最終更新日：2024/3/29

全農パールライス(株)

正社員

業種

商社（食品・農林・水産）
食品
農業協同組合（JA金融機関含む）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 40億3,100万円

売上高: 2022年度：1,028億円 2021年度：995億円 2020年度：1,140億円

従業員: 717名（２０２３年４月現在）

募集人数: 11～15名

エントリー	エントリーはこちらから▽

マイナビで説明会受付予定
エントリー
検討リスト登録

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

全国の農家が生産した国産100％のお米を精米し、安心・安全・美味な商品をお客様の食卓へお届けします。

My Career Box利用中

会社説明会　予約受付中！（2024/02/13更新）

会社説明会、予約受付中！
WEBで開催、社内案内、社員紹介など、会社の事を多く知ってもらえるようプログラムを組んでお待ちしています。

農家の人たちが真心込めてつくった美味しいお米を全国に届けたい！　そんな熱い思いを具体化させるため、社員たちは積極的に意見交換をし、知恵を出し合う。日本全国のお米をたくさんの人たちに美味しく食べてもらうため、様々な取引先と商談をしています。みんなに美味しいお米を食べて欲しい！そんな想いで取り組んでいます。

: 農家の人たちが真心込めてつくった美味しいお米を全国に届けたい！　そんな熱い思いを具体化させるため、社員たちは積極的に意見交換をし、知恵を出し合う。

: 日本全国のお米をたくさんの人たちに美味しく食べてもらうため、様々な取引先と商談をしています。みんなに美味しいお米を食べて欲しい！そんな想いで取り組んでいます。

全農グループの安定感と信頼性。そして、働きやすい職場。多彩な魅力が自慢です。

いろいろな銘柄をそろえたパールライスは、国内産100％のこだわり米。味に厳しい消費者からの評価も高く、営農の発展にも力強く貢献しています。	弊社は、日本におけるお米の生産や流通において生産者と消費者の間に立ち、「安心」「安全」「美味」を追求してきました。長く愛されてきた「パールライス」ブランドはもちろんのこと、生産者と協力してブランド米の栽培法にチャレンジする等、様々な取り組みを行ってきています。また、近年では日本産米の品質が外国で評価され、日本国内に留まらず、海外への輸出も行われています。時代が変わっても、お米の品質に強いこだわりを持ちながら、今後も弊社が米食文化の一翼を担い、未来へと継承していきたいと思っています。

いろいろな銘柄をそろえたパールライスは、国内産100％のこだわり米。味に厳しい消費者からの評価も高く、営農の発展にも力強く貢献しています。

弊社は、日本におけるお米の生産や流通において生産者と消費者の間に立ち、「安心」「安全」「美味」を追求してきました。長く愛されてきた「パールライス」ブランドはもちろんのこと、生産者と協力してブランド米の栽培法にチャレンジする等、様々な取り組みを行ってきています。
また、近年では日本産米の品質が外国で評価され、日本国内に留まらず、海外への輸出も行われています。
時代が変わっても、お米の品質に強いこだわりを持ちながら、今後も弊社が米食文化の一翼を担い、未来へと継承していきたいと思っています。

