最終更新日：2024/3/1

(株)三井化学分析センター

  • 正社員

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業種

  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • 化学

基本情報

本社
千葉県
資本金
100百万円
売上高
76億円(2021年度)
従業員
約500名（2023年4月1日現在）

～日本のものづくりを分析技術で支える～高度な分析技術を通してお客様が真に求める高品質のサービスを提供し広く社会に貢献しています

採用担当者からの伝言板 （2024/02/13更新）

2025年度卒の新卒採用を開始いたしました。

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会社紹介記事

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ナノ～マクロ分析までの幅広いサイズ領域、ppbオーダーの微小な濃度領域まで、高度な分析技術を通して、高品質なサービスを提供します。
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表面と内部、構造と物性といった多角的な分析による総合的な評価が可能です。

会社データ

プロフィール

■三井化学分析センターの強み
1999年、弊社は三井化学の試験・分析部門の全組織を結集して設立より、特に高分子材料及び高分子材料が関わる製品の構造解析と物性評価・解析では、国内最大規模の分析会社として、高い分析技術力と高度な専門的知識により、お客様のニーズにお応えし、信頼を得てきました。

■方針
世界のリーダーとして新技術の開発と新製品の創出を目指すお客様の、より高度で広範囲なニーズに、お客様と共に考え、真心と最適な技術サービスにより、ご満足を頂けるような信頼されるソリューションプロバイダーを目指してまいります。
事業内容
  • 受託開発
物質の分析・物性試験の受託
分析・物性試験に関する研究、調査の受託

■分析対象
（構造別）ポリマー、無機化学品、精密有機化学品、複合成形体、セル・モジュール、天然物
（市場別）自動車、電池、電子材料、フィルム・成型品、社会インフラ、繊維、ヘルスケア、食品

■分析項目
NMR、分光分析、X線、クロマト、質量分析、顕微鏡、表面分析、界面分析、機械特性、光学特性、熱特性、電気特性、耐久性・疲労性、粘弾性・流動性、試験片作成、他
本社郵便番号 299-0265
本社所在地 千葉県袖ヶ浦市長浦580番地32
本社電話番号 0438-64-2400
設立 1999年10月
資本金 100百万円
従業員 約500名（2023年4月1日現在）
売上高 76億円(2021年度)
年休平均取得日数 16.8日(2022年度実績)
沿革
  • 1994年10月
    • (株)サン分析センターが三井石油化学工業(株) （現　三井化学(株)）の試験・ 分析部門の全組織を 結集して設立され、試験・分析受託事業開始
  • 1997年9月
    • (株)エム・シー・リサーチセンターが三井東圧化学(株) （現　三井化学(株)）の 試験・分析部門を分社して設立され、試験・分析受託事業開始
  • 1999年10月
    • (株)サン分析センターと(株)エム・シー・リサーチセンターとが合併し、 (株)三井化学分析センターに社名変更
  • 同上
    • 三西開発(株)（昭和43年環境分析事業開始）、泉陽開発(株)（昭和52年環境 分析事業開始）、中京興産(株)（昭和54年環境分析事業開始）並びに房総ファイン(株)（昭和54年環境分析事業開始）の4社の試験・分析事業を統合

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 10.4年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 11.6時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 16.8日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 2名 5名 7名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 2名 4名 6名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 9.1%
      （11名中1名）
    • 2022年度

    出向社員除く

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員導入教育、階層別研修、昇格者研修、ｅラーニング、LinkedIn等
自己啓発支援制度 制度あり
各種資格の受験料補助、書籍購入補助、等
メンター制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛媛大学、岡山大学、岐阜大学、群馬大学、慶應義塾大学、信州大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、鳥取大学、立教大学、琉球大学、早稲田大学、北里大学
＜短大・高専・専門学校＞
秋田工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、沖縄工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、熊本高等専門学校、久留米工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、仙台高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、富山高等専門学校、奈良工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、日本工学院専門学校、日本分析化学専門学校
採用実績（人数） 　　　　　　　　　 総合職 　　　 基幹職
2018年実績　　　1 (男1 女0) 7 (男3 女4)
2019年実績　　　2 (男1 女1) 10 (男6 女4)
2020年実績　　　5 (男2 女3) 15 (男6 女9)
2021年実績　　　2 (男1 女1) 10 (男3 女7)
2022年実績　　　1 (男1 女0) 8 (男4 女4)
2023年実績　　　4 (男4 女0) 13 (男3 女10)
2024年実績(予) 　 ３(男3 女0)　　11(男6 女5)

過去5年間の新卒（総合職・基幹職）定着率 98%
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 7名 10名 17名
    2022年 5名 4名 9名
    2021年 4名 8名 12名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 17名
    2022年 9名
    2021年 12名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0名
    2022年 1名
    2021年 0名

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