最終更新日:2024/3/11

国立研究開発法人 国立がん研究センター中央病院

  • 契約社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 公益・特殊・独立行政法人
  • 医療機関

基本情報

本社
東京都
資本金
国立研究開発法人のため、なし
売上高
国立研究開発法人のため、なし
従業員
約2,000人

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2月13日(火)から院内就職説明会の応募を開始します (2024/02/13更新)

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3月8日(金)14:00~から現地で実施します。
5月上旬に採用試験を予定しております。

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会社紹介記事

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癌の文字からヤマイダレを取り除き嵒とし、これを図案化したもの内側の3つの輪は、1.診療、2.研究、3.教育を、外側の輪は、患者・社会との協働を表しています。

会社データ

プロフィール

1962年にがん医療・がん研究の拠点となる国立の機関として創設され、日本のがん医療と研究を強力にリードしてきた国立がん研究センター。2010年4月に独立行政法人として生まれ変わり、2015年4月には国立研究開発法人に指定され、「大学又は民間企業が取り組みがたい課題に取り組む」法人に位置づけられました。同時に、世界レベルでの研究成果の創出と研究開発成果の最大化が求められており、また、国際水準の臨床研究等の中心的な役割を担う機関として期待されています。基礎研究と臨床研究の両方の視点から、がん制圧に資する研究・診療両面でのがん対策を実践するとともに、その戦略を提言できる機関としての存在意義が求められています。

事業内容
国立がん研究センターは1962年に日本で初めてのナショナルセンターとして、がんの診療、研究を行うべく設置されました。以来50年間がんの診療・研究に多大な成果を上げ、広く世界にも知られるようになっております。研究所は開設以来、病院及び行政との密接な連携を基に、がん対策を推進すること、我が国におけるがん研究を推進する中核施設としての機能を果たすことの2つの基本的かつ統一的な目的のために活動しています。

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本社郵便番号 104-0045
本社所在地 東京都中央区築地5-1-1
本社電話番号 03-3542-2511
設立 1962年(昭和37年)
資本金 国立研究開発法人のため、なし
従業員 約2,000人
売上高 国立研究開発法人のため、なし
事業所 中央病院
平均年齢 37.7歳
平均勤続年数 8年
沿革
  • 1962年(昭和37年)
    • 国立がんセンター設置
  • 1969年(昭和44年)
    • レジデント制度発足
  • 1970年(昭和45年)
    • WHO国際胃癌情報センター設置
  • 1981年(昭和56年)
    • WHO(喫煙と健康)研究協力センター設置
  • 1990年(平成2年)
    • がん専門修練医制度発足
  • 1992年(平成4年)
    • 国立がんセンター東病院開院
      国立がんセンター中央病院に名称変更
  • 1993年(平成5年)
    • 国立がんセンター中央病院、特定機能病院承認
  • 2003年(平成15年)
    • 日本医療機能評価機構の病院機能評価認定
  • 2004年(平成16年)
    • がん予防・検診研究センター開所
  • 2006年(平成18年)
    • がん対策情報センター開所
      薬剤師レジデント制度発足
  • 2010年(平成22年)
    • 独立行政法人 国立がん研究センター移行
  • 2015年(平成27年)
    • 国立研究開発法人 国立がん研究センター(名称変更)
      臨床研究中核病院の承認
  • 2016年(平成28年)
    • がん登録センター開所
  • 2018年(平成30年)

    • がんゲノム情報管理センター開所
      がんゲノム医療中核拠点病院に指定

働き方データ

  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 0名 4名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 0名 4名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
薬剤師レジデント制度では、3年の研修期間において、指導薬剤師のもと薬剤業務や病棟業務に従事しながら、知識や技能を修得するとともに、患者との意思疎通およびチーム内の他職種と連携を図るためのコミュニケーションスキルも身につけることを目的としています。これらを通じて、抗がん剤調製やがん薬物療法、緩和医療など高度な技能と知識を持つがん医療に精通した専門薬剤師を養成します。
自己啓発支援制度 制度あり
がん研究センター内で開催される各種研修会や講習会が受講できます。年間 100 を超える講義・セミナーが開催されているほか、薬剤部独自の勉強会も毎月行っており、レジデントだけでなく薬剤部員の教育研修にも力を入れています。
メンター制度 制度あり
当院では、薬剤師レジデント卒業生が多数在籍しています。レジデント経験者がメンターとなり、薬剤業務や病棟業務に加えて、研究活動においても寄り添った指導を行う体制を整えています。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
薬剤師レジデントから、がん専門修練薬剤師、正規職員などへの進路について相談できます。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
奥羽大学、大阪大学、北里大学、九州大学、京都薬科大学、慶應義塾大学、城西大学、城西国際大学、昭和大学、昭和薬科大学、摂南大学、高崎健康福祉大学、千葉大学、帝京大学、帝京平成大学、東京大学、東京薬科大学、東京理科大学、東北大学、富山大学、日本大学、福岡大学、星薬科大学、北海道大学、北海道科学大学、武蔵大学、明治薬科大学、横浜薬科大学

採用実績(人数) 【2021年卒】6名
【2022年卒】6名
【2023年卒】6名
【2024年卒】7名(予)
採用実績(学部・学科) 薬学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 2 4 6
    2022年 2 4 6
    2021年 3 3 6
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 6
    2022年 6
    2021年 6
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

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