会社データ

プロフィール	【全農パールライス(株)　経営理念】「私たちは、JAグループの一員として、国産米の販売を通じ、日本の「食」と「農」に貢献します」「私たちは、お客様と生産者のニーズに応え、皆さまから信頼される企業となります」全農パールライス　3つの「力」 1．商品提案力：JAグループのネットワークを活かした全国の国産米の取扱 2．品質管理力：全国に配置した製造拠点より安全・安心・高品質な商品を提供 3．迅速なお取引先様対応力：様々なお取引先様の多様なニーズにきめ細かく対応全農の米穀事業の一翼を担う会社として「安心」「安全」「美味」を消費者にお届けしています。 JA全農グループは、全国の農家組合員が生産した農畜産物を消費者に届ける販売事業を行っており、弊社はその中でも重要品目である米穀事業を担っています。私達全農パールライスはJA全農グループの一員として、100％国内産米穀を取扱い、販売先との接点となって、様々な要望に産地JAグループと連携し応えることで、農家の生産が消費者ニーズに沿ったものとなるよう努めています。また、販売する米については、産地のJAより入荷した玄米を厳格な品質基準により自社工場で精米し、消費者が安心できる安全なお米を供給しています。日常の営業活動の中から、お客様のニーズを吸収し普遍化した情報を産地とともに商品作りに生かし、お客様に提案する開発提案型営業こそ、弊社の経営理念の実現に繋がるのです。
事業内容	日本全国の生産者が大事に育てたお米を仕入れて、弊社工場で丁寧に精米し、日本の食事に欠かせないご飯をお届けしています。 3つの事業を柱として今日も日本の食を支えています！＜3つの事業＞ ■米穀卸売事業（精米・玄米の販売、米穀のとう精加工） ■酒造用精米のとう精受託・販売 ■炊飯事業（白米・酢飯・しゃり玉・おにぎり・おいなり等の加工、販売）当社は本社（東京・東日本エリア）と西日本事業本部（神戸・西日本エリア）を主な活動拠点として事業展開しています。生協・スーパーマーケット・農協・外食産業・コンビニベンダー・インターネット通販等幅広く、多くの取引先様へ精米を製造販売しています。また、西日本事業本部（神戸）では灘五郷をはじめ、大手酒造メーカーとの永年にわたる信頼関係のもと、酒米とう精においては多くの取扱量を誇っています。米穀卸売事業(精米・玄米の販売、米穀のとう精加工)　酒造用精米のとう精受託・販売　炊飯事業(白米・酢飯・しゃり玉・おにぎり・おいなり等の加工、販売)　食品等の販売

プロフィール

【全農パールライス(株)　経営理念】
「私たちは、JAグループの一員として、国産米の販売を通じ、日本の「食」と「農」に貢献します」
「私たちは、お客様と生産者のニーズに応え、皆さまから信頼される企業となります」

全農パールライス　3つの「力」
1．商品提案力：JAグループのネットワークを活かした全国の国産米の取扱
2．品質管理力：全国に配置した製造拠点より安全・安心・高品質な商品を提供
3．迅速なお取引先様対応力：様々なお取引先様の多様なニーズにきめ細かく対応

全農の米穀事業の一翼を担う会社として「安心」「安全」「美味」を消費者にお届けしています。

JA全農グループは、全国の農家組合員が生産した農畜産物を消費者に届ける販売事業を行っており、弊社はその中でも重要品目である米穀事業を担っています。

私達全農パールライスはJA全農グループの一員として、100％国内産米穀を取扱い、販売先との接点となって、様々な要望に産地JAグループと連携し応えることで、農家の生産が消費者ニーズに沿ったものとなるよう努めています。
また、販売する米については、産地のJAより入荷した玄米を厳格な品質基準により自社工場で精米し、消費者が安心できる安全なお米を供給しています。

日常の営業活動の中から、お客様のニーズを吸収し普遍化した情報を産地とともに商品作りに生かし、お客様に提案する開発提案型営業こそ、弊社の経営理念の実現に繋がるのです。

事業内容

日本全国の生産者が大事に育てたお米を仕入れて、弊社工場で丁寧に精米し、日本の食事に欠かせないご飯をお届けしています。
3つの事業を柱として今日も日本の食を支えています！
＜3つの事業＞
■米穀卸売事業（精米・玄米の販売、米穀のとう精加工）
■酒造用精米のとう精受託・販売
■炊飯事業（白米・酢飯・しゃり玉・おにぎり・おいなり等の加工、販売）

当社は本社（東京・東日本エリア）と西日本事業本部（神戸・西日本エリア）を主な活動拠点として事業展開しています。
生協・スーパーマーケット・農協・外食産業・コンビニベンダー・インターネット通販等幅広く、多くの取引先様へ精米を製造販売しています。
また、西日本事業本部（神戸）では灘五郷をはじめ、大手酒造メーカーとの永年にわたる信頼関係のもと、酒米とう精においては多くの取扱量を誇っています。

米穀卸売事業(精米・玄米の販売、米穀のとう精加工)　酒造用精米のとう精受託・販売　炊飯事業(白米・酢飯・しゃり玉・おにぎり・おいなり等の加工、販売)　食品等の販売

