最終更新日:2024/2/13

タキロンシーアイ(株)(伊藤忠グループ)【東証プライム市場上場】

  • 正社員
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 化学
  • 建材・エクステリア
  • 半導体・電子・電気機器

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
152億1600万円
売上高
1,4157億2500万円(2023年3月決算)
従業員数
連結:3,200名  単体:1,100名(2023年3月末時点)

伊藤忠商事の合成樹脂加工の中核メーカーとして事業をグローバルに展開。あなたの身の回りにある身近なモノから社会基盤を支えるモノまで幅広い分野のものづくり。

エントリー受付中です! (2024/02/13更新)

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会社データ

プロフィール

私たちの生活に欠かすことの出来ない素材「プラスチック」。タキロンシーアイは創業以来、高いプラスチックテクノロジーで社会を支えてきました。2017年より、事業領域を、建築資材事業、環境資材事業、高機能材事業、機能フィルム事業へとさらに拡大・深化し、「プラスチックテクノロジーで人と地球にやさしい未来を創造する」という使命のもと、豊かで快適な社会づくりに貢献していきます。

事業内容
合成樹脂製品の製造・販売
住設建材、床材、建装用資材などの「建築資材事業」、農業用資材、土木用資材などの「環境資材事業」、工業用プレート、電子部品などの「高機能材事業」、包装用熱収縮フィルム、包装用資材などの「機能フィルム事業」を展開
本社郵便番号 108-6031
本社所在地 東京都港区港南2-15-1
本社電話番号 03-6711-3700
創業 1919年10月10日
設立 1935年12月20日
資本金 152億1600万円
従業員数 連結:3,200名 
単体:1,100名(2023年3月末時点)
売上高 1,4157億2500万円(2023年3月決算)
事業所 ●本社/大阪・東京
●支店/北海道、仙台、東京、愛知、大阪、広島、福岡
●研究所/滋賀
●工場/兵庫、茨城、滋賀、栃木、岡山、神奈川
主な取引先 農林水産省、国土交通省、厚生労働省、防衛省、環境省、鉄道建設・運輸施設整備支援機構、東日本高速道路、中日本高速道路、西日本高速道路、全国農業協同組合連合会、東京都ほか各都市の水道局・下水道局・交通局、地方自治体、JR各社、日本電信電話、INAX、岩田レーベル、大阪シーリング印刷、岡村製作所、ソニー、大建工業、ダイナパック、大日本印刷、千代田グラビア、DIC、DNPテクノパック、TOTO、東洋製罐、凸版印刷、ニコン、日新シール工業、日本生活協同組合連合会、日本フィルム工業、日本フルハーフ、パナソニック、パナソニック電工、久光製薬、フジシール、双葉電子工業、ボンパック、マックス、ヤマハ、建設会社各社、電力会社各社
代表者 代表取締役社長 福田祐士
平均年齢 44.2歳(2023年3月末時点)
株主構成 伊藤忠商事(株)(55.51%)、日本マスタートラスト信託銀行(株)(信託口)(5.98%)、(株)日本カストディ銀行(信託口)(1.91)、(株)カネカ(1.35%)、積水樹脂(株)(1.35%)、 DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO(1.01」%)、渡辺パイプ(0.90%)、RE FUND 107-CLIENT AC(0.66%)、JP MORGAN CHASE BANK 385781(0.46%)
平均勤続年数 19.3年 (2023年3月末時点)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.3年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 7.1時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.0日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 5名 30名 35名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 5名 30名 35名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員フォローアップ研修、新入社員指導担当社員研修、海外・国内語学研修、管理職準備研修、部門長研修、部門別OJT研修 等
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育講座:能力開発にむけた自己啓発の支援として,階層別講座・基本能力育成講座・専門能力育成講座など約160講座を全額会社負担(※)で受講可能。※期間内に修了した場合
メンター制度 制度あり
配属後1年間、指導担当社員として年次の近い社員がサポートします。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、名古屋大学、大阪大学、九州大学、宇都宮大学、群馬大学、千葉大学、東京農工大学、電気通信大学、横浜国立大学、横浜市立大学、兵庫県立大学、秋田大学、山形大学、信州大学、静岡大学、金沢大学、福井大学、三重大学、鳥取大学、岡山大学、愛媛大学、九州工業大学、長崎大学、熊本大学、宮崎大学、中央大学、早稲田大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、龍谷大学、奈良先端科学技術大学院大学、長岡技術科学大学
<大学>
北海道大学、東北大学、東京工業大学、名古屋大学、大阪大学、神戸大学、九州大学、宇都宮大学、群馬大学、埼玉大学、千葉大学、東京芸術大学、滋賀大学、大阪市立大学、兵庫県立大学、山形大学、信州大学、国際教養大学、金沢大学、佐賀大学、青山学院大学、学習院大学、慶應義塾大学、上智大学、中央大学、東京理科大学、法政大学、明治大学、立教大学、早稲田大学、千葉工業大学、工学院大学、駒澤大学、芝浦工業大学、専修大学、帝京大学、東京電機大学、東京農業大学、東洋大学、日本大学、明治学院大学、神奈川大学、金沢工業大学、同志社大学、立命館大学、関西大学、関西学院大学、京都産業大学、龍谷大学、大阪工業大学、近畿大学、甲南大学、福岡大学、名城大学
<短大・高専・専門学校>
松江工業高等専門学校

採用実績(人数)      2020年 2021年 2022年 2023年 2024年(予)
─────────────────────────────―――─―――
理系     7名  8名   9名   6名  13名
文系     4名  5名   5名   5名  10名
採用実績(学部・学科) ●文科系/法、経済、経営、商、外国語など
●理科系/機械、電気、化学など
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 10 4 14
    2021年 9 4 13
    2020年 5 6 11
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 14
    2021年 13
    2020年 11
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 0

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