一般財団法人日本自動車研究所の新卒採用・会社概要

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社会と協力して未来を創造する研究所

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採用担当者からの伝言板（2024/04/15更新）

【経営管理系（総合職）】
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優れた研究者・技術者が集い、最先端の研究設備が整っている日本自動車研究所。中立的な立場で国や社会の課題解決がメイン業務。自動運転、燃料電池、エンジン、衝突安全など多岐に渡って研究出来るフィールドがあります！

: 優れた研究者・技術者が集い、最先端の研究設備が整っている日本自動車研究所。

: 中立的な立場で国や社会の課題解決がメイン業務。自動運転、燃料電池、エンジン、衝突安全など多岐に渡って研究出来るフィールドがあります！

未来を創り　実現できる場所　－持続可能なモビリティ社会の実現に向けて－

	一般財団法人日本自動車研究所は、持続可能で安全・安心なモビリティ社会の実現に向けて貢献することを使命とし、日本の自動車産業の発展と自動車技術の進展と共に歩んできました。そんな私たちの仕事は、自動車産業との深い連携の中で蓄積したノウハウをもとに、柔軟なアイディアでモビリティ社会の未来を描き、中立的な研究機関として積極的にアクションを起こすことで、より良いクルマ社会を創っていくことです。時には社会をリードしたり、メーカーのサポートに回ったりと様々な立場で、世の中に出ていくものに携われる事業を展開しているため、社会貢献性の大きな仕事となります。研究者も技術者も、働き方は十人十色。研究所内には、貴重な研究試験設備があり、最新技術を見て感じることが出来ます。また、異なるメーカーの様々な車両の評価や試験が出来るのは研究所ならではであると思います。ニーズによって仕事内容も変化し、日々新しいことに挑戦できる職場です。

一般財団法人日本自動車研究所は、持続可能で安全・安心なモビリティ社会の実現に向けて貢献することを使命とし、日本の自動車産業の発展と自動車技術の進展と共に歩んできました。

そんな私たちの仕事は、自動車産業との深い連携の中で蓄積したノウハウをもとに、柔軟なアイディアでモビリティ社会の未来を描き、中立的な研究機関として積極的にアクションを起こすことで、より良いクルマ社会を創っていくことです。

時には社会をリードしたり、メーカーのサポートに回ったりと様々な立場で、世の中に出ていくものに携われる事業を展開しているため、社会貢献性の大きな仕事となります。

研究者も技術者も、働き方は十人十色。
研究所内には、貴重な研究試験設備があり、最新技術を見て感じることが出来ます。
また、異なるメーカーの様々な車両の評価や試験が出来るのは研究所ならではであると思います。

ニーズによって仕事内容も変化し、日々新しいことに挑戦できる職場です。

会社データ

プロフィール	創立50年を超える自動車技術に関する総合的な研究所
事業内容	1.基礎的な調査、研究および技術開発 2.環境、エネルギー、安全および情報・電子技術の調査、研究および技術開発 3.標準化の推進および基準の設定への協力 4.試験および評価 5.技術協力、技術指導および人材育成 6.情報の収集および成果の普及・啓発 7.所要施設・設備の運用 8.国内外の規格に基づくマネジメントシステムの審査および登録 9.電子商取引のための共通のネットワークシステムの提供 10.前各号に掲げるもののほか、この法人の目的を達成するために必要な事業

プロフィール

創立50年を超える自動車技術に関する総合的な研究所

事業内容

1.基礎的な調査、研究および技術開発
2.環境、エネルギー、安全および情報・電子技術の調査、研究および技術開発
3.標準化の推進および基準の設定への協力
4.試験および評価
5.技術協力、技術指導および人材育成
6.情報の収集および成果の普及・啓発
7.所要施設・設備の運用
8.国内外の規格に基づくマネジメントシステムの審査および登録
9.電子商取引のための共通のネットワークシステムの提供
10.前各号に掲げるもののほか、この法人の目的を達成するために必要な事業

本社郵便番号	305-0822
本社所在地	茨城県つくば市苅間 2530
本社電話番号	029-856-1118
第二本社郵便番号	105-0012
第二本社所在地	東京都港区芝大門1-1-30　日本自動車会館 12階
設立	1969年
資本金	14億1,000万円
従業員	370名
売上高	一般財団法人のため無し
事業所	つくば研究所／茨城県つくば市苅間2530 東京事務所／東京都港区芝大門1-1-30　日本自動車会館12F 大門事務所／東京都港区芝公園1-8-12　NBF芝公園大門通りビル5F 城里テストセンター／茨城県東茨城郡城里町大字小坂字高辺多1328-23

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 20年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.0日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	6名	9名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	4名	7名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり階層別研修（新入社員研修、管理職研修、リーダー研修等）自己啓発支援制度（社会人ドクター補助、各種資格取得支援）職場教育（外部セミナー・技能講習、外部出向・海外留学他）
自己啓発支援制度	制度あり社会人ドクター制度、英語研修補助など。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリア申告，年2回上司面談あり。産業カウンセラーとの面談。
社内検定制度	制度あり技能資格取得支援

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、秋田県立大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、香川大学、金沢大学、九州大学、京都大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、日本大学、広島大学、北海道大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学、中京大学
採用実績（人数）	2024年　 ----------------------- 博士　　　　1名　　修士　　　　 2名　　学士　　　　5名　　専門・高専　1名　　　高校　　　　4名

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、秋田県立大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、香川大学、金沢大学、九州大学、京都大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、日本大学、広島大学、北海道大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学、中京大学

採用実績（人数）

　　　　 2024年　
-----------------------
博士　　　　1名　　
修士　　　　 2名　　
学士　　　　5名　　
専門・高専　1名　　　
高校　　　　4名　　

過去3年間の新卒採用者数（男女別）