本社郵便番号	101-0061
本社所在地	東京都千代田区神田三崎町3-1-16　神保町北東急ビル3階
本社電話番号	03-3222-2150
西日本事業本部郵便番号	658-0042
西日本事業本部所在地	神戸市東灘区住吉浜町18番地
西日本事業本部電話番号	078-842-8250
設立	1972年10月9日
資本金	40億3,100万円
従業員	717名（２０２３年４月現在）
売上高	2022年度：1,028億円 2021年度：995億円 2020年度：1,140億円
事業所	■本社統括本部・東日本事業本部〒101-0061 東京都千代田区神田三崎町3-1-16　神保町北東急ビル3階 TEL　03-3222-2150 ■西日本事業本部〒658-0042 神戸市東灘区住吉浜町18番地 TEL　078-842-8250 ＜事業所一覧＞群馬営業所埼玉営業所／埼玉精米工場千葉営業所／千葉精米工場／千葉炊飯工場八王子精米工場神奈川営業所／神奈川精米工場山梨営業所新潟支店／新潟精米工場福島支店酒米営業部／兵庫工場／灘工場大阪営業所奈良支店／奈良工場鳥取支店／鳥取工場岡山支店／岡山工場福岡支店／福岡工場長崎支店／長崎工場大分営業所／大分炊飯工場
業績	「売上高」2022年度：1,028億円2021年度：995億円2020年度：1,140億円「経常利益」2022年度：11億6千万円2021年度：10億5千4百万円　　　　　　2020年度： 3億6千2百万円
株主構成	全国農業協同組合連合会（JA全農） 100％
主な取引先	販売先：生協、農協、スーパーマーケット、外食チェーン、コンビニベンダー、製菓業者、酒造メーカー　仕入先：全農、農協等
関連会社	(株)煌
沿革	1972年10月東京石川米穀(株) 発足 1979年4月東京石川米穀と東京協同食糧が合併商号を東京石川協同食糧(株)に変更 1980年1月東京都中央区に本社［東京石川協同食糧(株)］に移転 1984年3月調布市に本社・本社工場［東京石川協同食糧(株)］完成移転 1988年12月全農と大阪府経済連の共同出資により、大阪農協食糧(株)を設立 1989年10月大阪市に本社社屋と精米工場［大阪農協食糧(株)］が完成し、とう精業者としての業務を開始 1991年4月東京石川協同食糧(株)の商号を(株)東京パールライスに変更 2001年2月 (株)東京パールライスの商号を全農パールライス東日本(株)に変更大阪農協食糧(株)の商号を全農パールライス西日本(株)に変更 2001年3月全農パールライス東日本(株)は関東1都6県の全農県本部の米穀部門と合併し、本社を千代田区内神田へ移転全農パールライス西日本(株)は兵庫経済連の食料販売事業の事業移管を受ける。東日本地区・西日本地区JAグループ卸の中核として広域米穀卸売事業を開始 2001年11月全農パールライス東日本(株)は神奈川精米工場竣工 2003年3月全農パールライス西日本(株)は長崎パールライス(株)と合併して長崎支店を設置 2003年11月全農パールライス東日本(株)は千葉精米工場竣工 2004年4月全農パールライス西日本(株)は近畿酒造精米(株)と合併して酒米本部を設置 2005年6月本社［全農パールライス西日本(株)］を神戸市東灘区に移転 2006年1月新長崎精米工場を雲仙市愛野町へ移転し、竣工 2006年10月全農パールライス西日本(株)は大阪営業所を大阪市北区に設置 2009年10月全農パールライス西日本(株)は鳥取パールライス(株)と合併して鳥取支店を設置 2010年10月全農パールライス東日本(株)は新潟精米工場竣工 2012年10月全農パールライス西日本(株)は奈良県農業協同組合のパールライス事業を統合して奈良支店を設置。 2014年10月全農パールライス東日本は全農パールライス西日本を吸収合併し、商号を全農パールライス(株)に変更大消費地の営業・精米販売拠点を一体的に運営開始 2016年5月 (株)煌（京都府長岡京市）の株式取得により、当社の100％子会社化関西エリアでの炊飯事業拡大 2019年10月全農福岡県本部の精米事業移管を受けて福岡支店を設置 (株)パールライス大分経済連と合併して大分支店を設置本社を千代田区神田三崎町へ移転 2020年11月福岡支店と大分支店を統合し、新たな福岡支店を設置大分支店を福岡支店大分営業所へ変更新福岡工場を福岡県筑後市に竣工 2022年4月岡山パールライスと合併して岡山支店を設置２０２２年１２月パールライン福島と合併して福島支店を設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 10.9年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.7時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.1日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	4名	11名	15名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	4名	3名	7名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 5.1%
  （137名中7名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり 1.職場内研修（ア）階層別研修（イ）パソコンスキル研修（ウ）債権管理・文書管理研修（エ）その他、業務課題についての研修等　 2.職場外研修 (1)階層別研修（ア）新入社員研修（入社初年度）（イ）中堅社員研修（～7年）（ウ）初級管理職研修（エ）管理者研修（ライン長昇格者）（オ）ライン長スキルアップ研修（カ）ライフプラン・セミナー (2)職務別・課題別研修（キャリアー開発研修）（ア）マーケティング、プレゼンテーション等の営業力・販売力、交渉力、課題解決力の強化に関する研修（イ）人事・経理・情報システム等、専門分野の担当者の知識・能力を高める研修（ウ）内部統制の整備・コンプライアンス体制の強化・業務関連法規の理解を深める研修（エ）OJTの指導者がOJTの意義を理解し、スキル等を身につける研修
自己啓発支援制度	制度あり社員自ら会社業務に必要な知識・技能を身につけるために、自己啓発として取り組む通信教育の受講および資格取得の支援制度があります。助成の対象は、各種研修実施機関が実施する通信教育及び資格取得により、次に掲げる要件を備え、会社が認めるものが対象です。（1）業務に関する知識及び技能の習得が期待できるもの（2）社員として修得することが有意義であると認められるもの（3）業務に有益と認められる資格の取得受講費用および検定料等の8割（限度額3万円）を会社が本人に対し助成します。

