クリタ分析センター(株)の新卒採用・会社概要

会社紹介記事

2003年設立。水と環境に関する高度な分析技術をもつクリタ分析センターは、クリタグループとのシナジーにより、お客様の課題解決に繋がるソリューションを提供しています。工場排水や土壌分析などの“環境分析”から、製造現場の品質管理を支える“品質試験”まで、多種多様な試験・分析に対応しています。

: 2003年設立。水と環境に関する高度な分析技術をもつクリタ分析センターは、クリタグループとのシナジーにより、お客様の課題解決に繋がるソリューションを提供しています。

: 工場排水や土壌分析などの“環境分析”から、製造現場の品質管理を支える“品質試験”まで、多種多様な試験・分析に対応しています。

クリタ分析センターは、水と環境分析のエキスパート集団です。

「水処理は分析に始まり、分析で終わる。そのためお客様からの信頼は何よりも大切だ。」と石丸社長。	日本の産業を根底で支え、持続可能な社会の実現に貢献します。クリタ分析センターは、水と環境の先進的マネジメント企業である栗田工業の100％出資により、2003年に設立されました。以来、“水と環境”に関する様々な分析のご依頼に応じてきました。そのフィールドは環境分析・品質試験・その他サービスの3つに大別でき、環境分析では工場排水分析や水処理試験のご依頼に対応しています。いずれも環境の“安全性”を評価・分析するために行われるもので、「人々の安全な環境を守る」という使命を果たしています。一方、品質試験は「日本の産業を根底で支える」という役割を担っています。たとえば超純水分析では、独自の超微量分析法を用いて不純物を分析しています。超純水は半導体や液晶などの製造現場で使われており、当社の分析技術がお客様の品質管理において重要な役割に位置付けられています。超純水の分析は非常に難しく、社内でも厳しい基準を設けて精度管理に努めています。2007年には、試験所の技術能力を評価する国際規格ISO/IEC17025の認定を取得いたしました。このように、当社は高度な検査・分析技術を持っていますが、当社の強みはこれだけではありません。クリタグループの様々な技術やサービスを統合させることで、水と環境に関する課題を総合的に解決する“ソリューション”を提供できる点に、最大の強みがあります。当社の分析技術を用いてお客様のために提供できること、当社の社員はいずれも、社会貢献度の高い事業に携われることを心から誇りに感じています。近年は、医薬関連の安定性試験、製薬用水分析の事業にも力を入れており、クリタグループ以外にも分析範囲を拡大し、お客様からの多くのご要望、ご依頼に応じています。分析会社に求められる精度とスピード、技術力、そして提案力をさらに磨きあげていき、当社が更なる発展を遂げていくためにも、若い皆さんの力を求めています。当社では、新入社員も含めて社員一人ひとりが会社の大切な”戦力”となります。これから入社する皆さんの発言がきっかけで、新しい仕組みが生まれたり、業務や制度が改善されます。当社の事業に興味を持って下さった皆さん、ぜひ「分析事業を通じて、日本の産業を支え、持続可能な社会の実現に貢献する」という価値ある仕事に挑戦してみませんか。皆さんにお会いできるのを心よりお待ちしています。【石丸育生／代表取締役社長】

「水処理は分析に始まり、分析で終わる。そのためお客様からの信頼は何よりも大切だ。」と石丸社長。

日本の産業を根底で支え、持続可能な社会の実現に貢献します。
クリタ分析センターは、水と環境の先進的マネジメント企業である栗田工業の100％出資により、2003年に設立されました。以来、“水と環境”に関する様々な分析のご依頼に応じてきました。そのフィールドは環境分析・品質試験・その他サービスの3つに大別でき、環境分析では工場排水分析や水処理試験のご依頼に対応しています。いずれも環境の“安全性”を評価・分析するために行われるもので、「人々の安全な環境を守る」という使命を果たしています。
一方、品質試験は「日本の産業を根底で支える」という役割を担っています。たとえば超純水分析では、独自の超微量分析法を用いて不純物を分析しています。超純水は半導体や液晶などの製造現場で使われており、当社の分析技術がお客様の品質管理において重要な役割に位置付けられています。超純水の分析は非常に難しく、社内でも厳しい基準を設けて精度管理に努めています。2007年には、試験所の技術能力を評価する国際規格ISO/IEC17025の認定を取得いたしました。
このように、当社は高度な検査・分析技術を持っていますが、当社の強みはこれだけではありません。クリタグループの様々な技術やサービスを統合させることで、水と環境に関する課題を総合的に解決する“ソリューション”を提供できる点に、最大の強みがあります。当社の分析技術を用いてお客様のために提供できること、当社の社員はいずれも、社会貢献度の高い事業に携われることを心から誇りに感じています。
近年は、医薬関連の安定性試験、製薬用水分析の事業にも力を入れており、クリタグループ以外にも分析範囲を拡大し、お客様からの多くのご要望、ご依頼に応じています。分析会社に求められる精度とスピード、技術力、そして提案力をさらに磨きあげていき、当社が更なる発展を遂げていくためにも、若い皆さんの力を求めています。
当社では、新入社員も含めて社員一人ひとりが会社の大切な”戦力”となります。これから入社する皆さんの発言がきっかけで、新しい仕組みが生まれたり、業務や制度が改善されます。当社の事業に興味を持って下さった皆さん、ぜひ「分析事業を通じて、日本の産業を支え、持続可能な社会の実現に貢献する」という価値ある仕事に挑戦してみませんか。皆さんにお会いできるのを心よりお待ちしています。
【石丸育生／代表取締役社長】

