団であると自負しています。

人・技術といった核と、安定的な経営基盤がベースにあるからこそ、新たな事業への挑戦や海外展開など、チャレンジフルな飛躍が可能となります。皆さんの技術力が、さらに当社を強くする。共に素晴らしい未来を切り拓いていきましょう。

事業内容

【施工計画、施工設備および積算】部門で、
21年連続売上高1位の実績を誇ります!!（※）

公共工事の調査から施工・維持管理まで技術パートナーとして発注者を支援し、建設会社に対しても、電子納品製作等の技術支援を行っています。ますます重要になるインフラの維持管理にも積極的に取り組んでいます。官庁・地方自治体・大手ゼネコン・建設コンサルタント会社のパートナーとして国土交通省、農林水産省の大規模な国家プロジェクトや鉄道・運輸機構、地方自治体の公共事業など大型案件に発注者の立場で数多く携わっています。
※「日経コンストラクション」2023年4月号「建設コンサルタント決算ランキング2023」より

■特徴
創業以来、発注者支援・民間事業者技術支援を得意とする建設コンサルタントとして、官民を問わず、土木工事の調査・計画・積算・施工および維持管理など全ての事業プロセスに技術サービスを提供し、土木事業を担うお客さまを全力でサポートしてきました。おかげさまで、建設コンサルタント登録の【施工計画・施工設備および積算】部門においては、21年間連続で売上高全国１位の実績を継続しており、官庁・地方自治体・大手ゼネコン・建設コンサルタントなど多方面より高い信頼をいただいています。特に、国土交通省の発注者支援業務においては、全国規模でトップランクのシェアをもち、公共事業の推進に大きな役割を果たしています。今後も、より高い技術力をもって、安全で快適な社会インフラの整備に寄与していきます。