研修制度

制度あり
1.職場内研修
（ア）階層別研修
（イ）パソコンスキル研修
（ウ）債権管理・文書管理研修
（エ）その他、業務課題についての研修等　
2.職場外研修
(1)階層別研修
（ア）新入社員研修（入社初年度）
（イ）中堅社員研修（～7年）
（ウ）初級管理職研修
（エ）管理者研修（ライン長昇格者）
（オ）ライン長スキルアップ研修
（カ）ライフプラン・セミナー
(2)職務別・課題別研修（キャリアー開発研修）
（ア）マーケティング、プレゼンテーション等の営業力・販売力、交渉力、課題解決力の強化に関する研修
（イ）人事・経理・情報システム等、専門分野の担当者の知識・能力を高める研修
（ウ）内部統制の整備・コンプライアンス体制の強化・業務関連法規の理解を深める研修
（エ）OJTの指導者がOJTの意義を理解し、スキル等を身につける研修

自己啓発支援制度

制度あり
社員自ら会社業務に必要な知識・技能を身につけるために、自己啓発として取り組む通信教育の受講および資格取得の支援制度があります。
助成の対象は、各種研修実施機関が実施する通信教育及び資格取得により、次に掲げる要件を備え、会社が認めるものが対象です。

（1）業務に関する知識及び技能の習得が期待できるもの
（2）社員として修得することが有意義であると認められるもの
（3）業務に有益と認められる資格の取得

受講費用および検定料等の8割（限度額3万円）を会社が本人に対し助成します。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞信州大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、追手門学院大学、大分大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪商業大学、大谷大学、岡山理科大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、北里大学、九州大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、京都府立大学、近畿大学、熊本学園大学、久留米大学、敬愛大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸女子大学、高野山大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、滋賀県立大学、四国学院大学、静岡大学、四天王寺大学、昭和女子大学、信州大学、上智大学、上武大学、成城大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東京家政大学、東京経済大学、東京情報大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、獨協大学、長崎総合科学大学、長野大学、奈良大学、新潟大学、新潟産業大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、一橋大学、姫路獨協大学、福岡大学、福島大学、法政大学、武庫川女子大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、山梨学院大学、立教大学、立正大学、龍谷大学、流通科学大学、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学、東海大学、甲南女子大学、立命館大学＜短大・高専・専門学校＞大原簿記公務員専門学校千葉校、大原簿記学校、大原簿記公務員医療福祉保育専門学校立川校、東京ＩＴ会計公務員専門学校千葉校
採用実績（人数）	入社月　2018年4月(大卒　7名）　　　　2019年4月(大卒 10名）　　　　2020年4月(大卒　6名）　　　　2021年4月(大卒　8名）　　　　2022年4月(大卒 16名）
採用実績（学部・学科）	法学部、農学部、園芸学部、総合理工学研究科、総合人間学部、経営学部、経済学部、国際食料情報学部、人間文化学部、外国語学部、文学部、教育学部、工学部、その他多数
学部不問	農学部だけでなく、多くの学部から採用しています！