最終更新日:2024/3/4

双日マシナリー(株)

  • 正社員

業種

  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 商社(鉄鋼・金属)
  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 商社(自動車関連・輸送用機器)
  • 商社(精密・医療機器)

基本情報

本社
東京都
資本金
14億8,000万円
売上高
598億円
従業員数
399名
募集人数
11~15名

~失敗を恐れない挑戦と革新~ 「双日株式会社」グループの中核会社!あらゆる業界に産業機械を提案する専門商社です!

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会社紹介記事

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配属後は各新入社員に先輩社員が指導員として付き、現場で指導を受けながら、マンツーマンで業務を学びます。分からないことがあればどんどん聞くようにしてください!
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個々によりますが、入社1年目より1人で海外出張に行くことや、取引先を担当するなど、若い社員にも積極的に業務を任せていくことが当社の方針です。

会社データ

プロフィール

双日マシナリーは、環境・3R関連、生活産業関連、モビリティー関連、EV/2次電池関連、原子力等のエネルギー関連、舶用機械関連等の幅広い機械を取扱う『機械の総合商社』です。
『失敗を恐れない挑戦と革新』をスローガンに、新規事業領域として医療・ヘルスケア、物流・自動化等の成長分野において、ASEAN地域等で更なる事業展開に挑戦します。
加えて、2021年にグループ会社4社で統合したことで、経営資本の集中と財務基盤を強化し、より規模感のある協業やM&Aを積極的に展開し、産業界において進展するデジタル化に対応したサプライチェーン最適化、保守アフターサービス事業に対応する機能の深化・強化を推進します。

事業内容
私たち双日マシナリーは、“産業機械の総合商社”という独自のポジションに立ち、環境・3R関連、生活産業関連、モビリティー関連、EV/2次電池関連、エネルギー関連、舶用機械関連等において、規模感のあるビジネス展開を行っております。

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国内外に400社を超えるグループ会社を擁し、世界約50ヶ国でさまざまな事業を展開する総合商社、双日グループ。その中核会社として、産業機械全般を取り扱っています。

本社郵便番号 100-0005
本社所在地 東京都千代田区丸の内1-6-1
本社電話番号 03-6259-5600
創業 1981年10月1日
設立 2021年4月1日
資本金 14億8,000万円
従業員数 399名
売上高 598億円
事業所 東京、大阪、名古屋、君津、さいたま、福山、伊万里
株主構成 双日(株) 100%出資
主な取引先 トヨタ自動車株式会社、日本製鉄株式会社 etc
関連会社 ・Sojitz Machinery Corporation of America
・Sojitz Machinery Europe GmbH
平均年齢 42歳(2023年4月1日現在)
※総合職(管理職を含まない)のみの場合、平均33.9歳。
沿革
  • 双日マシナリーの沿革
    • 2021年4月には船舶、自動車・二輪部品、原子力関連の機器を取り扱うグループ会社4社と統合したことにより取り扱い分野が更に広がりました。国内外で2,000社を超える取引先網と、それら各種の取引を通じて蓄積された豊富な経験と幅広い知見があります。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 11.7年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 8名 10名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 3名 5名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.3%
      (121名中4名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
双日グループ研修、資格取得支援制度、自己啓発支援制度、役割等級別研修、新入社員研修 etc
自己啓発支援制度 制度あり
語学に関する学習補助をはじめとして、教育訓練給付制度指定講座等の講座を受講する費用を補助するもの。
メンター制度 制度あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知県立大学、青山学院大学、大阪教育大学、関西大学、神田外語大学、学習院大学、近畿大学、慶應義塾大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京理科大学、東京外国語大学、東北大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学

採用実績(人数)     2022年   2023年   2024年(予)
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大卒   7名     8名     14名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 5 3 8
    2022年 4 3 7
    2021年 4 1 5
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 8
    2022年 7
    2021年 5
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

問合せ先

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