機電系・情報系エンジニアを目指す方には、別ページをご用意しています。
対象のページへお進みください。

発注者支援・民間事業者技術支援

東京本社郵便番号	105-0023
東京本社所在地	東京都港区芝浦1-1-1　浜松町ビルディング28F
東京本社電話番号	03-6722-2100（代）
高松本社郵便番号	761-8081
高松本社所在地	香川県高松市成合町930-10
高松本社電話番号	050-3588-5326
設立	1976年4月30日
資本金	2億6,360万円
従業員（正社員）	単体:1,857名（2023年6月末現在）
売上高	単体:263億円（2023年6月末現在）
代表者	代表取締役社長　木本泰樹
事業所	●東京本社　東京都港区芝浦1-1-1　浜松町ビルディング28F ●高松本社　香川県高松市成合町930-10 ●支社　　　東京支社（東京都港区）・名古屋支社（愛知県名古屋市）　　　　　　大阪支社（大阪府大阪市）・四国支社（香川県高松市）　　　　　　北海道支社（北海道札幌市）・東北支社（宮城県仙台市）　　　　　　北陸支社（新潟県新潟市）・中国支社（広島県広島市）　　　　　　九州支社（福岡県福岡市） ●営業所　　旭川営業所（北海道旭川市）・札幌営業所（北海道札幌市）　　　　　　帯広営業所（北海道帯広市）・仙台営業所（宮城県仙台市）　　　　　　盛岡営業所（岩手県盛岡市）・福島営業所（福島県福島市）　　　　　　新潟営業所（新潟県新潟市）・金沢営業所（石川県金沢市）　　　　　　東京営業所（東京都港区）　・千葉営業所（千葉県船橋市）　　　　　　名古屋営業所（愛知県名古屋市）三重営業所（三重県四日市市）　　　　　　滋賀営業所（滋賀県草津市）・福井営業所（福井県福井市）　　　　　　大阪営業所（大阪府大阪市）・神戸営業所（兵庫県神戸市）　　　　　　岡山営業所（岡山県岡山市）・広島営業所（広島県広島市）　　　　　　山口営業所（山口県防府市）・徳島営業所（徳島県徳島市）　　　　　　高松営業所（香川県高松市）・高知営業所（高知県高知市）　　　　　　松山営業所（愛媛県松山市）・福岡営業所（福岡県福岡市）　　　　　　熊本営業所（熊本県熊本市）・長崎営業所（長崎県長崎市）　　　　　　沖縄営業所（沖縄県浦添市）
主な取引先	●国土交通省、農林水産省 ●地方自治体、全国の高速道路各社、独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構 ●建設コンサルタント会社
関連会社	＜国内＞・アイ・シー・エンジニアリング(株) ・(株)T-NET vigla ・(株)システムシンク・(株)ティーネットHPシステムズ＜海外＞・IC Engineering（Thailand） Co.,Ltd. ・AMERICA IC ENGINEERING, INC. ・AES (India) ENGINEERING LIMITED ・T-NET INTERNATIONAL (H.K.) CO.,LIMITED(技連通国際(香港)有限公司) ・T-NET INTERNATIONAL(EU)GmbH ・T-NET INTERNATIONAL (THAILAND) CO., LTD. ・DONGGUAN T-NET ELECTRONICS CO., LTD.(東莞技連通電子有限公司)
平均勤続年数	8.1年
沿革	1976年 4月創業者高橋信行が(株)四国技術管理センターを設立 1982年 4月香川県高松市成合町に本社を移転 1984年11月 (株)四国技術センターに商号変更 1993年 6月 (株)新日本技術センターに商号変更 1994年 6月東京事務所（現・東京本社）を開設 1998年 7月テクノネット事業部を開設（ES事業を開始） 2000年 1月システム開発事業部を開設（SS事業を開始）　　　　12月 (株)ティーネットジャパンに商号変更 2001年 8月 EEP事業部を開設（運搬機械システム事業を開始） 2002年 3月いすゞ自動車からアイ・シー・エンジニアリング(株)の株式を取得し子会社化 2005年 2月子会社、(株)T-NET viglaを設立　　　　9月香川県高松市成合町に新本社ビル竣工 2009年 9月創業者高橋信行が会長に就任常務取締役中尾隆治が代表取締役社長に就任 2011年 12月 (株)システムシンクの株式を取得し子会社化 2013年 7月 (株)ティーネットHPシステムズの全株式を取得し子会社化　　　　11月技連通国際（香港）有限公司の株式を取得し子会社化 2014年 4月東京都港区芝浦に東京本社を移転 2020年 9月代表取締役社長中尾隆治が取締役会長に就任常務取締役木本泰樹が代表取締役社長に就任

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 8.1年
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.4日
2022年度

