国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構の新卒採用・会社概要

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

量子科学で未来を創る国立研究開発機関

【量研/QSTからのお知らせ】（2024/02/13更新）

量研/QSTに興味をもっていただきありがとうございます。
当機構は量子に関する世界最先端の研究を行っている国の研究機関です。
皆様の力で世界最先端の研究開発を支えてみませんか。
エントリーを心からお待ちしております。

QSTは「国立研究開発法人」という公益性の強い安定した組織である。社会に貢献する仕事がしたいと願う人材にとって、最適なフィールドが広がっている。職種や部署を越えたコミュニケーションが取りやすい職場。先輩職員へも気軽に相談でき、アドバイスを受けながら、日々成長できる環境である。

: QSTは「国立研究開発法人」という公益性の強い安定した組織である。社会に貢献する仕事がしたいと願う人材にとって、最適なフィールドが広がっている。

: 職種や部署を越えたコミュニケーションが取りやすい職場。先輩職員へも気軽に相談でき、アドバイスを受けながら、日々成長できる環境である。

量子科学技術等による持続可能な未来社会の実現を目指す研究開発法人

「結果がすぐに出る仕事ではありません。職員たちは、数年後あるいは数十年後の未来を見据え地道に仕事に取り組んでいます」（採用担当者）	■量子科学に関する最先端の研究を推進国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構（量研／QST）は、2016年4月、放射線医学総合研究所と日本原子力研究開発機構の「量子ビーム部門」、「核融合部門」が再編統合されて発足した公的な研究機関です。主要な研究分野は3つです。「量子生命・医学部門」は、重粒子線がん治療をはじめとした放射線の医学利用研究や放射線防護や被ばく医療など健康長寿・安全社会に直結する研究を推進しています。「量子技術基盤研究部門」は、先進的な量子ビームテクノロジーを活用しながら、計測や観察、加工といった最先端技術の開発を通じて人々のくらしに役立つ研究を推進しています。「量子エネルギー部門」は、人類究極のエネルギー源である水素融合エネルギーの実現に向け、世界の研究機関と連携し研究を推進しています。 ■最先端の研究をそれぞれの専門領域から支える研究を通し、医療技術の発展やテクノロジーの進化、安定した社会基盤構築に寄与するQSTは、大きな社会的使命を帯びています。各事業を推進するためには、実際に研究を行う研究職だけでなく、事務職や技術職の存在が必要不可欠です。事務職の業務は、人事や総務、経理などに加え、国への予算要求や研究現場の調整役など多岐にわたります。また、技術職の業務は、研究を行う上で必要となる装置の運転・保守・技術開発です。事務職、技術職ともにそれぞれの専門領域から最先端の研究を支えています。 ■安定した環境で長く活躍が可能 QSTは、働きやすい環境の構築に力を入れています。出産・育児を始め、様々なライフイベントに係る豊富なサポート制度があり、職員全員が利用できる子育て支援や介護支援にも力を入れて取り組むなど、それぞれの状況に応じたワークライフバランスで働くことができます。また、人材育成にも力を入れています。入構1年目の新入職員向け研修を始め、様々な階層別研修があります。その他、省庁主催の研修に参加したり、海外研修員派遣制度を利用し、海外の研究機関で経験を積むことも可能です。こうした研修制度を活用することで、必要な知識・スキルを身に付け、キャリアアップを目指せる環境があります。

「結果がすぐに出る仕事ではありません。職員たちは、数年後あるいは数十年後の未来を見据え地道に仕事に取り組んでいます」（採用担当者）

■量子科学に関する最先端の研究を推進

国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構（量研／QST）は、2016年4月、放射線医学総合研究所と日本原子力研究開発機構の「量子ビーム部門」、「核融合部門」が再編統合されて発足した公的な研究機関です。
主要な研究分野は3つです。「量子生命・医学部門」は、重粒子線がん治療をはじめとした放射線の医学利用研究や放射線防護や被ばく医療など健康長寿・安全社会に直結する研究を推進しています。「量子技術基盤研究部門」は、先進的な量子ビームテクノロジーを活用しながら、計測や観察、加工といった最先端技術の開発を通じて人々のくらしに役立つ研究を推進しています。「量子エネルギー部門」は、人類究極のエネルギー源である水素融合エネルギーの実現に向け、世界の研究機関と連携し研究を推進しています。

