最終更新日：2024/8/28

(株)日経統合システム

正社員
既卒可

業種

情報処理
ソフトウエア

基本情報

本社: 東京都

資本金: 8億7,000万円

売上高: 50億6,000万円(2022年12月）

従業員: 152名 (男性125名女性27名)　2023.4現在

募集人数: 若干名

残り採用予定人数: 2名

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価値創造のデジタル変革に、技術と信頼で応える

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【2025年春　採用情報】　採用情報・会社説明会9月日程追加のお知らせ（2024/08/28更新）

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株式会社日経統合システム／採用担当

★本社ビル ★本社ビルを別角度から

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◆お会いできる日を楽しみにしています◆

日々の研鑽の先にやりがいがあります（20代　女性）	日経統合システムは日本経済新聞社のデジタル分野を戦略的に担うために設立された企業です。社員一人ひとりのやりがいと誇りを大切にしながら、技術を通じて社会に貢献することを使命としています。内定者研修、新入社員研修後には、各プロジェクトを中心に業務とじっくりと向き合っていき、経験を積んでいただきます。同じプロジェクトを担当する先輩社員によるＯJTと教育も実際の仕事の中で実践的に行いますので安心して業務に取り組むことが可能です。また、徐々にスキルや視野を広げていくことで、より大きなプロジェクトへとステップアップすることができるよう、人材育成を積極的に進めています。デジタルを通じてお客様に喜んでいただくためには、知識や技術だけではなく、思考力や行動力、そして柔軟な心が必要です。入社してくる皆さんには、既成概念に囚われず、「こんなことをやってみたい！　挑戦したい！」という夢や発想を持ち、会社を盛り上げるような存在になって欲しいと思っています。当社では、次のような人を特に求めています。（1）進んで自ら行動できる人（2）社内外の人と協働して、より大きな仕事にチャレンジすることができる人（3）責任感を持ち、任された仕事に最後まで取り組める人（4）時代の変化を捉え、主体的にスキルを高める努力ができる人常に新しい分野にも積極的にチャレンジしている当社にとって、今もっとも必要なのは失敗を恐れないバイタリティーを持った人だと考えています。先輩たちに続き、当社をさらに成長をさせてくれる、若者らしい可能性にあふれる皆さんと出会えるのを楽しみにしています。

日々の研鑽の先にやりがいがあります（20代　女性）

日経統合システムは日本経済新聞社のデジタル分野を戦略的に担うために設立された企業です。
社員一人ひとりのやりがいと誇りを大切にしながら、技術を通じて社会に貢献することを使命としています。
内定者研修、新入社員研修後には、各プロジェクトを中心に業務とじっくりと向き合っていき、経験を積んでいただきます。
同じプロジェクトを担当する先輩社員によるＯJTと教育も実際の仕事の中で実践的に行いますので安心して業務に取り組むことが可能です。
また、徐々にスキルや視野を広げていくことで、より大きなプロジェクトへとステップアップすることができるよう、人材育成を積極的に進めています。
デジタルを通じてお客様に喜んでいただくためには、知識や技術だけではなく、思考力や行動力、そして柔軟な心が必要です。
入社してくる皆さんには、既成概念に囚われず、「こんなことをやってみたい！　挑戦したい！」という夢や発想を持ち、会社を盛り上げるような存在になって欲しいと思っています。

当社では、次のような人を特に求めています。
（1）進んで自ら行動できる人
（2）社内外の人と協働して、より大きな仕事にチャレンジすることができる人
（3）責任感を持ち、任された仕事に最後まで取り組める人
（4）時代の変化を捉え、主体的にスキルを高める努力ができる人
常に新しい分野にも積極的にチャレンジしている当社にとって、今もっとも必要なのは失敗を恐れないバイタリティーを持った人だと考えています。
先輩たちに続き、当社をさらに成長をさせてくれる、若者らしい可能性にあふれる皆さんと出会えるのを楽しみにしています。