会社データ

プロフィール	2003年に栗田工業(株)テクノリサーチセンターと(株)クリタス分析部門を統合し、クリタグループの分析専門会社として設立しました。
事業内容	環境分析：環境水分析、工場排水分析、工業用水分析、水処理試験　　　　　土壌分析、作業環境測定、レジオネラ検査、産業廃棄物分析　　　　　品質試験：超純水分析、飲料水分析、水道用薬品分析　　　　　医薬品受託試験、製薬用水分析、検体保管業務、　　　　　異物分析、生物試験、肥料分析、　　　　　水耕栽培培養液検査、土壌診断　　　　　GAP認証に係る検査その他：受託試験、試薬販売サービス

プロフィール

2003年に栗田工業(株)テクノリサーチセンターと(株)クリタス分析部門を統合し、クリタグループの分析専門会社として設立しました。

事業内容

環境分析：環境水分析、工場排水分析、工業用水分析、水処理試験
　　　　　土壌分析、作業環境測定、レジオネラ検査、産業廃棄物分析　　　　　

品質試験：超純水分析、飲料水分析、水道用薬品分析
　　　　　医薬品受託試験、製薬用水分析、検体保管業務、
　　　　　異物分析、生物試験、肥料分析、
　　　　　水耕栽培培養液検査、土壌診断
　　　　　GAP認証に係る検査

その他：受託試験、試薬販売
サービス

本社郵便番号	305-8504
本社所在地	茨城県つくば市高野台2-8-14
本社電話番号	029-836-7011
設立	2003年4月1日
資本金	5,000万円（2023年12月現在）
従業員	394名（2023年12月現在）
売上高	第20期（2023年3月期）35億2,100万円
事業所	本社　：つくば事業所：札幌、昭島、千葉、厚木、静岡、名古屋、滋賀、倉敷、九州営業所：高槻
株主構成	栗田工業(株) （全額出資）
関連会社	栗田工業(株)、(株)クリタス、他23社、海外34社
沿革	2003年栗田工業(株)テクノリサーチセンターと(株)クリタスの分析部門を分離統合し、分析専門会社として設立。 2004年水道水検査の実施に向け、水道法20条の水道検査機関登録。 2005年中部地区事業拡大のため、名古屋営業所を開設。 2007年首都圏営業強化のため、東京営業所を開設。 2008年工業用水と品質試験の拠点として、厚木事業所を開設。 2009年分析技術と経験を生かし、医薬品受託試験を開始。 2013年業容拡大のため千葉事業所移転。超純水分析でのISO/IEC17025の認定取得。 2014年近畿地方事業拡大のため滋賀事業所開設。業容拡大のため倉敷事業所移転。 2020年営業強化のため、高槻事業所・営業所移転。栗田工業（株）の業務連携強化のため、静岡事業所開設。 2022年栗田工業（株）の新たな研究開発拠点となるKurita Innovation Hub（東京都昭島市）開設に伴い、野木事業所の機能を昭島事業所に移転（Kurita Innovation Hub内）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.6年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14.7時間
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	2名	5名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	0名	3名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 10.7%
  （28名中3名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり ○階層別研修（新入社員研修、中堅社員研修、管理職研修等） ○スキルアップ研修（社外研修、社内集合研修）
自己啓発支援制度	制度あり ○通信教育支援：会社指定の通信講座に受講し、合格終了した受講料の会社補助が受けられます。 ○国家資格等取得支援制度：国家資格取得に必要な費用補助、一時金支給。 ○能力開発支援制度：管理職・専門職に向けた視野・識見拡大の支援。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり管理職とは別に専門職（専門的な知識・スキル・経験を発揮し、会社に貢献する人材）という選択肢を制度化。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田県立大学、茨城大学、宇都宮大学、岡山大学、北見工業大学、熊本大学、慶應義塾大学、県立広島大学、神戸大学、筑波大学、東海大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、奈良先端科学技術大学院大学、広島大学、明治大学、北海道大学＜大学＞茨城大学、大阪工業大学、近畿大学、崇城大学、明治大学、日本大学、中央大学、山形大学、愛知工業大学、東洋大学、神奈川大学、富山大学、北里大学、神戸大学、長崎大学、埼玉工業大学、北海道大学、宇都宮大学、関東学院大学、東海大学、岡山大学、東京国際大学、福岡大学、東京農業大学、岡山理科大学、駒澤大学、東京農工大学、東京理科大学、日本文理大学、福井大学、東邦大学、帝京平成大学、名古屋工業大学、岐阜大学、帝京大学、東北大学、藤田保健衛生大学、いわき明星大学、お茶の水女子大学、愛知学院大学、神戸芸術工科大学、九州大学、福井工業大学、島根大学、富山県立大学、法政大学、新潟大学、武蔵大学、明星大学＜短大・高専・専門学校＞大阪医療技術学園専門学校、岡山科学技術専門学校、小山工業高等専門学校、京都保健衛生専門学校、日本分析化学専門学校、湘央生命科学技術専門学校、大原簿記学校
採用実績（人数）	2024年度４月大学卒3名　　専門卒2名 2023年度４月　　大学卒2名　　　 2022年度４月　　大学卒2名　専門卒１名
採用実績（学部・学科）	農学研究科、海洋科学研究科、生命科学研究科、基礎工学研究科、先端物質科学研究科、生物資源科学部研究科、応用生物科学科、連合農学研究科、工学研究科、経済学科、応用化学科、生物分子科学科先端技術科学教育部、農学部、理工学部、工学部、生物理工学部、生物自然科学部、文理学部、芸術工学部、理学部、自然科学教育部、経済学部、社会学部、経済学部、先進理化学専攻、生物資源学部

