最終更新日：2024/7/31

公益財団法人新国立劇場運営財団

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 芸術関連
  • 芸能・映画・音楽
  • 公益・特殊・独立行政法人
  • イベント・興行
  • 財団・社団・その他団体

基本情報

本社
東京都
基本財産
1億30万円
経常収益
76億5,649万7,888円（2022年度実績）
正職員数
153名

新国立劇場は、現代舞台芸術のための日本唯一の国立劇場です。

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新国立劇場職員採用担当からの伝言板 （2024/07/31更新）

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こんにちは！(公財)新国立劇場運営財団 職員採用担当です。
弊財団ページにアクセスしていただき、ありがとうございます。

25卒採用（事務系採用試験・技術部調整課採用試験）については、
エントリーを締め切りました。たくさんのご応募をありがとうございました。

なお、2024年4月1日に組織改編を行いましたが、
マイナビ2025や採用説明会では改編前の組織体制でご紹介しております。
なお、25卒採用選考（エントリーシート・作文・面接等）では、
部署名等は新旧どちらを使用しても問題ございません。
新組織図：https://www.nntt.jac.go.jp/about/foundation/organization.html

◇(公財)新国立劇場運営財団　採用サイト◇
https://www.nntt.jac.go.jp/about/recruit/
マイナビだけでエントリー受付中

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会社紹介記事

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2020年バレエ公演「ドン・キホーテ」
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2019年オペラ公演「蝶々夫人」

―舞台をつくる、人をつくる、社会とつながる―

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新国立劇場は、オペラ、舞踊（バレエ、ダンス）、演劇の3部門４ジャンルの主催公演を、 オペラパレス、中劇場、小劇場の特色ある3つの劇場にて上演することを主事業としています。3部門の芸術監督の下、年間約30演目300ステージの世界水準の舞台を企画、制作、上演しています。

公演事業に加えて、次代を担うアーティストの育成も新国立劇場の重要な役割の一つであり、オペラ、バレエ、演劇の3研修所において、プロのオペラ歌手、バレエダンサー、俳優の育成を行っています。

新国立劇場は、国立の劇場として社会との関わりを大切にしており、青少年向け公演などを通した次世代への普及活動、全国各地での公演、近年では、障がいを持つお客様への観劇サポート、公演映像の配信、劇場内スペースでの展示など様々な取り組みを行い、様々な形で現代舞台芸術の普及に努めています。

社会情勢が大きく変化する中でも、アーティストとお客様が一同に集い、唯一無二の時を共にする「劇場」の価値は不変であると考えています。国内最高レベルの舞台芸術創造拠点から新たな感動を生み出し、さらなる現代舞台芸術の発展に貢献したいと願う熱意あるメンバーを募集します。

会社データ

プロフィール

新国立劇場は、オペラ、舞踊（バレエ、ダンス）、演劇の3部門の芸術監督のもと、世界水準の公演を制作し、年間を通じて300回近く上演しています。
事業内容
新国立劇場は、日本の現代舞台芸術の創造、振興及び普及に寄与することを目的とし、次の事業を行います。

1.芸術的に高い水準の舞台を企画・制作し、公演します。
2.各年代、各層にわたる数多くの人々に広く現代舞台芸術に親しめる機会を提供します。
3.次代を担う実演家等、現代舞台芸術に係る人材を育成するため研修を行います。
4.全国の劇場、芸術団体との幅広い協力関係を持ちつつ、全国公演の実施や共同制作、招聘公演及び劇場の提供等を行います。
5.世界各国の舞台芸術活動との相互交流を推進します。
6.世界ならびに日本の現代舞台芸術に関する調査研究及び講演、展示を行うとともに、関係資料の収集と公開を推進します。

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本社郵便番号 151-0071
本社所在地 東京都渋谷区本町1丁目1番1号
本社電話番号 03-5351-3011
設立 1993年(平成5年)4月
開場 1997年(平成9年)10月
基本財産 1億30万円
正職員数 153名
経常収益 76億5,649万7,888円（2022年度実績）
沿革
  • 1989年3月
    • 国立劇場法の一部を改正により、特殊法人国立劇場（現独立行政法人日本芸術文化振興会）が第二国立劇場（仮称）の設置者となる。
  • 1992年8月
    • 第二国立劇場(仮称)の建設工事が着工。
  • 1993年4月
    • 財団法人第二国立劇場運営財団の設立が許可された。
  • 1994年7月
    • 特殊法人日本芸術文化振興会が第二国立劇場運営財団へ公演準備等業務を委託。(以降、現在に至る)
  • 1995年4月
    • 第二国立劇場(仮称)は、「新国立劇場」と正式決定され、財団法人第二国立劇場運営財団は財団法人新国立劇場運営財団に名称を変更。
  • 1997年5月
    • 新国立劇場竣工式。
  • 1997年10月
    • 新国立劇場開場。
  • 1998年4月
    • 新国立劇場オペラ研修所が開所する。
  • 2001年4月
    • 新国立劇場バレエ研修所が開所する。
  • 2005年4月
    • 新国立劇場演劇研修所が開所する。
  • 2012年4月
    • 財団法人新国立劇場運営財団が公益財団法人に移行。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.1年
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 3名 2名 5名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 3名 2名 5名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 14.8%
      （27名中4名）
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
全新入職員に対し、新人研修を実施。（ビジネスマナー研修、メンタルヘルス研修、コミュニケーション研修、ビジネス文書研修、各所属長による部署別業務説明等）
職員に対し、文科省文教団体共同職員研修会への派遣などを適宜実施。

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
慶應義塾大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東京都立大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、大阪大学、お茶の水女子大学、学習院大学、関西学院大学、京都大学、慶應義塾大学、首都大学東京、信州大学、聖心女子大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東京都立大学、同志社大学、桐朋学園大学、東北大学、明治大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

※文部科学省文教団体職員採用試験での新卒採用の実績
採用実績（人数） 2023年度　4名
2022年度　7名
2021年度　7名
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 0名 4名 4名
    2022年 4名 3名 7名
    2021年 2名 5名 7名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 4名
    2022年 7名
    2021年 7名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0名
    2022年 0名
    2021年 0名

先輩情報

社会からの問いに答え、社会に問う
S.I
2021年入社
早稲田大学
教育学部／教育学研究科
営業部公演事業課
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