最終更新日:2024/10/10

(株)小島組

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 建設

基本情報

本社
愛知県
資本金
9,000万円
売上高
67億3,753万円(2023年5月現在)
従業員
204名(2023年4月1日現在)

港湾土木の浚渫(しゅんせつ)工事の分野で、日本トップクラスの実績を誇る建設会社です。近年は海外の国々にも技術を展開。港を作り社会に貢献する仕事です。

Grab Your Dream この海で大きな夢をつかもう。 (2024/04/02更新)

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2025年度卒の新卒採用を開始いたしました。

◆会社説明会の感染症予防対策について◆
・完全予約制で、少人数制で実施
・密集回避策を実施
・アルコール消毒液・非接触型体温計の設置
・ビル内自動換気による換気の実施

・発熱・体調不良時の参加見合わせをお願いいたします
・マスクの着用をお願いいたします

注)下記にあてはまる方は、参加をお控えくださいますようお願いいたします。
・当日、及び過去2週間以内に発熱等の風邪症状が見られた方
・ご自身、ご家族等が新型コロナウイルスに感染、並びに発熱等の風邪症状が見られる方

学生の皆様ならびに、社員の健康と安全確保を考慮したものですので、ご了承ください。

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会社紹介記事

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空港の滑走路建設に携わり、埋め立て工事を実施。浚渫船(しゅんせつせん)で土砂を掘削し、それを再利用して埋め立てを行う、スケールの大きな工事です。
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200立方メートルの土砂を一度に掘削できる大型の浚渫船を自社で開発。この船は世界最大のグラブ浚渫船です。作業船の開発・改造も自社で手がけています。

海の上で技術を発揮。壮大なスケールが魅力です。

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「浚渫工事という専門領域でインフラ整備に携わるのが、当社の仕事です。特殊な技術を活かして社会に貢献する喜びを感じてほしいと思います」と話す木村常務。

当社は土木工事を専門とする会社ですが、一般的な建設会社とは少し仕事の内容が異なります。構造物の建設や道路の舗装など幅広い工事を手がける中で私たちが特に力を注いでいるのが、浚渫(しゅんせつ)工事です。「浚渫」とは、港を作る際などに専用の船を使って水底を掘削し、土砂を取り除く工事のこと。浚渫船や埋め立てを行う船を合計数十隻も保有し、数多くの港湾工事に携わってきた当社は、浚渫工事の分野でトップクラスの実績を誇る企業です。近年は中国やヨーロッパのゼネコンからも依頼を受け、アフリカや中東・シンガポールなど世界各国で技術を発揮しています。

地上で行われる工事と浚渫工事の最大の違いは、「海の中」という外からは見えない場所に手を加えることです。こうした人の目に触れにくい場所に自分の技術を活かすことに、私たちは誇りを持っています。新しい港を作ったり整備を行ったりすれば、その結果は海図(海の地図)に残ります。新たな航路(船の通り道)ができ、大型船が港に入れるようになれば、物流が活発化し人々の生活が豊かになります。
また、地震などの災害が起きて道路が遮断された際にも、海上からの補給ルートを確保することが重要です。こうしたケースでも浚渫の技術が大きな役割を果たします。限られた企業だけが持つ希少な技術を活かし、世の中の人たちに貢献すること。そこに私たちの仕事のやりがいがあります。

当社が手がける浚渫の技術は、土木系の学科でも学ぶ機会の少ない専門分野です。そのため、現場での実務を通して専門知識とスキルを身につけていくことが必要になります。さまざまな経験を積んで成長すると、一人前の技術者として現場を任されるようになります。大勢の職人さんに指示を出し、大型の船や機械を使って現場を動かしていく、そんな充実感のある仕事です。
もちろん、そのために必要な教育やサポートは惜しみません。
■取締役兼常務執行役員(経営企画室長・人事教育担当) 木村道広

会社データ

プロフィール

私たちは1919年(大正8年)に創業し、それ以降専門性の高い工事で多くの実績をつくりあげてきました。
おかげさまで 創業100年を迎えました
現場は船での作業や特殊な機械を用いた作業が多く、伝統と技術を大事にして守り続けてきました。そしてこれからも企業ブランドを推し進めていこうとしています。

私たちと同じ専門性の高い特殊船を持った企業は、日本でも数社しかありません。この船を使用し、日本を代表する土木工事のスペシャリストとして、活躍する仲間をお待ちしています!