会社データ

プロフィール	◆「日経」支える　確かな技術と使命感日経統合システムは1987年、日経グループを中心に情報インフラを預かるデータセンターとして創業。以来、グループ外にも販路を広げ、お客様のシステムを守るセキュリティー事業、業務改革を支援するソリューション事業も柱に加えながら着実に発展してきました。各事業を支える技術・ノウハウは、何があってもお客様の情報資産を守り抜くという社員の強い責任感、報道機関グループの一員としての使命感を土台にしています。当社のサービスは人を介した信頼の提供に強みがあります。運用部門、セキュリティー部門は24時間365日、常駐で監視や障害対応にあたります。物理的なセキュリティーシステムでお客様のサーバ室を守りながら、情報通信ネットワークも活用した常駐監視により、万一の際にも迅速な障害対応が可能です。事業を支える株主は、新聞や電子版事業を幅広く展開する日本経済新聞社、証券・金融情報のサービス会社であるＱＵＩＣＫ、世界的な通信キャリアでありデータセンター事業者でもあるＮＴＴコミュニケーションズ。この3社の信頼と技術、情報力が当社の事業基盤を強固なものにしています。システム開発から運用、設備管理、セキュリティー監視とワンストップで付加価値を提供するIT企業として、お客様の信頼にお応えしていきます。
事業内容受託開発技術派遣	【私たちの事業領域】 1. ソリューションビジネス　 AIやIoT、ビッグデータの利活用など、ビジネスの最前線だけではなく経営判断でもITがさまざまな形で活用されはじめています。これにともない、業務効率のいっそうの向上や業務改革などの動きもみられ、新たなアプリケーション開発が求められているのが現状です。ソリューションビジネスでは、こうした要請に応え、新聞、メディア、金融情報システムの開発実績を生かし、業務系・情報系のアプリケーション開発をはじめ、一般公開のWebサイト構築、イントラ環境におけるシステム開発などに対応。ユーザー企業のニーズにきめ細かく対応し、顧客満足度の高いシステム開発、アプリケーション開発に取り組んでいます。ユーザー企業の課題解決に、最新のIT技術で最適解を提供するのがソリューションビジネスなのです。 2. セキュリティービジネス社会インフラやあらゆる企業にとって、情報システムは不可欠な存在です。情報セキュリティーに対する適切なリスクマネジメントは今や、重要な経営課題です。当社ではさまざまなメニューを通し、企業、組織の情報セキュリティーの堅牢化に取り組んでいます。例えばホームページのセキュリティーホール（脆弱性）を放置していると、サイバー攻撃や改ざん攻撃によってコンテンツの改ざん、顧客情報の漏洩、外部へのウィルス感染源になりかねず、多大な経営リスクの可能性があります。セキュリティービジネスでは、メール・パソコン・ホームページ等のセキュリティーを確保するとともに脆弱性診断サービスなども手掛けています。ホワイトハッカーにとっても活躍の場が大きく広がっているのです。 3. データセンタービジネスデータセンタービジネスは、人とマシンの共存を前提とした付加価値の高いサービスが特徴です。物理的なセキュリティーシステムでユーザー企業のサーバー室を守りながら、高い技術力と倫理観を持つエンジニアによる常駐監視、迅速な障害対応から通信回線、事務室の提供まで人を介したサービスを提供しています。サービスメニューには、「仮想サーバーホスティングサービス」「ハウジングサービス」、ITシステムを置く専用ルームを提供する「コロケーション」などのサービスがあり、日本経済新聞社グループをはじめ多くの企業、団体が利用しています。問題解決に導くプロセスは緊張感こそあれ快感でもある（20代　男性）

プロフィール

◆「日経」支える　確かな技術と使命感

日経統合システムは1987年、日経グループを中心に情報インフラを預かるデータセンターとして創業。以来、グループ外にも販路を広げ、お客様のシステムを守るセキュリティー事業、業務改革を支援するソリューション事業も柱に加えながら着実に発展してきました。各事業を支える技術・ノウハウは、何があってもお客様の情報資産を守り抜くという社員の強い責任感、報道機関グループの一員としての使命感を土台にしています。

当社のサービスは人を介した信頼の提供に強みがあります。運用部門、セキュリティー部門は24時間365日、常駐で監視や障害対応にあたります。物理的なセキュリティーシステムでお客様のサーバ室を守りながら、情報通信ネットワークも活用した常駐監視により、万一の際にも迅速な障害対応が可能です。

事業を支える株主は、新聞や電子版事業を幅広く展開する日本経済新聞社、証券・金融情報のサービス会社であるＱＵＩＣＫ、世界的な通信キャリアでありデータセンター事業者でもあるＮＴＴコミュニケーションズ。この3社の信頼と技術、情報力が当社の事業基盤を強固なものにしています。システム開発から運用、設備管理、セキュリティー監視とワンストップで付加価値を提供するIT企業として、お客様の信頼にお応えしていきます。

事業内容

受託開発
技術派遣

【私たちの事業領域】

1. ソリューションビジネス　
AIやIoT、ビッグデータの利活用など、ビジネスの最前線だけではなく経営判断でもITがさまざまな形で活用されはじめています。これにともない、業務効率のいっそうの向上や業務改革などの動きもみられ、新たなアプリケーション開発が求められているのが現状です。ソリューションビジネスでは、こうした要請に応え、新聞、メディア、金融情報システムの開発実績を生かし、業務系・情報系のアプリケーション開発をはじめ、一般公開のWebサイト構築、イントラ環境におけるシステム開発などに対応。ユーザー企業のニーズにきめ細かく対応し、顧客満足度の高いシステム開発、アプリケーション開発に取り組んでいます。ユーザー企業の課題解決に、最新のIT技術で最適解を提供するのがソリューションビジネスなのです。