社内制度

研修制度	制度あり【全体研修について】当社では、全社的な教育体系に基づいて研修を実施しています。具体的には、新入社員研修、新卒2年目研修、新卒3年目研修、そして新卒5年目研修へとつながりを持たせて、１つのまとまりとして実施したり、その後は新任リーダー職研修、新任マネジメント職研修、新任評価者研修など、等級や役割に応じた研修を実施しています。専門性を向上させる技術的な研修については、事業部ごとに方針を定め、階層的な研修プログラム体系を構築しています。【事業部研修について】 CS事業本部では、入社後約3ヶ月間にわたる新入社員研修を実施しており、内容は以下のとおりです。 ■研修の目的　新入社員研修の目的は、学生から社会人への「意識改革」です。　社会人となる事の意味や心構え・組織の一員としての意識を持ち、社会人として必要な基本的な知識やスキル等を身に付けてもらいます。　そのためには、当社の業務について明確かつ確実に理解を深めていく事が求められます。　当社の業務内容や就業規則など、企業内で過ごすために必要な事項や社会人として必要なコミュニケーション能力、最低限の礼儀・マナーなど、職場で不可欠な内容を幅広く講義します。 ■研修プログラム　先輩社員や実務経験者を講師とした、以下のような実務研修プログラムを用意しています。　実務研修1：土木技術者の基礎講習　実務研修2：数量計算の基本　実務研修3：CAD製図の基本　実務研修4：文章力の講習　実務研修5：土木施工管理について　実務研修6：土木設計について　実務研修7：i-constructionに関する実地研修　実務研修8：公園及び造園施工の実地研修、公共工事の施工計画・積算研修　　など
自己啓発支援制度	制度あり事業部によっては、資格取得支援項目・報奨制度を設けており、指定の資格について受験料の補助や報奨金が支給される制度もあります。
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり新卒１年目は全員、２年目以降は希望者に有資格者が相談員として対応しています。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛媛大学、大阪工業大学、大阪府立大学、香川大学、神奈川工科大学、関西大学、京都大学、高知工科大学、甲南大学、埼玉大学、埼玉工業大学、島根大学、千葉工業大学、筑波大学、東京大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東北学院大学、徳島大学、富山県立大学、法政大学、北海学園大学、山口大学、早稲田大学＜大学＞愛知学院大学、愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、江戸川大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大谷大学、大手前大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山商科大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都外国語大学、京都学園大学、京都産業大学、京都精華大学、京都橘大学、京都ノートルダム女子大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲子園大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸芸術工科大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、札幌学院大学、産業能率大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、湘南工科大学、昭和女子大学、信州大学、実践女子大学、上智大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、崇城大学、高松大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、第一工業大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝塚山大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、長岡造形大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋市立大学、名古屋女子大学、名古屋文理大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本女子体育大学、日本体育大学、日本文理大学、八戸工業大学、花園大学、阪南大学、梅花女子大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島国際大学、広島国際学院大学、広島修道大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、福山大学、佛教大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、前橋工科大学、松山大学、三重大学、宮城大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、桃山学院大学、山口大学、山梨大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞明石工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工学院専門学校、釧路工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校、和歌山工業高等専門学校など
採用実績（人数）	2021年　　　2022年　　　2023年 ------------------------------------------------------ 新卒採用　　43名　　　　53名　　　　59名 ※ティーネットジャパン全体　新卒入社実績（建設コンサルタント職以外の新卒者を含む全体）

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛媛大学、大阪工業大学、大阪府立大学、香川大学、神奈川工科大学、関西大学、京都大学、高知工科大学、甲南大学、埼玉大学、埼玉工業大学、島根大学、千葉工業大学、筑波大学、東京大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東北学院大学、徳島大学、富山県立大学、法政大学、北海学園大学、山口大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知学院大学、愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、江戸川大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大谷大学、大手前大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山商科大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都外国語大学、京都学園大学、京都産業大学、京都精華大学、京都橘大学、京都ノートルダム女子大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲子園大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸芸術工科大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、札幌学院大学、産業能率大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、湘南工科大学、昭和女子大学、信州大学、実践女子大学、上智大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、崇城大学、高松大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、第一工業大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝塚山大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、長岡造形大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋市立大学、名古屋女子大学、名古屋文理大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本女子体育大学、日本体育大学、日本文理大学、八戸工業大学、花園大学、阪南大学、梅花女子大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島国際大学、広島国際学院大学、広島修道大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、福山大学、佛教大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、前橋工科大学、松山大学、三重大学、宮城大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、桃山学院大学、山口大学、山梨大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
明石工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工学院専門学校、釧路工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校、和歌山工業高等専門学校

など

採用実績（人数）

　　　　　 2021年　　　2022年　　　2023年
------------------------------------------------------
新卒採用　　43名　　　　53名　　　　59名

※ティーネットジャパン全体　新卒入社実績
（建設コンサルタント職以外の新卒者を含む全体）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	39名	20名	59名
2022年	35名	18名	53名
2021年	30名	13名	43名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	59名
2022年	53名
2021年	43名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	0名
2022年	3名
2021年	9名

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(株)ティーネットジャパン【建設コンサルタント職】

業種

基本情報

官公庁が発注する「発注者支援業務」において日本を代表する建設コンサルタントです。

募集終了（2024/09/17更新）

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会社データ

働き方データ

社内制度

採用実績

先輩情報

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業種

基本情報

官公庁が発注する「発注者支援業務」において日本を代表する建設コンサルタントです。

募集終了 （2024/09/17更新）

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