事業内容
【土木工事全般】
浚渫工事、埋立、構造物工事、舗装工事、下水道工事等

keywords
海洋土木 # 浚渫 # 施工管理 # 愛知 # 東京 # 大阪
本社郵便番号 455-0021
本社所在地 愛知県名古屋市港区木場町1番の6
本社電話番号 052-691-7070
創業 1919(大正8)年6月
設立 1941(昭和16)年12月
資本金 9,000万円
従業員 204名(2023年4月1日現在)
売上高 67億3,753万円(2023年5月現在)
事業所 【本社】
愛知県名古屋市港区木場町1番の6

【東京支店】
東京都中央区八丁堀3丁目22番11号
八丁堀千島ビル6F

【大阪支店】
大阪府大阪市西淀川区姫里1丁目24番5号
三堂ビル2F

【横浜営業所】
神奈川県横浜市中区常盤町1丁目2番1号
サンネット関内ビル

【茨城営業所】
茨城県鹿嶋市宮中217番地2号
藤廣ビル

【知多営業所】
愛知県東海市名和町砂崎8番地

【常滑営業所】
愛知県常滑市新開町1丁目95番地

【名古屋営業所】
名古屋市中川区東起町4丁目113

【九州事務所】
福岡県福岡市博多区博多駅南1丁目7番14号
ボイス博多ビル508号室
関連会社 日本港湾建設(株)
(株)ダムドレ
PACIFIC MARINE HK CO.,LTD.
(株)PACIFIC MARINE JAPAN
経営理念 たゆまざる自社技術の開発により、
作業効率の向上を目指し 
株主に感謝し 
社員の生活を護り、社会に貢献する
社章 創業者・小島良一の「良」の字を、土木作業に使うスコップなどに焼印したのが由来と言われています。戦後、復員した小島朗夫・第三代社長(故人)がデザイン化し、日本を囲む美しく青い海の色をイメージカラーとしました。
米沢藩主・上杉鷹山の師で、郷土の誇りである江戸時代の儒学者・細井平洲(現・愛知県東海市出身)の言葉に、「学、思、行、相まって良となす」とあり、現場に学び、考え、実行し、社会に貢献することを目的とする当社の核心を表しています。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 11.2年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 30時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 2名 2名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 1名 1名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.3%
      (76名中4名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修(社内・社外研修)1カ月から2カ月間
6カ月後フォローアップ研修
入社2年目、3年目、4年目、5年目研修
管理職研修(社外研修)等
自己啓発支援制度 制度あり
会社が認めた資格取得費用の補助、給与への手当支給
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
工事責任者、検査責任者、内部品質監査員等社内資格制度あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
国士舘大学、三重大学、愛知工業大学
<大学>
愛知学院大学、愛知工業大学、大阪工業大学、摂南大学、大同大学、千葉工業大学、中部大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、名城大学、日本大学、中京大学、拓殖大学、金城学院大学、愛知大学
<短大・高専・専門学校>
岐阜工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校

上海海事大学(中国)

採用実績(人数)       2021年 2022年 2023年
------------------------------------------------------
大学院了    -    -   -
大卒      5名    3名   6名
高専卒     1名    1名   1名
短大卒     -    -   -
高卒     4名    8名   9名
採用実績(学部・学科) 土木工学科
都市環境学科
機械工学科
船舶電子電気科
船舶機関科
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 13 2 15
    2022年 8 2 10
    2021年 6 4 10
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 15
    2022年 10
    2021年 10
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 2

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