■最先端の研究をそれぞれの専門領域から支える

研究を通し、医療技術の発展やテクノロジーの進化、安定した社会基盤構築に寄与するQSTは、大きな社会的使命を帯びています。各事業を推進するためには、実際に研究を行う研究職だけでなく、事務職や技術職の存在が必要不可欠です。事務職の業務は、人事や総務、経理などに加え、国への予算要求や研究現場の調整役など多岐にわたります。また、技術職の業務は、研究を行う上で必要となる装置の運転・保守・技術開発です。事務職、技術職ともにそれぞれの専門領域から最先端の研究を支えています。

■安定した環境で長く活躍が可能

QSTは、働きやすい環境の構築に力を入れています。出産・育児を始め、様々なライフイベントに係る豊富なサポート制度があり、職員全員が利用できる子育て支援や介護支援にも力を入れて取り組むなど、それぞれの状況に応じたワークライフバランスで働くことができます。
また、人材育成にも力を入れています。入構1年目の新入職員向け研修を始め、様々な階層別研修があります。その他、省庁主催の研修に参加したり、海外研修員派遣制度を利用し、海外の研究機関で経験を積むことも可能です。こうした研修制度を活用することで、必要な知識・スキルを身に付け、キャリアアップを目指せる環境があります。

会社データ

プロフィール	国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構（量研：QST）は、2016年4月に、国立研究開発法人放射線医学総合研究所（放医研）と国立研究開発法人日本原子力研究開発機構（原子力機構）の事業の一部を移管統合して誕生した法人です。 QSTは、量子科学技術に関する研究開発や放射線の人体への影響、被ばく医療並びに放射線の医学的利用に関する研究開発、核融合に関する研究開発等の業務を総合的に行うことにより、量子科学技術と放射線医学に関する科学技術の水準の向上を図ることを使命とします。 QSTは2021年7月14日付で、厚生労働省千葉労働局から次世代育成支援対策推進法に基づく基準適合一般事業主に認定され、「子育てサポート企業」として次世代認定マーク「くるみん」を取得しました。
事業内容	▼放射線科学で健康と安心を支える（量子生命・医学部門）　重粒子線等によるがん治療研究や生体における分子レベルの異常を画像化する分子イメージング研究を中心とした「放射線の革新的医学利用のための研究開発」、万が一に備える「放射線影響・被ばく医療研究」、生命の謎を解き明かし、様々な分野における革新的応用を目指す「量子生命科学」などの研究を遂行しています。これらの事業においては、QST病院が行う重粒子線がん治療の国民医療への普及・定着に向けた取組みや、基幹高度医療被ばく支援センターの原子力災害時に備えた医療体制の整備に向けた取組みも行っています。また、放射線管理や放射線の医学利用に係る技術者の養成、幅広く放射線の知識を伝える人材の育成、放射線に関する基礎研修等にも取り組んでいます。 ▼量子技術で明日のテクノロジーを切り拓く（量子技術基盤研究部門）　荷電粒子・放射性同位元素、光量子、放射光などの様々な量子ビームの発生・制御やこれらを用いた高精度な加工や観察などに係る最先端の技術開発を推進しています。また、量子ビームの優れた機能を総合的に活用して、物質・材料科学、生命科学等の幅広い分野において、世界を先導する研究開発を推し進めており、革新的な成果の創出や先進的な量子ビーム利用技術の普及拡大を通して、科学技術イノベーションの創出を促進し、我が国の科学技術・学術の発展、産業の振興等に貢献しています。さらに、新たなサイエンスの創出や材料科学、触媒化学、生命科学等の幅広い分野の産業利用等につながる次世代放射光施設の整備やそれに係る研究開発にも取り組んでいます。 ▼水素融合エネルギーの実用化を目指して（量子エネルギー部門）　地球環境に優しく安全性に優れた“地上の太陽”を実現するため、世界規模で水素融合エネルギーの研究開発を進めています。水素融合とは、軽い原子核同士が衝突して重い原子核へと＜融合＞することです。星や太陽が輝き続けるのも、この水素融合エネルギーによるものです。量子エネルギー部門では、国際協力により、水素融合エネルギーの科学的・技術的成立性を実証する「ITERの研究開発」、水素融合反応で燃料を燃やし続ける研究をする「核融合プラズマの研究開発」及び核融合プラズマの実現を支える「核融合理工学の研究開発」を3本柱とし、水素融合エネルギーの早期実現を目指し、研究開発を推進しています。 QSTは、[量子生命・医学][量子技術基盤研究][量子エネルギー]の3分野で最先端の研究・技術開発を行っています。