2. セキュリティービジネス
社会インフラやあらゆる企業にとって、情報システムは不可欠な存在です。情報セキュリティーに対する適切なリスクマネジメントは今や、重要な経営課題です。当社ではさまざまなメニューを通し、企業、組織の情報セキュリティーの堅牢化に取り組んでいます。
例えばホームページのセキュリティーホール（脆弱性）を放置していると、サイバー攻撃や改ざん攻撃によってコンテンツの改ざん、顧客情報の漏洩、外部へのウィルス感染源になりかねず、多大な経営リスクの可能性があります。セキュリティービジネスでは、メール・パソコン・ホームページ等のセキュリティーを確保するとともに脆弱性診断サービスなども手掛けています。ホワイトハッカーにとっても活躍の場が大きく広がっているのです。

3. データセンタービジネス
データセンタービジネスは、人とマシンの共存を前提とした付加価値の高いサービスが特徴です。物理的なセキュリティーシステムでユーザー企業のサーバー室を守りながら、高い技術力と倫理観を持つエンジニアによる常駐監視、迅速な障害対応から通信回線、事務室の提供まで人を介したサービスを提供しています。
サービスメニューには、「仮想サーバーホスティングサービス」「ハウジングサービス」、ITシステムを置く専用ルームを提供する「コロケーション」などのサービスがあり、日本経済新聞社グループをはじめ多くの企業、団体が利用しています。

問題解決に導くプロセスは緊張感こそあれ快感でもある（20代　男性）

本社郵便番号	136-0076
本社所在地	東京都江東区南砂5-8-1　日経南砂別館
本社電話番号	03-5690-1500
設立	1987年3月3日
資本金	8億7,000万円
従業員	152名 (男性125名女性27名)　2023.4現在
売上高	50億6,000万円(2022年12月）
事業所	〒136-0076 東京都江東区南砂5-8-1　日経南砂別館
株主構成	株式会社日本経済新聞社（37.60%）　 NTTコミュニケーションズ株式会社（33.34％）株式会社QUICK（29.06％）
主な取引先	・(株)日本経済新聞社・NTTコミュニケーションズ(株) ・(株)QUICK ・(株)日経BP
平均年齢	43.6歳(2024年4月1日時点)
平均勤続年数	16.9年(2023年4月1日時点)

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.9年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.5時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.1日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	1名	1名	2名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	1名	0名	1名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 7.7%
  （26名中2名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新人社員研修、OJT、フォローアップ研修、各種専門教育、階層別研修
メンター制度	制度あり

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞高知工科大学、信州大学、専修大学、東京情報大学、東京理科大学、前橋工科大学＜大学＞会津大学、青山学院大学、亜細亜大学、お茶の水女子大学、学習院大学、神奈川大学、九州大学、国立音楽大学、熊本大学、高知工科大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、首都大学東京、専修大学、大東文化大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京家政大学、東京工科大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東洋大学、獨協大学、奈良女子大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本体育大学、白鴎大学、広島工業大学、フェリス女学院大学、文教大学、法政大学、三重大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、立教大学、立正大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞麻生情報ビジネス専門学校、情報科学専門学校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、日本国際工科専門学校
採用実績（人数）	2022年　2023年 2024年(予) ------------------------------------------ 大卒　　　4名　　　0名　　　3名専門卒　　1名　　　1名　　　1名
採用実績（学部・学科）	工学研究科、理工学研究科、経営情報学研究科、経営学部

採用実績（学校）

＜大学院＞
高知工科大学、信州大学、専修大学、東京情報大学、東京理科大学、前橋工科大学
＜大学＞
会津大学、青山学院大学、亜細亜大学、お茶の水女子大学、学習院大学、神奈川大学、九州大学、国立音楽大学、熊本大学、高知工科大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、首都大学東京、専修大学、大東文化大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京家政大学、東京工科大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東洋大学、獨協大学、奈良女子大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本体育大学、白鴎大学、広島工業大学、フェリス女学院大学、文教大学、法政大学、三重大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、立教大学、立正大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
麻生情報ビジネス専門学校、情報科学専門学校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、日本国際工科専門学校

採用実績（人数）

　　　　 2022年　2023年 2024年(予)
------------------------------------------
大卒　　　4名　　　0名　　　3名
専門卒　　1名　　　1名　　　1名

採用実績（学部・学科）

工学研究科、理工学研究科、経営情報学研究科、経営学部

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	1名	0名	1名
2022年	5名	0名	5名
2021年	4名	1名	5名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	1名
2022年	5名
2021年	5名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	0名
2022年	0名
2021年	0名

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