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田県立大学、茨城大学、宇都宮大学、岡山大学、北見工業大学、熊本大学、慶應義塾大学、県立広島大学、神戸大学、筑波大学、東海大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、奈良先端科学技術大学院大学、広島大学、明治大学、北海道大学
＜大学＞
茨城大学、大阪工業大学、近畿大学、崇城大学、明治大学、日本大学、中央大学、山形大学、愛知工業大学、東洋大学、神奈川大学、富山大学、北里大学、神戸大学、長崎大学、埼玉工業大学、北海道大学、宇都宮大学、関東学院大学、東海大学、岡山大学、東京国際大学、福岡大学、東京農業大学、岡山理科大学、駒澤大学、東京農工大学、東京理科大学、日本文理大学、福井大学、東邦大学、帝京平成大学、名古屋工業大学、岐阜大学、帝京大学、東北大学、藤田保健衛生大学、いわき明星大学、お茶の水女子大学、愛知学院大学、神戸芸術工科大学、九州大学、福井工業大学、島根大学、富山県立大学、法政大学、新潟大学、武蔵大学、明星大学
＜短大・高専・専門学校＞
大阪医療技術学園専門学校、岡山科学技術専門学校、小山工業高等専門学校、京都保健衛生専門学校、日本分析化学専門学校、湘央生命科学技術専門学校、大原簿記学校

採用実績（人数）

2024年度４月大学卒3名　　専門卒2名
2023年度４月　　大学卒2名　　　
2022年度４月　　大学卒2名　専門卒１名　

採用実績（学部・学科）

農学研究科、海洋科学研究科、生命科学研究科、基礎工学研究科、先端物質科学研究科、生物資源科学部研究科、応用生物科学科、連合農学研究科、工学研究科、経済学科、応用化学科、生物分子科学科
先端技術科学教育部、農学部、理工学部、工学部、生物理工学部、生物自然科学部、文理学部、芸術工学部、理学部、自然科学教育部、経済学部、社会学部、経済学部、先進理化学専攻、生物資源学部

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	2名	3名	5名
2023年	2名	0名	2名
2022年	1名	2名	3名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2024年	5名
2023年	2名
2022年	3名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2024年	0名
2023年	0名
2022年	0名

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クリタ分析センター(株)

業種

基本情報

私たちは、水に関する知識と信頼性の高い分析技術を駆使して、持続可能な社会の実現に貢献します。

採用担当者からの伝言板（2024/02/13更新）

会社紹介記事

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会社データ

働き方データ

社内制度

採用実績

QRコード

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私たちは、水に関する知識と信頼性の高い分析技術を駆使して、持続可能な社会の実現に貢献します。

採用担当者からの伝言板 （2024/02/13更新）

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