プロフィール

国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構（量研：QST）は、2016年4月に、国立研究開発法人放射線医学総合研究所（放医研）と国立研究開発法人日本原子力研究開発機構（原子力機構）の事業の一部を移管統合して誕生した法人です。

QSTは、量子科学技術に関する研究開発や放射線の人体への影響、被ばく医療並びに放射線の医学的利用に関する研究開発、核融合に関する研究開発等の業務を総合的に行うことにより、量子科学技術と放射線医学に関する科学技術の水準の向上を図ることを使命とします。

QSTは2021年7月14日付で、厚生労働省千葉労働局から次世代育成支援対策推進法に基づく基準適合一般事業主に認定され、「子育てサポート企業」として次世代認定マーク「くるみん」を取得しました。

事業内容

▼放射線科学で健康と安心を支える（量子生命・医学部門）
　重粒子線等によるがん治療研究や生体における分子レベルの異常を画像化する分子イメージング研究を中心とした「放射線の革新的医学利用のための研究開発」、万が一に備える「放射線影響・被ばく医療研究」、生命の謎を解き明かし、様々な分野における革新的応用を目指す「量子生命科学」などの研究を遂行しています。これらの事業においては、QST病院が行う重粒子線がん治療の国民医療への普及・定着に向けた取組みや、基幹高度医療被ばく支援センターの原子力災害時に備えた医療体制の整備に向けた取組みも行っています。また、放射線管理や放射線の医学利用に係る技術者の養成、幅広く放射線の知識を伝える人材の育成、放射線に関する基礎研修等にも取り組んでいます。
▼量子技術で明日のテクノロジーを切り拓く（量子技術基盤研究部門）
　荷電粒子・放射性同位元素、光量子、放射光などの様々な量子ビームの発生・制御やこれらを用いた高精度な加工や観察などに係る最先端の技術開発を推進しています。また、量子ビームの優れた機能を総合的に活用して、物質・材料科学、生命科学等の幅広い分野において、世界を先導する研究開発を推し進めており、革新的な成果の創出や先進的な量子ビーム利用技術の普及拡大を通して、科学技術イノベーションの創出を促進し、我が国の科学技術・学術の発展、産業の振興等に貢献しています。さらに、新たなサイエンスの創出や材料科学、触媒化学、生命科学等の幅広い分野の産業利用等につながる次世代放射光施設の整備やそれに係る研究開発にも取り組んでいます。
▼水素融合エネルギーの実用化を目指して（量子エネルギー部門）
　地球環境に優しく安全性に優れた“地上の太陽”を実現するため、世界規模で水素融合エネルギーの研究開発を進めています。水素融合とは、軽い原子核同士が衝突して重い原子核へと＜融合＞することです。星や太陽が輝き続けるのも、この水素融合エネルギーによるものです。量子エネルギー部門では、国際協力により、水素融合エネルギーの科学的・技術的成立性を実証する「ITERの研究開発」、水素融合反応で燃料を燃やし続ける研究をする「核融合プラズマの研究開発」及び核融合プラズマの実現を支える「核融合理工学の研究開発」を3本柱とし、水素融合エネルギーの早期実現を目指し、研究開発を推進しています。

QSTは、[量子生命・医学][量子技術基盤研究][量子エネルギー]の3分野で最先端の研究・技術開発を行っています。

郵便番号	263-8555
所在地	千葉県千葉市稲毛区穴川4丁目9番1号
本社電話番号	043-206-3012
設立	〈放射線医学総合研究所〉に〈日本原子力研究開発機構〉の一部事業を移管統合して設立
資本金	870億7,642万円
従業員	1,310名（2023年12月1日現在）
売上高	国立研究開発法人の為なし
事業所	【本部】千葉県千葉市【その他】千葉県千葉市、群馬県高崎市、京都府木津川市、兵庫県佐用郡、茨城県那珂市、青森県上北郡、宮城県仙台市、その他（福島県、東京都　等）
年間予算額	433億円（2023年度）（核融合関係・次世代放射光関係補助金を含む）
沿革	1957年(S32) 放射線医学総合研究所発足（科学技術庁） 2001年(H13) 独立行政法人放射線医学総合研究所発足 2015年(H27) 国立研究開発法人放射線医学総合研究所に法人名称変更 2016年(H28) 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構の一部業務を国立研究開発法人放射線医学総合研究所に移管し、国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構発足

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.5年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.4時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.7日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	17名	20名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	14名	17名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.4%
  （267名中17名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり QSTでは職員個々が機構構成員として、期待される役割を認識し、役割を果たすことを目的として体系的に研修を実施しています。初任者研修、フォローアップ研修、中堅職員研修、管理職研修、海外研修員派遣制度　等

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞京都大学、慶應義塾大学、東京外国語大学、横浜市立大学、東京大学、東京理科大学、東邦大学、筑波大学、宮崎大学、近畿大学＜大学＞北海道大学、東京学芸大学、弘前大学、大阪教育大学、法政大学、中央大学、関西学院大学、近畿大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、茨城キリスト教大学、大阪大学、お茶の水女子大学、学習院大学、金沢大学、関西大学、京都大学、京都女子大学、杏林大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、岩手大学、千葉大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、鳥取大学、富山大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、奈良女子大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、三重大学、宮城大学、宮崎大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞茨城工業高等専門学校 ※五十音順
採用実績（人数）	2023年　9名 2022年　6名 2021年　10名 2021年　10名
採用実績（学部・学科）	経済学部経済学科　法学部法学科　工学部工学科　工学部化学工学科　文学部史学科　経営学部経営学科　農学部応用生物学科　理学部物理学科　商学部産業経営学科　文学部社会学科　工学部電気電子工業学科　文学部英米文学科　都市教養学部都市教養学科　商学部経営学科

採用実績（学校）

＜大学院＞
京都大学、慶應義塾大学、東京外国語大学、横浜市立大学、東京大学、東京理科大学、東邦大学、筑波大学、宮崎大学、近畿大学
＜大学＞
北海道大学、東京学芸大学、弘前大学、大阪教育大学、法政大学、中央大学、関西学院大学、近畿大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、茨城キリスト教大学、大阪大学、お茶の水女子大学、学習院大学、金沢大学、関西大学、京都大学、京都女子大学、杏林大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、岩手大学、千葉大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、鳥取大学、富山大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、奈良女子大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、三重大学、宮城大学、宮崎大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
茨城工業高等専門学校

※五十音順

採用実績（人数）

2023年　9名
2022年　6名
2021年　10名
2021年　10名

採用実績（学部・学科）

経済学部経済学科　法学部法学科　工学部工学科　工学部化学工学科　文学部史学科　経営学部経営学科　農学部応用生物学科　理学部物理学科　商学部産業経営学科　文学部社会学科　工学部電気電子工業学科　文学部英米文学科　都市教養学部都市教養学科　商学部経営学科

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	5名	4名	9名
2022年	2名	4名	6名
2021年	6名	3名	9名

先輩情報

伸び伸びと研究できるような環境を整える仕事: M.S

2023年入社

23歳

中央大学

法学部法律学科

量子技術基盤研究部門　研究企画部

QRコード

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業種

基本情報

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